長年の「清掃」が肺機能の破壊をもたらすという20年にわたる研究の結果

これはずいぶん以前、In Deep で以下の記事を書きましたが、清掃が悪いのではなく、消毒剤などの問題です。ホウキで掃いたり、(殺菌なしの)ぞうきんがけをするような清掃は、まったく問題ないはずです。

「タバコではない」 : 慢性閉塞性肺疾患(COPD)の最大の発症要因は「漂白剤と消毒剤」であることが判明。第四級アンモニウム塩を含む除菌製品が私たちの社会を破壊する
In Deep 2019年12月15日

以下は論文の概要です。この論文は新しいものではないですが、最近になって脚光をあびているようです。





家庭や職場での清掃と肺機能低下および気道閉塞の関係

atsjournals.org 2018/02/16

Cleaning at Home and at Work in Relation to Lung Function Decline and Airway Obstruction

要約

根拠:清掃作業は、呼吸器系に有害な影響を及ぼす可能性のある化学物質への曝露を伴う可能性があり、プロの清掃員や家庭清掃員において喘息や呼吸器症状のリスク増加が報告されている。しかしながら、洗浄剤が呼吸器系の健康に及ぼす長期的な影響については十分に解明されていない。

目的:本研究は、職場での清掃と家庭での清掃が肺機能の低下と気道閉塞に及ぼす長期的な影響を調査することを目的とした。

方法:欧州共同体呼吸器健康調査(ECRHS)は、20年間にわたり 3つの時点で多施設共同の人口ベースコホート調査を実施した。22の研究センターから、少なくとも 1回の肺機能測定を受けた 6,235人が対象となり、清掃活動に関する質問票モジュールに回答した。データは、潜在的な交絡因子を調整した混合線形モデルを用いて分析された。

測定と主な結果:清掃に従事していない女性と比較して、家庭での清掃を担当している女性と職業上の清掃員では、FEV (呼吸機能検査における最大努力呼気の最初の1秒間に排出される気量)がより急速に低下した 。

FVC (肺活量)の低下についても同様であった。清掃スプレーと他の洗浄剤はどちらも FEV 1 の低下 を加速させた。清掃は、男性の肺機能低下やFEV 1 /FVC低下または気道閉塞 と有意に関連していなかった。

結論:家庭で掃除をしたり、職業上の清掃員として働く女性は肺機能の低下が加速しており、清掃活動に関連する曝露が長期的な呼吸器の健康に対するリスクとなる可能性があることを示唆している。




米国とイスラエルのイランの学校への攻撃で、女子学生150名以上が死亡したという報道





イランの学校への攻撃の死者数は160人に迫る – 外務省

tass.com 2026/03/01

Death toll in Iranian school strike nears 160 – Foreign Ministry

イラン外務省報道官エスマイル・バガエイ氏は、米国とイスラエルによる攻撃で南部ミナブ市で最大 160人の女子生徒が死亡したと述べた。

「シオニスト政権によるミナブ市の学校への攻撃で 150~ 160人の女子生徒が死亡した。

報道官のエスマイル・バガエイ氏は、この攻撃は恐ろしい犯罪だと述べた。




次の皆既月食が起きるのは3月3日3:33AMの「33333」並び

これは、太平洋標準時ですが、天文サイトによれば、最大の皆既月食の時刻は、2026年3月3日 3:33 AM になるそうです。ちょっと珍しい並びですよね。日本時間では 3月3日 20:33頃がピークになるようです。

33333 は、それほど意味のある数字には見えないですが、2月28日に 6つの惑星の直列が起きたばかりで、いろいろ珍しい偶然が続きます。

ちなみに、以下のようなことを X に投稿している方もいました。


Naked Numerology さんの投稿

来週、2026年3月3日の皆既月食(ブラッドムーン)は、3月3日の午前3時33分にピークを迎えます。

これは、真理、再調整、そして古いタイムラインのサイクルが終わりを迎えることを象徴する、非常にエネルギーの高い3/3ポータルとなるでしょう。

午前3時33分の3/3ポータルは、「神聖な目覚ましの呼び声」です。




イランがホルムズ海峡を閉鎖へ





イラン、攻撃を受けてホルムズ海峡を閉鎖へ

Gulf News 2026/02/28

Iran moves to close Strait of Hormuz after strikes

イラン革命防衛隊は船舶の通航を許可しないと警告した


イラン革命防衛隊の公式サイトが2026年2月17日に公開した写真。イラン革命防衛隊と海軍のメンバーがホルムズ海峡で軍事演習を行っている。

イランはホルムズ海峡を閉鎖する措置をとっており、ペルシャ湾の船舶はイラン革命防衛隊からこの戦略的な水路の通航を禁じるという警告の高周波無線放送を受信したとロイター通信が報じた。

アラビア湾に位置するこの海峡は、米国の同盟国や世界のエネルギー市場にとって極めて重要であり、米国とイスラエルが土曜日にイランに対してミサイル攻撃を実施して以来、注目を集めている。

イランはホルムズ海峡の北岸に位置し、同海峡への主要な進入路を支配しており、同国の石油輸出の多くと世界のエネルギー供給の大部分が流れるこの海路に対して大きな影響力を持っている。

世界の石油消費量の約 20%がこの海峡を通過しており、世界のエネルギー貿易にとって最も重要な動脈の一つとなっている。




戦争が始まる:イスラエルがイランを攻撃、米軍も空爆に参加





米軍もイラン空爆に参加 イスラエルによる攻撃、数カ月前から準備か

毎日新聞 2026/02/28


イランの首都テヘランで爆発が起こり、煙が上がった=2026年2月28日、AP

イスラエルによるイラン攻撃を巡り、米メディアは28日、米軍も空爆に参加していると報じた。イスラエル軍が第2波の空爆を行っているとの情報もある。

また、ロイター通信はイスラエル政府関係者の話として、今回の攻撃は数カ月前に立案され、実施日は数週間前に決定されていたと伝えた。

4回目の交渉に臨む予定だったが、交渉が頓挫するのは避けられないとみられる。




パキスタンがアフガニスタンに対し「全面戦争」を宣言。すでに戦闘で数百人が死亡





パキスタンがアフガニスタンに対し「全面戦争」を宣言、タリバンとの夜間衝突で数百人死亡

zerohedge.com 2026/02/28

Pakistan Declares ‘All-Out War’ Against Afghanistan, Hundreds Dead In Overnight Clashes With Taliban

パキスタンは一夜にして、首都カブールを含むアフガニスタン全土への空爆を開始し、その直後、パキスタンのカワジャ・アシフ国防相は金曜 (2月27日)朝までに両国間の「全面戦争」を宣言した

空爆とより激しい衝突が始まる数時間前、アフガニスタンのタリバン軍は、今週初めのパキスタンの空爆への報復として、木曜夜にパキスタン国境警備隊を攻撃したと報じられている。

パキスタン軍報道官は、パキスタンの攻撃によりタリバン戦闘員 274名が死亡、400名以上が負傷したと述べ、さらにタリバン拠点 74か所が破壊され、18か所が制圧されたと付け加えた。


国境近くのタリバン戦闘員

一方、タリバンは、パキスタン兵 55人が死亡し、19か所の拠点が占拠されたと発表した。カブール市当局は、戦闘線が集中している北西部の山岳地帯の国境地帯で、タリバン戦闘員が死亡、11人が負傷、民間人 13人が負傷したことを認めた。

2021年にタリバンが政権に復帰して以来、係争中の 2,600キロメートルのデュランド線を共有するアフガニスタンとパキスタンの関係は、慎重な関与から露骨な敵対関係へと変化した。かつての同盟国から断続的な敵対関係へと変化してきた歴史がある。

多くのアナリストは、数十年前、パキスタンがタリバンの台頭を支援したことによる「逆風」を指摘している。

アナリストらは、今回の攻撃の激化はパキスタンがタリバン政権施設を直接攻撃し、TTP (パキスタン・タリバン運動)の拠点とされる場所への攻撃に限定せず、実質的にカブールに対して全面攻撃を仕掛けた初めてのケースだと指摘する。

パキスタンは、自国軍が多数の戦車、装甲車、そして砲兵陣地を破壊したと発表した。タリバンは、2021年夏に米軍と NATO 軍がパキスタンから急速に撤退した後に残された、あるいは押収された装備に依存している。

パキスタンの国防軍には 66万人の現役隊員がおり、そのうち 56万人が陸軍、7万人が空軍、3万人が海軍に所属している。

アフガニスタンのタリバン軍の戦力はわずか 17万2000人で、規模は縮小している。しかし、同組織は軍の規模を 20万人に拡大する計画を発表している。

タリバンは国際的に孤立しているため、軍の近代化が不可能だが、それでもパキスタンの陣地に対してドローンが使用されたとの報告がある。




中国、自国民にイランからの緊急避難を要請





中国、安全保障上のリスクを受けイランからの緊急避難を要請

mezha.net 2026/02/27

China Urges Urgent Evacuation From Iran Amid Security Risks

中国は、治安情勢の悪化と外部リスクの高まりを受け、自国民に対しイランからの緊急避難を強く求めた。これらの公式シグナルは、イラン駐在の中国外交使節団によって発せられた。

大使館によると、イランでは対外安全保障上のリスクが著しく増加しており、多くの国が自国民に国外退去を勧告している。

中国大使館の声明は以下だ。

「イランの現在の治安状況を考慮し、外務省とイラン駐在の中国大使館・領事館は、中国国民に対し、現時点ではイランへの渡航を控えるよう勧告する。また、すでにイランに滞在している中国国民に対し、安全対策を強化し、可能な限り速やかに退避するよう勧告する。」

– 中華人民共和国駐イラン大使館

安全保障上の脅威が高まっていることを踏まえ、他の国々も自国民に対し、イランに渡航する際には注意を払い、緊張が高まる中、可能であれば国外へ出国するよう勧告している。

ポーランド、米国、スウェーデンは自国民に対しイランからの退避を促し、フランスは外交官の一部を退避させた。

英国はイランに対し新たな制裁を発動し、テヘランの在イラン大使館を一時閉鎖した。ウクライナも大使館を閉鎖した。