[妊婦コロナ感染で死産リスク2倍に 米研究]という報道

 

(※)その原因はスパイクタンパク質だと思われるので、自然感染より強くて大量のスパイクタンパク質の素を体内に打ち込むということは、やはり死産リスクがさらに上昇するのでは……。

[参考記事] 妊娠されている方々が知ったほうがいいと強く思ういくつかのこと (In Deep)


妊婦コロナ感染で死産リスク2倍に 米研究

AFP 2021/11/20

米疾病対策センター(CDC)は19日、妊娠した女性が新型コロナウイルス感染症(COVID-19)にかかった場合、死産のリスクが2倍になるとする研究結果を発表した。変異株の「デルタ株」が主流となった時期以降では、リスクは約4倍に上ったとしている。

研究チームは、米国における2020年3月から2021年9月までの出産120万件以上をデータベースで分析。

全体を通して死産は非常にまれで、全出産の0.65%に当たる8154件にとどまった。

しかし、他の要素を含めて統計的に分析したところ、妊婦が新型ウイルスに感染していた場合、死産のリスクはデルタ株の流行前は1.47倍、同株が主流となってからは4.04倍になり、平均で1.90倍高くなっていたことが明らかになった。

これまでの研究では、死産のリスクが上昇する生物学的な潜在的要因としては、炎症や胎盤への血流減少が考えられていたと研究チームは指摘。

妊婦が新型ウイルスに感染している場合、死産の割合が高まる要因として、慢性的な高血圧をはじめ、多胎児出産、心臓の損傷、胎盤剥離、敗血症、ショック症状に至る血流低下、生命に関わるレベルの肺の損傷、人工呼吸器の装着や集中治療室(ICU)への搬送を必要とする状態などを挙げている。

妊婦の新型ウイルス感染による合併症と死産のリスクの関係を調べるため、研究は今後も行うとしている。

[11歳以下接種、16カ国承認]という報道

 


11歳以下接種、16カ国承認

共同 2021/11/20

日本で5~11歳の子どもに対する新型コロナウイルスワクチン接種の議論が進む中、世界でも子ども向けを承認した国が増えている。

ロイター通信などによると、少なくとも16カ国が20日までに、11歳以下が対象の接種を認めた。米国は今月から5~11歳対象の投与を始め、中国は年齢を3歳まで引き下げた。ただ、接種が遅れる発展途上国への供給を優先すべきだとの意見もある。

米国では新規感染者が10月下旬から徐々に増加。冬を前にして集団感染による休校などへの懸念もあり、5~11歳へのファイザー製の投与を決定した。通常の3分の1の量を、3週間間隔で2回接種する。

[小学生55%が接種希望 保護者側は7割超す – コロナワクチン]という報道

 


小学生55%が接種希望 保護者側は7割超す – コロナワクチン

時事 2021/11/20

新型コロナウイルスワクチンについて、小学生の55%が「接種をすぐに受けたい」と考えていることが20日、国立成育医療研究センター(東京都世田谷区)の調査で分かった。保護者側も7割超が子どもへの迅速な接種を希望していた。

日本では現在、12歳以上がワクチン接種の対象だが、小学生の大半が該当する5~11歳の接種が米国で始まり、厚生労働省分科会でも議論が続く。承認されれば来年2月にも接種が始まる可能性があるが、子どもは感染しても大半が軽症か無症状のため慎重論も根強い。

同センターは9月、今夏の「第5波」を受けて緊急アンケートを実施。小学1年~高校3年の1271人と保護者5807人から回答を得た。

「接種をすぐに受けたい」と答えたのは小学1~3年は50%、4~6年は60%で、小学生全体では55%だった。理由としては「特に家族や友達にうつしたくない」「友達ともっと遊べるかもしれないから」との声が出る一方、「打たないことでいじられそうだから」との意見もあった。

「受けたくない」と答えたのは、小学1~3年は42%、4~6年は33%だった。理由としては「痛いから」「打ったら気が緩む気がする」などが挙げられた。

保護者側では、小学1~3年の71%、4~6年の76%が「すぐに受けさせたい」と回答。「基礎疾患があるので重症化が心配」「祖父母に会わせたい」などが理由に挙がった。一方、「受けさせたくない」はそれぞれ23%、20%で、理由としては「長期的に副反応が生じないのか慎重に検討したい」などの意見が寄せられた。

アンケートでは、小学1年~高校3年の子ども全体で38%が「直近1週間で学校に行きたくないと思ったことがある」と回答した。新型コロナ感染への恐怖や、部活動がないことなどが理由に挙げられた。

[エリザベス女王が公務復帰するも“紫色の手”に注目が集まる]という記事

 


エリザベス女王が公務復帰するも“紫色の手”に注目が集まる

女性自身 2021/11/19

 

検査入院などが続いていたイギリスのエリザベス女王が11月17日、およそ1カ月ぶりにウィンザー城で公務を行った。女王の復帰は大きな喜びをもって迎えられたが、公開された写真を見て不安を唱える人が後を絶たないと、Mirror紙が報じている。

女王はこの日、今月末で退任するイギリス国防参謀長のニック・カーター将軍に謁見。杖も使わずに立ち、将軍と言葉を交わす様子を収めた写真が公開された。目を引くのは、顔と比べて明らかに紫色をした手の色だ。

Twitterでは、女王の手の色に関するツイートが続々と投稿されている。

《女王が復帰されたのは嬉しいが、この手は完全に青くなってしまっているように見える》
《女王の手に一体何があったの?》
《なぜ女王陛下の手はこんなに紫色なんだろう。よくない兆候なんじゃないの?》

シェイクスピア・メディカル・センターのジェイ・ヴァーマ医師はMirror紙に「レイノー現象か、あるいは本当に手が冷たいのかもしれません」とコメントした。

レイノー現象とは、手足の末梢動脈がけいれんを起こして極めて細くなり、血行障害を起こしている状態で、寒冷刺激や精神的なストレスで誘発されるという。

前出のMirror紙は、「紫色は、血液が脱酸素状態にあることを示しています。この手の色は、血行不良、衰えた皮膚、浮き出た血管、打撲、皮下組織への血液の漏出などが原因で引き起こされます」と、医師の見解を紹介している。

実際の理由はまだ明らかになっていないが、女王も95歳と高齢だ。英国民の間に、心配する声が広がっている。

[オーストリア、完全なロックダウンを再導入 ワクチン義務化]という記事

 

[オーストリア、完全なロックダウンを再導入 ワクチン義務化]という記事


オーストリア、完全なロックダウンを再導入 ワクチン義務化

ロイター 2021/11/19

オーストリア政府は19日、新型コロナウイルスの感染拡大を抑制するため、完全なロックダウン(都市封鎖)を再導入することを明らかにした。西欧で今秋、ロックダウンが再導入されるのは初めて。

政府はまた、来年2月1日までのワクチン接種を全国民に義務付けるとした。

シャレンベルク首相は記者会見で、ロックダウンは全国的に22日から実施すると説明。当初は10日間の予定で、最大20日間という。

[モト冬樹、「最近白目が出血することがある」]という記事

 


モト冬樹、眼科で相談した目の症状「治るのに10日はかかる」

Ameba News 2021/11/19

タレントのモト冬樹が18日に自身のアメブロを更新。眼科で相談した目の症状を明かした。

この日、モトは「今日は久しぶりに六本木の深作眼科に定期検診に行ってきました」と報告。医師に「最近白目が出血することがある」と相談したことを明かした。

続けて、現在「血流がよくなるナイアシンというお薬を飲んでいる」といい、「一旦それをやめて血管を強くするお薬をいただきました」と説明。最後に「一回出血すると治るのに10日はかかるので困っていた」と告白し「これで大丈夫だとは思うんだけど」とつづった。

[虐待受けると遺伝子変化、脳機能が低下]という日本の研究の報道

 

(※) これは、2018年にカナダのブリティッシュコロンビア大学の研究でも同じような結果が出ています。以下の記事で取りあげたことがあります。

子どもに対しての虐待は、その子どもに「DNAレベルの変化」を引き起こすことが国際的研究で示される… (In Deep)

あるいは以下のようなイギリスの研究もあります。

子ども時代に虐待や育児放棄を受けた人の成人後の自殺リスクが「最大で5倍」となることが英国での研究で判明 (In Deep)

もっといえば、幼児期の虐待は「寿命そのものが短くなる」ことがカナダの2016年の研究で示されています。

ヒトは幼少期のストレスで《染色体の生命の回数券》テロメアが短くなることで老化が加速し、寿命が短くなることが判明 (In Deep)


虐待受けると遺伝子変化、脳機能が低下…トラウマ治療につながる可能性も

読売新聞 2021/11/19

虐待などの不適切な養育を受けた子どもは、遺伝子に変化が生じ、その度合いが強いほど脳の機能にも影響するとの研究成果を、福井大の友田明美教授(小児発達学)らの研究チームが18日、発表した。トラウマの治療法の開発につながる可能性があるという。

研究では、虐待や育児放棄(ネグレクト)などを経験した24人(平均12・6歳)と、経験していない31人(同14・9歳)から唾液を採取。愛着や絆などの形成に関連する「オキシトシン遺伝子」のDNAを解析して比べたところ、経験した子どもは、遺伝子の一部にメチル基という分子が付着する「メチル化」が1・7倍に上った。

また、磁気共鳴画像(MRI)検査で子どもの脳を調べた結果、メチル化が多いほど、脳の一部の容積が減り、活動が低下することが判明。オキシトシン遺伝子のメチル化が、こうした脳の変化に関係していると結論付けた。

虐待などを受けた子どもは、脳の一部が縮んだり、トラウマを発症したりすることは知られていたが、治療のためのターゲットが定まっていなかった。友田教授は「遺伝子に付着したメチル基を取り除くことができれば、トラウマなどを緩和できるかもしれない」と話す。論文は国際科学誌「トランスレーショナル・サイキアトリー」の電子版に掲載された。