子宮頸がんワクチンは男性にも必要、9～14歳での接種が最も有効か
Forbes 2021/11/28
子宮頸がんワクチンの接種を受けた英国の女性を対象とした研究の結果、発症リスクがワクチンにより、一部で87％低下していたことが明らかになった。英国はこの病気の原因となる非常に感染力の強いウイルス、ヒトパピローマウイルス（HPV）との闘いで、大きな成功を収めたといえる。
HPVは性交など皮膚と皮膚の接触によって感染するウイルスで、成人は大半が感染している。主に、多くの女性たちの命を奪っている子宮頸がんの発症の原因として知られるが、実際には男性の陰茎がんや、性別にかかわらず発生する頭頸部がん、肛門がんにも関連していることが分かっている。
■早期の接種が効果的
英国はHPVワクチンが各国で承認されてから2年後の2008年、12～13歳の少女を対象とする接種プログラムを開始。その後、18歳まで対象を拡大した。先ごろ英医学誌ランセットに掲載された研究結果によると、子宮頸がんの発症リスクは、このプログラムが開始される前と比べ、接種を受けた年齢が12～13歳で87％、14～16歳で62％、16～18歳で34％低下していた。
さらに、英国は2019年から、男子を対象とした接種プログラムも開始している。女子と同年齢を対象としており、いずれ同様に、良い結果が示されることになると見込まれている。
ランセットで発表された研究結果は、世界保健機関（WHO）が掲げる「15歳までに接種を受ける女性の割合を90%に引き上げ、2030年までに子宮頸がんになる女性をなくす」との目標の重要性を、さらに高めるものだといえる。
WHOは男子を含め、より多くの子どもたちが接種を受けることを支持しており、その他の国際機関も含め、より多くがHPVワクチンの重要性を認め、対象年齢を9～14歳とすることが期待される。
■HPVに関する誤解
だが、残念ながら、接種はそれほど普及していない。米国では疾病対策センター（CDC）が11～12歳のすべての子どもたちに接種を推奨、9歳から接種が可能だとしているが、実際に接種を受ける子どもは、あまり増えていない。
接種が「性的な乱れにつながる」との誤解も
米国では2020年の13～17歳の接種率は、女子が61％、男子が56％だった。接種率が上がらない背景には、過去の複数の研究で誤解であることが繰り返し示されているにもかかわらず、親たちが「接種が性的な乱れにつながる」と恐れていることもあるとみられる。
また、米国に加えて日本やアイルランド、デンマークといった国々では、ソーシャルメディアなどで反ワクチン運動が展開されており、それもまた、「医師があまり接種を勧めず、親もあまり接種を求めない」という状況につながっている。
さらに、特に男子を持つ親たち、担当する医療関係者の間で、HPVワクチンに関する知識と理解が不足しているという問題もある。リスクがあるのは女性だけだと誤解している人が多いことから、少年と男性の接種率は今後も、少女・女性を大きく下回る状態が続くことになると考えられる。
■価格も問題
こうした社会的な状況に加え、接種が広まらない原因には、価格の問題もある。HPVワクチンは、当初は3回の接種が必要なタイプで、1回あたりの価格が約130ドル（約1万5000円）だった。
途上国でのワクチン接種の普及を目指す国際団体、GAVIアライアンスが交渉を続け、1回あたり約5ドルに引き下げることを実現してから、まだ10年もたっていない。また、医療保険に加入していない人が多い米国でも、このワクチンは依然として高額だ。1回分が数百ドルという場合もある。
その米国では2001年から2017年までに、頭頸部がんを発症した若年男性が5倍に増加した。このうち90％以上は、ワクチン接種によって防ぐことができたはずだと考えられている。