2008~2019年の平均値との差です。数値の出典は、米国連邦準備制度理事会経済調査部と米国労働統計局。
米国の民間労働力:障害者(16歳以上)

Ilkka Rauvola
2021年春から増加が始まった障害者数は、今でもなお上昇が続いています。
2008~2019年の平均値との差です。数値の出典は、米国連邦準備制度理事会経済調査部と米国労働統計局。
米国の民間労働力:障害者(16歳以上)

Ilkka Rauvola
2021年春から増加が始まった障害者数は、今でもなお上昇が続いています。
米クリーブランド・クリニックの大規模調査で、「接種したほうがインフルエンザにかかりやすかった」ということがわかったものです。
medrxiv.org 2026/01/30
概要
背景: 本研究の目的は、2024年から2025年の呼吸器ウイルス流行期におけるインフルエンザワクチンの有効性を評価することであった。
方法: 2024年10月1日時点でオハイオ州に勤務するクリーブランド・クリニックの従業員を対象とした。ワクチン接種を受けた州と受けていない州におけるインフルエンザの累積発生率を、その後 25週間にわたって比較した。ワクチン接種による防御効果は、Cox比例ハザード回帰(事象が発生するまでの時間に影響を与える複数の因子を分析する統計手法)を用いて評価した。
結果: 53,402 人の従業員のうち、43,857 人 (82.1%) が研究終了までにインフルエンザワクチンを接種した。研究期間中にインフルエンザを発症したのは 1,079 人 (2.02%) であった。
インフルエンザの累積発生率は、初期段階ではワクチン接種群と非接種群で同様であったが、研究期間を通じて、ワクチン接種群では非接種群よりもインフルエンザの累積発生率が急速に増加した。年齢、性別、臨床看護職、勤務地で調整した分析では、ワクチン接種群のインフルエンザリスクは非接種群と比較して有意に高く、計算されたワクチン有効性は −26.9%であった。
結論: 本研究では、働き盛りの成人に対するインフルエンザワクチン接種は、2024年から 2025年の呼吸器ウイルス流行期におけるインフルエンザのリスク上昇と関連していることが判明し、ワクチンが今シーズンのインフルエンザ予防に効果的ではなかったことが示唆された。
要約: クリーブランド・クリニックの就労年齢の従業員 53,402人を対象とした調査では、2024年から 2025年の呼吸器系ウイルス流行期において、インフルエンザワクチンが感染予防に有効であったという証拠は見つからなかった。
興味深いデータですね。2022年からグッと増えているのは理解できなくもないですが、2026年が飛び抜けて増えています。特に血液のがんと、一般的ながんの増え方がかなりのものです。2026年って、まだ 2カ月ほどしか経っていないのですが…。
色別のがんの種類は以下となります。
■ 造血悪性腫瘍(白血病、悪性リンパ腫などの血液のがん)
■ 主要固形腫瘍 (さまざまな臓器のがん)
■ 下咽頭がん
■ ウイルス関連がん
がん関連のVAERSの報告件数(総報告件数10万件あたり)

Jessica Rose
大きなグラフは、こちらにあります。
色訳は疾患別となっています。細かくてわかりづらいと思いますが、とにかく、「かつてはなかった病気」で子どもたちが亡くなっているということです。
1997年〜2024年のスウェーデンの5-9歳の10万人あたりの死亡数の推移

Ilkka Rauvola
投稿した医学者の方は以下のように書いています。
> 2024年、5~ 9歳の子どもたちの間で、前年までほぼ完全に存在しなかった疾患関連の死因が、突然かつ大幅に増加した。これらの上位 19の死因は、2024年の総死亡の 54%を占めている。 Ilkka Rauvola
担当の医師の方、一度も打っていないというのは珍しいですね(日本の医師全体の10%以下)。
日刊スポーツ 2026/02/14

俳優松尾貴史(65)が14日、X(旧ツイッター)を更新。久々に人間ドックを受けたことを報告した。
松尾は「5年ぶりの人間ドック中」と書き出し、「前回の後、コロナワクチンを2回接種して、時系列で言えば慢性血栓塞栓症肺高血圧症(肺塞栓症)に」
「『因果関係はわかりませんが』と言ったら、先生から『そういう方が多いのは事実です。亡くなった方もいらっしゃいますね』と。医師としては、客観的事実としてしか言えないご様子」
「『ちなみに、私(その医師)は一度も打っていません。厚労省の人間もほとんど打っていないですね』だそうです」と新型コロナワクチン接種と自身の病気の時系列などをつづった。
そして「胃カメラ、鼻から快適でした。組織検査も必要ないとか」と記した。
まあ……いろいろですよね。
富家孝(ふけ・たかし)氏 2026/01/29
私は医師という仕事柄、有名人の訃報にはくまなく目を通します。自分が後期高齢者になったこともあります。そこで気になっているのは、昨年来、75歳(後期高齢者)を待たずに亡くなられる有名人が多いことです。
平均寿命は、男性81・05歳、女性87・09歳(2022年)。人生100年時代と言われるいま、75歳前というのはいかにも早すぎます。
「先生、最近、早死にする有名人が多いと思います。なにか理由でも?」と、本当によく聞かれます。
先週末、「Dr.スランプ」「ドラゴンボール」で知られる漫画家、鳥山明さんが1日、68歳で亡くなったことが報じられ悲しみに包まれました。死因は急性硬膜下血腫でした。同じ日に国民的アニメ「ちびまる子ちゃん」でまる子を演じる声優のTARAKOさんが63歳で急死したことも伝えられアニメ界の相次ぐ訃報に驚きました。
70代の死も昨年来、多いように感じます。八代亜紀さん(歌手、73歳=膠原病・急速進行性間質性肺炎)、坂本龍一さん(ミュージシャン、71歳=直腸がん・肺転移)、谷村新司さん(ミュージシャン、74歳=急性腸炎)、伊集院静さん(作家、73歳=肝内胆管がん)、門田博光さん(元プロ野球選手、74歳=糖尿病・脳梗塞)、大橋純子さん(歌手、73歳=食道がん)、もんたよしのりさん(ミュージシャン、72歳=大動脈解離)らが亡くなり、みな、75歳前でした。
鳥山さん、TARAKOさんのように70代を待たず世を去った方もいます。北別府学さん(元プロ野球選手、65歳=成人T細胞白血病)、寺尾常史さん(元大相撲・寺尾、60歳=うっ血性心不全)、長岡末広さん(同・朝潮、67歳=小腸がん)、KANさん(歌手、61歳=メッケル憩室がん)…。
このように列記すると、有名人ほど早死にするように思えます。しかし、それは印象にすぎないでしょう。有名人は訃報が大きく扱われますが、突出して多いというデータはありません。
一方、印象が生まれる余地がない日本人全体の統計から、75歳以前の死亡者数を見ると、確実に増えています。
なぜなら、現在75歳前の世代というのは、人口が最も多い「団塊世代」(1947~49年生まれ)とそれに続く世代だからです。厚労省の「簡易生命表」によれば、男女共80歳を越えている平均寿命を待たずに多くの人が亡くなっています。そして、平均寿命より重要なのは健康寿命(男性72・68歳、女性が75・38歳=19年調べ)です。健康寿命は平均寿命よりはるかに早く来るのです。
厳しい現実を述べると、平均寿命まで生きる人は約半数で、健康寿命を境に多くの人が亡くなります。もっと端的に言うと、男性は約4分の1が75歳までに亡くなり平均寿命の81・05歳には半数が亡くなります。女性も85歳までに約3分の1が亡くなり、平均寿命の87・09歳までに半数が亡くなります。
このように見てくると、後期高齢者になる75歳前後にハードルがあることがわかります。
後期高齢者になった私の実感から言うと、「75歳」を無事通過するためには、その10年前、いわゆる高齢者と呼ばれるようになる65歳、あるいはそれ以前からの努力が必要です。食生活、運動生活などを若い頃と大きく変える必要があります。
人は年を取って初めて「残りの人生、精いっぱい生きよう」という思います。しかし、年を取ってからでは遅いのです。多くの有名人と接してきた経験から言わせていただくと、才能ある有名人ほど生き方を変えようとしません。若いときと同じように生きようとするのです。残念です。
「2021年前後から」とあるところからも、わかりやすいような気もする報道ですが、それにはふれません。
bloomberg.com 2026/01/13

新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)は、人々を直接死に至らしめただけではなかった。新たな研究によると、新型コロナ禍の影響で、米国の心不全による死亡率(人口比)の上昇傾向が2020年以降、加速した可能性がある。同死亡率は1999年以降、低下していたが、2011年前後に上昇に転じていた。
米国心臓病学会誌に12日に掲載された論文は、同死亡率の上昇は若年成人や黒人で特に顕著であり、医療体制の混乱に加え、コロナ禍の間に糖尿病や肥満、高血圧などが悪化したことが背景にあると指摘した。
心不全は、パンデミックが慢性疾患に対して持続的な影響を及ぼしていることを示す明確な兆候の1つとして浮上している。心臓発作や脳卒中が突発的な疾患であるのに対し、心不全は累積的なダメージを反映し、定期診療や長期管理が途切れた場合、特に影響を受けやすい。
論文の共著者で、同学会誌編集長を務めるエール大学心臓専門医、ハーラン・クルムホルツ氏は心不全による死亡率の上昇加速について、単一の原因ではなく、複数の要因が重なった結果だと指摘。
心血管・代謝系のリスクが若い年齢から高まる傾向は以前から見られ、パンデミック中も続いたが、その一方で、医療の混乱や診断の遅れ、継続的な診療の欠如によって一部の患者は重症化のリスクにさらされたと説明した。
論文によると、コロナ禍初期に同死亡率の上昇が加速し、その後持続しており、65歳未満の成人や男性、黒人、地方在住者、南部・中西部の住民に特に顕著な上昇が見られた。
米国立保健統計センター(NCHS)によれば、2024年には心不全を基礎死因とする死亡は9万2000人超で、心不全が死因の一因とされたのは42万3000人超だった。死亡率は高齢者で最も高かったが、若年層や中年層で急上昇していることを心臓専門医は懸念している。
この研究結果は、診療が再開しワクチンが行き渡った後も、パンデミックによる心血管系への悪影響が続いたことを改めて裏付けた。
心不全による死亡が増え続ければ、パンデミック後の心疾患死亡の主要因となり、コロナ禍前の改善を後退させる恐れがある。とりわけ、慢性疾患の負担が重い人々への影響は深刻だ。