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酒も飲まない、タバコも吸わない若者たちに舌がん・口腔がんが激増

今度は「歯並び」のせいにしています。舌がん・口腔がんの最大の原因は喫煙と飲酒と長く言われてきましたが、以下のグラフを並べると、なんという杜撰な理論であるかがわかります。


nippon.com, oralcancer.jp





20年で倍増…増える若年層の「舌がん」 現代人特有の “狭い歯並び” が引き金に? 口内炎との決定的な違いとは

チューリップテレビ 2026/01/09

酒はあまり飲まず、タバコも吸わない、口の中は清潔。そんな若年層に「舌がん」が増えています。

原因の一つとして指摘されているのが、現代人特有の「狭く小さな歯並び」。単なる口内炎だと思って放置していたら、実は「がん」だったというケースも少なくありません。舌がんになりやすい人の特徴と、正しい予防策を歯科医師に聞きました。

舌がん含む口腔がん 50年で10倍に

口腔がん全体の半数以上を占めているとされる「舌がん」。

国立がん研究センターによりますと、2021年に全国で、舌がんを含む口腔がんと診断されたのは 2万2781例。50年前の 1975年と比べると約 10倍に増加しました。

かみ合わせと全身の関係などを研究する安藤歯科クリニックの安藤正之院長は、がんの外的要因として「酒やタバコによる化学的刺激」と「歯の尖りなどによる物理的刺激」の 2つの持続的な刺激を挙げます。

安藤歯科クリニック 安藤正之院長 :「私が学生だった30数年前、『口の中のがん』というと『中年以降の男性の病気』というイメージがありました。患者さんの多くは、時代的にお酒とたばこを日常的にたしなみ、今よりも歯の衛生に関する知識も不十分で、口中が不潔なためにかかってしまうというケースです」

しかし近年は、酒やタバコの習慣がなく、口の中も清潔な「若年層」で舌がんが増加。実際に、舌がんを含む口腔がんの若年層の患者が占める割合は、この 20年間で 2倍になったという報告もあります。

“狭い歯並び” が「舌がん」の引き金

その背景には、現代人特有の「歯並びの縮小」があるといいます。

安藤歯科クリニック 安藤正之院長:「近年の場合、若年者の舌がんにおける原因歯がハッキリと特定できるケースが、東京歯科大学の口腔外科チームが2020年に発表した論文では9割にも上ります。つまり、噛まないために歯並びが小さく狭くなったことが、若い方の舌がん増加につながっていると推測できるのです」

たとえば、図のように、奥から2番目にある「6番」という歯の、尖った部分が繰り返し舌を刺激し続けた結果、舌がんを発症してしまうケースがあるといいます。

通常の炎症であれば2週間程度で治りますが、それ以上長引く場合は要注意。

安藤院長は、がんのできやすい場所について次のように指摘します。

安藤歯科クリニック 安藤正之院長:「舌がんは、舌の両脇の部分にできることが多く、舌の先端や中央部分ではあまりみられません。舌がんの患部は鏡を使って自分で見ることができますが、舌の裏側などの見えにくい場所にできることもあります」

自分で確認できる症状としては、「固いしこり」「ただれ」「動かしにくさ」「しびれ」などがあります。進行すると「痛み」や「出血」、「強い口臭」を伴うこともあります。

“口内炎” と “舌がん” 見分け方は…

ここで、口内炎との具体的な見分け方を確認しましょう。

【境界線】:「口内炎」は周りが赤く縁取られるのに対し、「舌がん」は境界がはっきりしない

【期間】:口内炎は長くても2〜3週間で治るのに対し、「舌がん」は1〜2ヶ月経っても治らない

【痛み】:口内炎は強い痛みがあるが、初期の舌がんは自覚症状が少ない

【しこり】:舌がんには、潰瘍の部分に「しこり」

ただし、これらはあくまで目安。最終的な確定診断には、病院での精密な検査が欠かせません。

舌がんになりやすい人の特徴は以下などがあげられます。

(1) 酒・タバコの習慣
(2) 不潔な口内環境
(3) 狭い歯並び
(4) 常に歯が舌に当たっている
(5) 同じ場所に口内炎ができる

予防には、生活習慣の改善はもちろん、歯が当たって痛い場合は矯正治療で広げたり、歯の形を整えたりすることも有効です。しかし、安藤院長は治療には課題もあるといいます。

安藤歯科クリニック 安藤正之院長: 「舌がんの原因が歯にある場合は、歯の形態を変え、舌に刺激がいかないようにすることが最も大切ですが、現在の歯科では、歯を削ることに抵抗のあるドクターが多く、これを理解してくれるドクターは自分で探すしかありません」

若い世代にも増えている舌がん。「舌に歯が当たる」「口内炎が治らない」といった不安がある場合は、放置をせず専門の「口腔外科」を受診することが大切です。




コロナワクチンのブースター接種後に帯状疱疹と認知症のリスクが上昇することが200万人分の記録分析により判明

mRNA ワクチンのブースター接種後で帯状疱疹のリスクが 21%の増加、ベクターベース(アストラゼネカ社など)のブースター接種後には 38%増加するのだそうです。また、帯状疱疹で入院した 50歳以上の成人が認知症を発症する可能性は「7倍」であることがわかったようです。7倍はすごいですね。





COVIDのブースター接種は脳の健康を害するウイルスのリスクを高めると新たな研究で判明

msn.com 2025/12/19

Covid boosters increase risk of virus that harms brain health, new study finds

科学者たちが、COVID 追加接種後、数週間で帯状疱疹の発症リスクがやや上昇する可能性があることを発見した。

この発見は、オランダのフローニンゲン大学の研究者たちによるもので、彼らは少なくとも 1回の COVID ワクチン接種を受けた 12歳以上の 200万人以上の電子健康記録を分析した。

研究により、ワクチン接種後 28日以内に帯状疱疹を発症するリスクは、すべての接種量を合わせた場合 7%増加し、mRNAワクチンの 3回目、つまりブースター接種後には 21%増加することが判明した。

帯状疱疹は、痛みを伴う水ぶくれの発疹として現れ、水痘帯状疱疹ウイルスによって引き起こされる。ほとんどの人は、子どもの頃に水痘として初めてこのウイルスに感染する。

別の調査によると、帯状疱疹で入院した 50歳以上の成人は、認知症を発症する可能性が 7倍高いことがわかった

研究者たちは、あらゆる年齢層の男性において、ベクターベース(アストラゼネカワクチンなど)のワクチン接種後に帯状疱疹の発症リスクが 38%も大幅に上昇することを発見した。

著者たちは、追加 mRNA 投与後の帯状疱疹リスクの増加は小さく、一時的であり、特定のサブグループに限定されており、ほとんどの症例は入院を必要とせず一般診療で治療されると指摘した。

この研究は、FDA (アメリカ食品医薬品局)が COVID ワクチンに「ブラックボックス」警告を付ける計画を立てている中で発表された。報道によれば、これは FDA による潜在的な副作用に関する最も重大な警告である。




アメリカの「あらゆる病気」の超過数の推移

これは ICD-10コードというもので、精神疾患から感染症、がん、骨折などあらゆる傷病を網羅するものです。含まれる疾病はグラフの下に記しておきます。2022年からすごいですね。

米国のICD-10数の推移

JohnBeaudoinSr

ICD10 国際疾病分類第10版(2013年版)


byomei.org




カナダのインフルエンザ流行が昨シーズン超で史上最高レベルに。日本は完全にピークアウト

カナダのインフルエンザ検査陽性率(前年比)

Outbreak Updates

日本は、今シーズンは結局、昨年の流行数に届かないままピークアウトしたようです。

日本のインフルエンザ患者報告数(2025年12月14日まで)

metro.tokyo.lg.jp




フィンランドの多動性障害(ADHDを含む)の驚異的な増加率

フィンランドの多動性障害 (ADHD を含む) 推定患者数

Ilkka Rauvola

投稿された医学者の方は以下のように書いています。

現在の 2025年の成長率が続けば、12年後(2037年)には 7~ 14歳の子どもの 50%が多動性障害の診断を受けることになるでしょう。

– 2024年では、7~14歳の子どもの 5.04%がこの診断を受けました

– 2025年では、前年比で患者数が 19%増加すると予想されます




アメリカCDCワクチン諮問委員会が新生児へのB型肝炎ワクチンの推奨を撤回





米、出生時のB型肝炎ワクチン推奨撤回 信頼低下も

日本経済新聞 2025/12/06


新生児へのB型肝炎ワクチン接種の推奨に関して投票した米疾病対策センター(CDC)の諮問委員会

米疾病対策センター(CDC)のワクチン諮問委員会は5日、全ての新生児に出生時のB型肝炎ワクチン接種を推奨する方針の撤回を決めた。反ワクチン派のケネディ厚生長官が選んだ委員による多数決で決まった。

ジム・オニールCDC所長代行の承認後、正式決定となる。

CDCは全ての新生児に対し、出生時に1回目のワクチン接種を推奨してきたが、諮問委はその対象をB型肝炎に感染している母親の新生児に限定。母親が感染していない場合は、出生時に接種するかどうかを医療従事者と相談して決めるよう求めた。出生時に接種しない場合は生後2カ月以降に行うよう求めた。

これまでは2回目を生後1〜2カ月、3回目を6〜18カ月に接種するよう推奨していたが、諮問委は2回目以降については言及していない。

賛成した委員は「多くの新生児は感染リスクがとても低い」と主張。反対の委員は「科学的データによる裏付けがない」と反論した。ワクチン専門家からは「医療現場で混乱が起きたり、ワクチンへの忌避感が生じたりしかねない」と懸念の声が上がっている。

ケネディ氏は6月、諮問委の全17委員を解任。新たな委員を自ら選んだが、ワクチンに反対姿勢の委員が多数含まれる。

日本の厚生労働省は1回目を生後2カ月、2回目を3カ月、3回目を7〜8カ月に接種するのが標準的としている。