攪乱のレベルは 0〜 9で、5を超えると、かなり高いとされます。これについては、2月22日の In Deep の記事「地球の基本周波数であるシューマン共振の撹乱が激しくなっている」で取りあげています。

2026年2月16日から2月23日までの攪乱指数の推移

meteoagent.com

この悪魔のカニ（デビルクラブ）というのは、正式名は、ゾシムス・アエネウス（Zosimus aeneus）というもので、ふぐなどにも含まれている神経毒を持っていて、中毒症例の50％が致命にいたるという強い毒のようです。ふぐ毒と同等の毒を持つカニがいるということを初めて知りました。

フードインフルエンサーがソーシャルメディアでの影響力を高めるために有毒なカニを食べた後に死亡したと報じられる

NY Post 2026/02/11

Food influencer reportedly dies after eating toxic devil crab for social media clout

デビルクラブは致命的な神経毒のカクテルを持っている。

フィリピン当局は、料理インフルエンサーが「悪魔のカニ」として知られる有毒甲殻類を食べて死亡したとされていることを受け、国民に注意を促している。

被害者のエマ・アミットさん（51歳）は、ソーシャルメディアに投稿した動画のために有毒な貝類を摂取していたと、バイラル・プレスが報じた。動画には、2月4日、パラワン島沿岸の町プエルト・プリンセサにある自宅近くのマングローブ林で、この美食家と友人たちが貝類を採取する様子が映っている。

この動画には、本物のシーフードブイヤベースを作るために、彼女が他の生き物と一緒にココナッツミルクで調理したカニを噛んでいる様子が映っている。

翌日、彼女はカニの強力な毒素によって重篤な状態に陥り、近所の住民によると、彼女は地元の診療所へ搬送される途中、けいれんを起こしていたという。

その後、エミットさんの健康状態がさらに悪化したため、彼女は病院に搬送された。伝えられるところによると、エミットさんは意識を失っている間に唇が濃い青色に変色したという。

医師らは患者を救おうと全力を尽くしたが無駄で、患者はカニを食べて2日後の2月6日に死亡した。

ルズヴィミンダ村の村長ラディ・ゲマン氏は、村役人をエミットさんの自宅に派遣して調査を依頼した。すると、ゴミの山に散らばったデビルクラブの殻が発見された。

インド太平洋周辺のサンゴ礁に生息するこの甲殻類は、サキシトキシンやテトロドトキシンなど、致死性の神経毒のカクテルを体内に抱えている。スミソニアン博物館によると、この毒はフグにも含まれる。

ゲマンさんは、アミットさんと夫は 2人ともベテランの「漁師」だったため、アミットさんの死には困惑していると主張した。

「本当に悲しいです。彼らは知っていたはずです」と彼は嘆いた。「彼らは海辺に住んでいるので、この危険なカニのことは知っているはずなのです。なのに、なぜ彼女はそれを食べたのか？それが私には理解できません」

この悲劇的な事件を受けて、当局は住民に対し、この致死性の海の生物を食べるのを控えるよう警告している。

農業倒産82件で過去最多　肥料高騰と猛暑が直撃、スマート農業も破綻

ITmedia 2026/02/17

帝国データバンクが「農業」の倒産動向を調査したところ、2025年に発生した「農業」の倒産（負債1000万円以上、法的整理）は前年比7.9％増の82件となり、2000年以降で初めて80件を超え、過去最多を更新した。肥料や飼料価格の高騰、天候不順などの外部環境の影響により、不作や品質不良に見舞われたことが主な要因だ。

負債総額は373億8700万円で、2011年（4524億6600万円）、2022年（883億1900万円）に次ぐ過去3番目の規模であった。

業種の細分類別では、野菜類の栽培・出荷を手がける「野菜作農業（きのこ類の栽培を含む）」が28件と最多で、過去最多を更新した。猛暑や豪雨災害の影響により不作や品質悪化が発生し、販売価格の低下のつながり、収益性が悪化した。

2024年に過去最多の6件を記録した「米作農業」は5件となった。猛暑による米の不作の影響はやや落ち着いたものの、代表者の病気や死亡を契機に事業継続を断念するケースもみられた。

最新技術を駆使した「スマート農業」も倒産へ

近年、最新技術を活用する「スマート農業」の先駆け的存在として、太陽光利用型設備を用い国内最大級の菜園を運営していたサラ（岡山県笠岡市）は、12月12日に民事再生法の適用を申請した。ファンドから多額の出資を受け、設立5年で黒字化を達成したが、その後は猛暑の影響で野菜の生産量が伸び悩み、設備投資に伴う借入金の返済負担が重荷となった。負債額は約157億円に膨らんだという。

「畜産農業」では、乳牛を飼育し生乳を生産する「酪農業」の倒産が10件と、過去最多を更新した。7月24日に民事再生法の適用を申請したファーマーズホールディングス（岡山県倉敷市）とその関係会社が、10件中7社を占めている。

物価高を背景に牛肉消費が伸び悩み、「肉用牛生産業」も2024年から5件増の8件となった。業界関係者は「国外では和牛の需要が高い。海外向け販売ルートを確保できる企業が生き残るだろう」と話しており、今後も淘汰が進む可能性がある。

地域別では九州が全体の28％

地域別では、「九州」が23件で最多となり、全体の28.0％を占めた。

九州経済連合会が地域産業として農業振興支援を強化していることや、小規模農地の集約化が進んだことで、個人農家が法人を設立する動きも広がった。2025年の農業法人数は2020年比で6.8％増加している。しかし、猛暑や豪雨、病害など外部要因で収益性が悪化する中、増加した法人の一部が淘汰されたとみられる。

帝国データバンクは「いずれの業種でも、倒産増加の背景には価格転嫁の難しさがある。他産業と異なり販売価格が市場価格に左右されるため、コスト上昇と連動しない場合が多い。肥料や飼料などのコスト上昇分を十分に価格転嫁できていない」と指摘した。

調査期間は2000年1月1日～2025年12月31日。負債1000万円以上の法的整理による倒産を集計した。

金正恩氏、ウクライナ戦争で戦死した兵士の家族に新居を贈呈

zerohedge.com 2026/02/17

Kim Jong Un Gifts New Apartments To Families Of Soldiers Killed In Ukraine War

北朝鮮は昨年夏、ウクライナ戦争でロシア軍と共に従軍した多くの兵士を棺桶に入れて帰国させていることを公に確認する映像を初めて放映し始めた。

モスクワ支援のために派遣された約 1万～ 1万4千人の北朝鮮軍は主にロシアのクルスク県で戦闘を繰り広げ、過去6か月間（2024～2025年）にわたるウクライナによる南部国境地帯の占領を撃退するのに貢献したと考えられている。

北朝鮮の金正恩委員長は月曜日 （2月16日）、海外での戦闘で戦死した兵士の家族に無償で新たな住宅を提供すると発表した。 国営メディアが報じたところによると、正恩委員長は、この目的のために建設された新設住宅の完成を記念するテープカット式典を主宰した。

テープカットを行う金正恩氏。RT

朝鮮中央通信が引用した演説で金正恩委員長は、「この新しい通りは、最も大切なものを犠牲にして最も神聖なものを守った優秀な息子たちが永遠に生き続けることを願う祖国の熱烈な願いによって建設された」と述べた。

これは、金正恩氏が先週、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領の政策と決定のすべてを「無条件に支持する」用意があると公言したことを受けてのことだ。

「英雄的な殉教者たちは、死を前に、愛する家族が繁栄を続ける国で暮らす姿を心に思い描いていたに違いない」と北朝鮮の指導者は語った。

朝鮮中央通信の写真には、金正恩氏が将来の後継者になる可能性が高いと考えられている10代の娘ジュエ氏とともに新居を見学する様子も写っている。

韓国の情報機関の推計に基づく国際報告書によれば、これまでにロシアと共闘して死亡した北朝鮮兵士は約 2,000人だという。

戦死者家族用アパートの計画は、モスクワに代わって平壌の海外冒険主義を支援する動機を軍に与え、潜在的な批判をかわすことを明らかに意図している。

ウクライナはロシアを支援する外国の派遣部隊について激しく不満を述べており、北朝鮮は最大 3万人を派遣する可能性があると以前に主張していたが、そのような高い数字を示す証拠はほとんどなかった。