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巷の噂で「誰かが銀の現物の大規模な買い占めをしようとしている」ことについての質問のAIの回答

この「銀の現物の大規模な現物買い占め」は Wikipedia では、 1980年にあった「銀の木曜日」という項目にあります。銀価格は暴騰中ですが、噂が本当なら波乱要因にもなり得ます。銀のETFをほんの少し持っているので、そのあたりについて聞いてみました。

質問:噂レベルですけれど、過去のハント兄弟(銀の木曜日)のように、どこかの大ききな実態が、銀の現物を買い占めようとしているというような話を聞いたことがあります。それが事実かどうかはともかく、仮にそういうことがあった場合、紙の銀(ETF)は、どんな影響を受けるでしょうか。


銀の現物買い占め噂と「紙の銀(ETF)」への影響

ご質問の通り、銀市場では「ハント兄弟の銀の木曜日(1980年)」のような大規模な現物買い占めを思わせる噂が、2025年現在も活発に飛び交っています。

これはあくまで噂レベルですが、市場の構造的緊張(供給不足、産業需要増)を背景に、中央銀行や機関投資家(例: 中国や米政府関連)が物理銀を大量に蓄積しているという話です。

事実確認は難しいものの、X や金融メディアでは、COMEX (ニューヨーク商品取引所の金、銀、銅などの金属の先物取引が行われる市場)在庫の枯渇やETFのプレミアム急騰が証拠として挙げられています。

以下で、まず噂の概要を触れ、仮に本当の場合の「紙の銀(主にETFや先物)」への影響を説明します。紙の銀とは、物理銀を直接保有せず、ETF(例: SLV / 銀ETF)や先物契約で価格に連動する金融商品を指します。

現在の噂の概要(ハント兄弟類似の買い占め)

・ハント兄弟の歴史的背景: 1979-80年、ハント兄弟は物理銀を約2億オンス(世界供給の1/3相当)買い占め、先物契約も積み上げ、価格を$6から$50超へ急騰させました。しかし、COMEXの取引ルール変更(ポジション制限)とマージンコールで崩壊し、$1.7億の損失を出しました。この事件は、物理買い占めが紙市場を崩壊させる典型例です。

・2025年の類似噂:

・X上で、中央銀行(中国やBRICS諸国)が「秘密裏に銀を買い溜め」し、米ドルヘッジとして動いているとの投稿が散見されます。例: 「誰かが4億オンスの物理配送を要求し、キャッシュ決済を拒否。中国か?」という噂。

・機関投資家(JPモルガンやSprott)がCOMEX保管庫の物理銀を大量確保。SprottのPSLV ETFは今年2,340万オンス(LBMA合格バー)を購入、NAVの4.8%割引で。

・米政府が銀を「戦略的鉱物リスト」に追加し、テスラなどの企業が備蓄義務化の可能性。インドのDiwali需要で物理銀が枯渇し、プレミアムが$5超へ。

・全体として、物理在庫の「フリー・フロート」がゼロに近く、$10億規模の「ゴースト・バイヤー」(不明の巨額購入者)が市場を揺るがしているとの声。 これらは噂ですが、LBMA在庫の10年低水準(531トン)とリースレート30%超が裏付けています。

これらが事実なら、市場は「物理シフト」(紙から現物へ)の過渡期で、ハント級のショックが再現されるリスクがあります。

仮に大規模現物買い占めが発生した場合の「紙の銀(ETF)」への影響

銀市場の紙/物理比率は約400:1(紙契約400オンスに対し物理1オンス)と極端で、物理買い占めは紙市場の「幻想」を崩します。ETF(SLV / 銀ETFなど)は物理裏付けを謳いますが、実際は一部デリバティブ依存で、物理需要が爆発すると脆弱です。主な影響を短期/長期でまとめます。

(長く項目別の説明が続くので略)

・短期影響のシナリオ: 買い占めが露呈すれば、ETF価格は物理プレミアムで一時$60-70超へ急騰。ただし、銀行のショートカバー失敗でマージンコール連発、市場パニックで10-20%修正(ハント級暴落)。SLVのような人気ETFは流入過多で発行遅れ、投資家離れ。

・長期影響のシナリオ: 供給デフレが慢性化し、ETFは「物理アクセス権」として価値向上。ただし、透明性不足(保管庫監査の不透明さ)が露呈すれば、SLVの信頼失墜で資金流出。Xでは「SLVは紙詐欺、物理を買え」との声が強い。

・リスク要因: 紙銀のレバレッジ高(200-400倍)が逆効果。物理買い占めが1/3供給を吸えば、ETFの「裏付け幻想」が崩れ、デフォルト連鎖(2008年金融危機並み)。ただ、JPモルガンの物理保有がクッションになる可能性も。

まとめと注意点

噂が事実なら、紙の銀ETFは「価格ボラティリティ爆増」と「物理との乖離拡大」で大打撃を受けます。ハント事件のように、短期的な大儲けチャンスですが、規制介入で一転して大損のリスク大。

投資家は実物銀(コイン/バー)を優先し、ETFは短期トレード限定に。市場監視(COMEX在庫、リースレート)を推奨します。




実は日本は中国とほぼ同じペースで米国債を売却し続けている

データ元は、アメリカ財務省の数値です。

日本と中国はとにかく米国債から逃げ続けているようです。当然なのでしょうけれど。しかし、英国は…。

日本、中国、英国の米国債シェアの割合の推移

DaiWW

2025年Q3の主なシェアは、以下のようになります。保有額では相変わらず日本は最大です。

・日本: 約12.9%(保有額: 約1.189兆ドル)

・中国: 約7.6%(保有額: 約0.701兆ドル)

・英国: 約9.4%(保有額: 約0.865兆ドル)

それでも、日本は、2004年には、シェア 40%近くになっていたのですから、大幅な低下となっています。




こういう仮想通貨の壊滅的な下落も「根本原因は日本」だと考えると感慨深いです

経済は弱くなったとはいえ、金融の世界では今でも確実に「ジャパン・アズ・ナンバーワン」なんです。世界を作りもすれば、壊しもする

2025年12月2日の主要な暗号資産の値動き

nikkei225jp.com

今日一日で、強制清算も含めて、18兆円くらい消えたようです。

このようなリスク資産の急落の最も大きな原因について AI (Grok)は以下のように述べています。

Grok の回答からの抜粋:

1. 主な急落要因:日本国債利回りの急騰と円キャリートレードの巻き戻し

はい、ご指摘の通り、日本国債(JGB)の利回り高騰が大きなトリガーです。12月1日、日本銀行(BOJ)の植田総裁が「12月会合で利上げを検討」と発言したことで、市場が「ゼロ金利政策の終わり」を織り込みました。

具体的な動き: 10年物国債利回りが1.84%〜1.86%に急上昇(2008年以来の高水準)。2年物は1%超え(同2008年以来)。

なぜ仮想通貨に影響?: これまで日本は「低金利の資金源」として、円を安く借りて高リターンのリスク資産(株・暗号通貨)に投資する「円キャリートレード」が活発でした。利回り上昇で円高が進み、トレーダーがポジションを解消(巻き戻し)せざるを得なくなり、グローバルな流動性枯渇を引き起こしました。結果、BTCを含むリスク資産が一斉に売られ、香港市場の暗号関連株も下落。

影響の規模: この巻き戻しで、暗号市場全体の流動性が急減。X(旧Twitter)上でも「日本債券ショックがBTCを直撃」との投稿が急増しています。

この要因は特にアジア時間に顕著で、今日の欧米時間への波及を加速させました。歴史的に見て、2008年以降の日銀利回り上昇は常にリスクオフ(安全資産志向)を誘発し、BTCのようなハイリスク資産に打撃を与えています。

他にも理由はいろいろとありますが、基本的には「日本発」の市場のパニックの誘因となっているようです。これから、世界は壊れていきますよ。




プーチン氏が中国市民に対するビザ要件を免除する大統領令に署名。ロシアへの旅行予約は400%急増

ニュースソースは CGTN などで、12月1日に発効したばかりなのにもかかわらず、ものすごいペースで中国人のロシアへの観光需要が急増しているようです。


プーチン大統領、中国人14億人に対するビザ免除令に署名。即時発効

Shanaka Anslem Perera

2025年12月1日。

ポスト・ウェスタン秩序が不可逆的に確定した日だ。

米国が議論を続ける中、ロシアは人類の 5分の1に対する人口のバルブをただ開いた。ビザなし。障壁なし。2026年9月まで、観光とビジネス向けに 30日間の無制限アクセス。

市場は非常に速く反応した。

48時間以内の予約急増率 400%。12月のロシアホテル予約は前年比 50%増。ウラジオストク到着便は 37%上昇、67,000人の乗客が押し寄せている。Fliggy の報告によると、ロシア行きのフライト予約は昨年比でほぼ倍増した。

これは観光政策ではない。これは文明の建築だ。

西側からのロシア訪問者は 2022年以来 80%減少した。プーチン大統領はそれを 14億人の規模の市場で置き換えた。この置き換えはイデオロギーではなく、数学的なものだ。

中国は 9月に相互免除措置を発令。モスクワは 12月に応じた。

データが明らかにするもの:台湾発言をきっかけとした中国と日本の外交凍結が、ピボットを加速させている。中国人旅行者は北海道を捨て、シベリアに向かっている。モスクワとサンクトペテルブルクは、世界最大のアウトバウンド観光市場にとって新たな冬の目的地となりつつある。

影響は旅行を超えて連鎖する。

通貨の流れ。極東での不動産圧力。サプライチェーンの統合。制裁では断ち切れない人的インフラ。

西側は壁を築いた。東側は橋を架けた。

14億人が世界最大の陸地への摩擦のないアクセスを得たとき、重心は移動する。理論上ではなく。身体として。資本として。不可逆的な人間の勢いとして。

これが人間のスケールで見た経済再編の姿だ。

法令は署名された、門は開かれた。

歴史はこの日付を刻むだろう。




日本の国債利回りの金融危機以来17年ぶりの上昇(債券価格は下落)についての意見投稿

2008年からの2年物国債利回りの推移

bloomberg.co.jp


StockMarket.News の投稿

日本の債券市場は危機に瀕している。投資家たちは日本国債を積極的に空売りしており、オープンインタレストは18万8千契約に達し、2024年9月以来の最高水準となった。

債券価格(10年物国債)は 2.6%下落し、利回りは 1.81%に急上昇して 2008年以来の最高を記録した。

何十年もこの市場を支えてきた構造的な支えが崩れ始めている。日本銀行と国内の保険会社はこれまで自動的に日本国債を購入し、利回りを人為的に低く抑えてきた。

しかし今、日本銀行は購入を減らしており、生保会社は純粋な売り手となり、海外投資家は撤退している。一方、日本政府は巨額の刺激策支出を発表した。つまり、買い手が減少する中で債券発行が増えるということだ。

これにより悪循環が生じている。利回りが上昇するにつれ債券価格が下落し、日本銀行や保険会社に損失を生む。損失が積み重なると、彼らはさらに多くの債券を売却せざるを得なくなり、利回りをさらに押し上げる。政府は既存の債務の利払いだけのために、より多くを借り入れなければならなくなる。

日本経済にとっては、高い借入コストが支出を直接的に減らし、購買力を誤ったタイミングで打撃する。グローバル市場にとっては、日本機関の強制売却が株式、債券、通貨に伝染を引き起こす可能性がある。

日本銀行は板挟みだ。市場を支えて円を弱め、または利回りを上昇させて金融危機のリスクを冒すか。数十年にわたる自動購入の時代が終わり、日本国債の利回りはついに本物の財政リスクを織り込み始めている。




マイケル・バリーって、こんな人だったんだ

2008年の金融危機を最初に予測して、大規模な空売りで成功を収めた人としては知っていて、経歴は、英語版の Wikipedia などに載っているのですけれど、このようにまとめられると、「こんな人だったんだ」と軽い感銘を覚えます。「目つき悪い人だなあ」と思ってもいたんですが、左目は義眼なんですね。


Zoomer 氏のXへの投稿より

マイケル・バリーの話だ。

1971年、カリフォルニア州サンノゼ生まれ 、2歳で眼のガンにかかり、片目を完全に失う。
ガラスの義眼を着用。

奥行き知覚がないのにサッカーを続ける。
高校:サンタテレサ、すべてを優秀にこなし、友達ゼロ(キャラクターアークのため)。

1990年代:
UCLAで経済学+プレメッド
株に取り憑かれる。
マイナーなフォーラムでバリュー株の推奨を投稿し始める。
ファンドを立ち上げる。

1997年:
ヴァンダービルト医学校でMD達成。
医者として働きながら、株フォーラムで「ドクター・ドゥーム」として副業。
スタンフォードで神経学レジデンシー
医学に飽きる。
医学キャリアを辞める。
全財産+家族の借金を使って(ファンド)サイオン・キャピタルを立ち上げる。

2000-2007年:
サイオンは 489%のリターンを叩き出す。
誰もが気づく前に住宅バブルを発見。
銀行にサブプライム住宅ローンのクレジット・デフォルト・スワップを懇願 。
「え?、住宅(市場)が弾ける方に賭けたい?」 銀行:「変人だ」
(サイオンの)投資家たちが暴動:「お前は頭がおかしい、金返せ!」
サイドポケットでゲートを上げ、資金引き出しを阻止。

2008年:
市場が溶ける(バブルが弾ける)、スワップが支払われる。
個人で1億ドル、ファンドは7億ドルゲット。
ウォール街:「どうやって知ってたんだ?」
Feds+SECが尻にくっつく。
サイオンを閉鎖、資本を返還(クソ野郎どもにうんざり)

2010年:
彼についての本が書かれる。
映画「The Big Short」(世紀の空売り)が制作される。
クリスチャン・ベールがIQ300の痙攣キャラで演じる。
一夜での名声。
イオン・アセット・マネジメントとして再始動、水/金/農地に焦点を当てる。
ポートフォリオが2016年までに1億ドル超え。

2025年:
ツイッターで活発に活動開始。
エヌディビアのショート(空売り)を公開。
3週間で20%稼ぐ。
サイオンを閉鎖。
サブスタックでニュースレターを開始。
馬鹿投稿共有で初日に1,000万ドル(約15億円)超の年間収益率を生成。

マイケル・バリーは金融界の無敵の愚か者だ。