（参考記事）アントニオ猪木さんが逝去され、私がすべてのプロレスで最も感動した、シェーン・マクマホン vs カートアングル戦（2001年）を
（だから、猪木さんともう全然関係なくなってるやん） ← まあまあ。プロレスの歴史を振り返るということで。なお、「TLC」とは、テーブル、ハシゴ、イスの頭文字です。決着は、天井に吊されたチャンピオンベルトをとった人が勝ちという単純なルールですが、このようなことに。この試合もテレビの前で微動だにせず涙を流し続けていました。
この人たち全員が翌日以降の試合に元気で出ていました。
（参考記事） オランダで9月下旬としては異常な寒さ（2022/10/01）
greekcitytimes.com 2022/09/29
Greeks freeze as un-seasonally low temperatures fall below zero
各国が物価上昇と供給不足の緩和に奔走する中、ギリシャとヨーロッパの人々は、エネルギー危機の真っ只中にある不確実な冬に向けて準備を進めている。
アテネ国立天文台の気象観測所は、9月29日の朝、ギリシャの一部の地域で気温が 0℃を下回ったと報告した。
最低気温はコザニ地域のブラスティ (-0.6C)、フロリナ地域のミレス峡谷 (-0.5C、ネヴロコピのオチロ (-0.1C) が記録された。
9月27日、ギリシャ北西部のイピロスの山岳地帯でも季節外れの秋の気温が記録され、東ザゴリのボヴォサでは早朝、わずか 1℃の気温だった。
プリカティ、コニツァ（3℃）、メツォボとテロヴォ（4℃）、および周辺の村でも非常に低い気温が記録された。
こんな報道を信じる日本人が1人でもいれば、もうみんな、そういう頭になっているという話です。
＞ 仮にロシアが今回の爆発などに絡んでいた場合、自らが権益を持つノルドストリームのパイプライン２本の破壊工作に携わったことを意味する。
そんな馬鹿な話が世界のどこにある。
次第に、プロパガンダの知的レベルが下がってきている。記者たちへのスパイクタンパク質の影響？
CNN 2022/10/02
ロシアから欧州に天然ガスを供給するバルト海の海底パイプライン「ノルドストリーム」で起きた不可解な爆発やガス漏れで、米政府高官と米軍当局者は２日までに、原因解明の捜査での最大の容疑者は依然、ロシアであるとの判断を示した。
巧妙な破壊工作との見方が強まっている欧州側の分析を念頭に置き、そのような工作を仕掛けられる能力を持つと疑われる相手はほかにいないとの認識に基づく。
ガス漏れが起きた海域を持つデンマークの軍当局者も「この種の行為をこなせる能力を保持し実行への関心も持つほかの利害関係者を地域内で見つけ出すのは難しい」との見解を示した。ガス漏れはスウェーデンの海域内でも発生したとされる。欧州では原因究明の捜査態勢も敷かれつつある。
ロシアはガス漏れ発生やパイプライン損傷を受け先週、国連安全保障理事会の招集を要請した。ただ、米政府高官はこの対応自体にも疑いの目を向けている。
ロシアは通常、安保理会合の開催要求をこれほど迅速に求めるほど組織立った行動を示していないとし、それだけに今回の処置は事前に準備されていたことを示唆するともみている。
仮にロシアが今回の爆発などに絡んでいた場合、自らが権益を持つノルドストリームのパイプライン２本の破壊工作に携わったことを意味する。ロシアの国営天然ガス企業「ガスプロム」はノルドストリーム１の株式の大半を、ノルドストリーム２では単独の保有権を握っている。
ただ、最新の諜報に通じる米政府当局者らは、ウクライナ支援で欧州諸国が背負う負担が大きくなるのであればロシアは今回のようなパイプライン破壊工作は相応の価値があると判断する可能性があると指摘した。
米国や西側諸国の情報機関当局者は、プーチン氏は電気代が値上がって冬場が近づけば、欧州諸国の住民はロシアを経済的に孤立させる西側の戦略に異議を唱え始めることに賭けているとの見方も示した。
米政府当局者の１人は、パイプラインの破壊工作は「ロシアにできることを見せつけている」可能性もあるとした。
この中でロシア大統領府のペスコフ報道官は、ロシアがパイプラインを狙ったとする一切の主張は「馬鹿げている」と一蹴。今回のガス漏れの「前代未聞の特徴」などを踏まえれば「テロ攻撃」の結果だった可能性にも触れた。
（どんどん猪木さんと関係なくなっていくじゃないかよ） ← まあまあ。プロレス界全体の悲劇ということで。
なお、試合のオリジナル動画は今はYouTubeになく、後日の、この試合を振り返るというような番組からのようです。ちなみに、この赤いシャツの人はプロレスラーではなく、このプロレス団体の CEO の息子さんです。
もう20年以上前なんですね、当時、私はこれを見ながら涙を流していました。
だったら、お前らよ、日本中の「鳥ワサ」出してること全部指導しろよ。もう保健所とか廃止されればいいのに（厚生労働省もついでに）。何かの役に立ったの生まれてからほぼ見たことない。
（参考記事） 東京都の鶏わさの人気おすすめランキング （SARAH）
JCASTニュース 2022/10/02
東京・東日本橋にある老舗焼き鳥店「江戸政」が2022年9月20日をもって閉店した。店頭の貼り紙などで伝えている。
店が情報発信の場としていたGoogleマップの投稿欄では、閉店を決めた理由について、名物メニューだった「生つくね」の安全性を問題視する声がSNSに上がっていたことに触れ、「騒動の発端への責任をとるためにも閉店します」としていた。
「自業自得の責任をとる」
1924年（大正13年）創業の江戸政は、有名な立ち飲みの老舗焼き鳥店。平日・土曜の17時開店も、売り切れ次第終了のため、閉店時間よりも早く店じまいすることが多いとされた人気店だ。
SNS上で問題視されたのは、店の名物メニューだった「生つくね」。これは、鶏のタタキを団子状に丸めたもの。9月17日頃から、鶏の生食は危険だとする投稿が広がり、「これはヤバいでしょ」といった批判が見られた。
批判的な投稿を受け、江戸政は18日、Googleマップ上で一部メニューを変更すると報告した。しかし20日に再び更新し、批判を重く受け止めて「騒動の発端への責任をとるためにも閉店します」と発表。同日をもって閉店するとした。
食中毒を出したことはないとしつつも、「それはただの結果論だと深く受け止めています」と伝え、安全を心がけても「確かに皆さんが認識されているように100％安全とは言い切れません」と続けた。
保健所は生つくね提供「知らなかった」
突然の閉店発表に対し、SNS上ではどう考えても危なかった」とする声もあった一方で、「あまりにも残念」と惜しむ声も上がっていた。
こうした反響に対し、江戸政は21日、コメント欄を更新し「自分が閉業を決意したのは、SNSで叩かれたからではありません」と改めて説明。「叩かれて当たり前の時代に未だに生を出し、お騒がせしたことを深く受け止め自業自得の責任をとる。と、いう事です」と記している。
「食中毒を出したら閉店する」のではなく「この時代だから生タタキ（編注：生つくね）は辞めるという決断が必要だった」とつづっている。
同店が生つくねを提供していたことについて、東京・中央区保健所は同日、取材に「知らなかった」と回答。営業を続けていた場合、鶏肉には法規制がないものの、生食をやめるように指導していたと述べた。
東京都福祉保健局の公式サイトには、「鶏肉には法規制がありませんが、市販の鶏肉からは、サルモネラ、カンピロバクターなどの食中毒菌が検出されています」と書かれており、生肉や加熱不十分な肉を食べると食中毒のリスクが高まるとしている。
ところが、そこにヨーロッパのエネルギーショックと、為替ショックと、アメリカの認知症ショックが重なりますので、もうちょっと上に行くような気がします。
幻冬舎 ゴールドオンライン 2022/10/02
中国の不動産バブル崩壊と、それに伴う金融危機が懸念されています。この問題について過去に日本で起きた金融危機の状況と照合すると、複数の共通点があることがわかります。そこをたどると、今後の中国の状況が読み解けるかもしれません。経済評論家の塚崎公義氏が解説します。
中国の金融危機を心配している人は多いが…
中国で不動産バブルが崩壊し、金融危機が起きると心配している人も多いようです。現在は不動産開発業者の倒産可能性等が注目されているようですが、それが金融危機に発展しかねない、ということのようです。
筆者は中国の事情に詳しくありませんが、金融危機を心配している人が多いのであれば、そうした人々に日本の経験を復習してもらうことで、中国の今後について考える参考になるだろうと思います。
中国の専門家は、日本の過去に必ずしも詳しくないでしょうが、高度成長から安定成長に移行した真の原因（石油ショックは単なる契機で、本当は産業構造の変化等が重要だった、等々）や金融危機の経験等について学ぶと、中国の今後を予想する際に役に立つ、というのが筆者の認識です。
不動産の暴落が「さらなる暴落」を招くメカニズム
不動産価格が、主に実需（自分で住む目的や賃貸する目的での買い注文）によって上昇しているときには、仮に価格が暴落しても、売り注文が激増することはないでしょう。自分で住んだり貸したりしているのであれば、そのまま住み続けたり貸し続けたりすればいいわけですから。
しかし、主に投機目的の買い注文によって不動産価格が上昇しているとき（バブル的な状況）に不動産価格が下落を始めると、それまで買っていた投機家たちが買いから売りに一斉に転換するので、価格が暴落しかねません。
そうした暴落は、人々の値上がり予想を値下がり予想に転換させるので、買い注文をさらに減らし、売り注文をさらに増やし、さらなる暴落を招くことになるでしょう。
銀行も不動産担保融資を避けるようになりますから、借金で家や土地を買いたいと考えている人々が、家や土地を買うことができなくなってしまいます。これも需給を悪化させて不動産価格の暴落を加速させる要因でしょう。借金の借り換えができずに、買った不動産を手放す人が増えることも、不動産価格の暴落を加速させるはずです。
金融機関相互の資金貸借が凍りつく
不動産が暴落すると、不動産担保融資の焦付きが激増し、金融機関の多くが赤字に転落します。なかには倒産が懸念される金融機関も出てくるでしょう。そうなると、金融機関相互の資金貸借が凍りつくことになります。
金融機関が取引先に融資をするときには、返済能力をしっかり調べたうえで、担保を徴求し、利ザヤも確保するのが大原則です。時として、過当競争により担保を省略したり、利ザヤが薄くなったりする場合もありますが、それでも最低限の利ザヤは確保するはずです。
一方で、金融機関相互の貸借に際しては「倒産しない」という前提で返済能力を調べず担保もとらず、利ザヤもなしで貸すのが原則です。したがって、金融機関の倒産が少しでも懸念されれば、金融機関がほかの金融機関に金を貸すことを嫌うようになります。
そうなると、ほかの金融機関から金を借りている金融機関は大変です。顧客から融資を回収して借入を返済しなければならないからです。それ自体が商売を失うことでつらいのですが、さらにつらいのは銀行から「貸し渋り」をされた借り手の顧客です。
もっとも、中国の場合には国有銀行が多いので、政府が救済する前提で資金貸借が行われ続けるかもしれませんし、実際に政府の資金が大量に注入されるかもしれず、そもそも貸し渋りは発生しないのかもしれませんが。
銀行の貸し渋りで、借り手が大量倒産する可能性も!?
取引銀行から融資の返済を求められた借り手は、ほかの銀行から借りようとしますが、それは容易なことではありません。第一に、銀行は新規顧客への融資に際して慎重な審査をするからです。第二に、他の銀行も自分の資金繰りを気にして融資を絞る可能性があるからです。
銀行は、借り手の信用力をしっかり調べたうえで融資をするのが原則です。既存の取引先であれば、相手の状況がわかっているので「また貸して下さい」「わかりました」ですむかもしれませんが、新規顧客からの借入申し込みに際しては、慎重に信用力を調べるので時間がかかります。
他行に貸していた銀行は、貸出を回収するので資金的な余裕はありますが、それを金庫に積み上げて貸出には用いないかもしれません。「銀行が倒産するという噂が流れ、預金者が一斉に預金を引き出しに来たら（取り付け騒ぎになったら）困る」というわけです。
問題が深刻なのは、軽微な問題がある借り手です。銀行は、既存取引先に軽微な問題が生じても、融資を無理に回収せずに回復を待つ場合も多いのです。無理に回収しようとして倒産されると、回収額が大幅に減ってしまう場合があるからです。
しかし、軽微な問題がある借り手が取引銀行から返済要請を受けた場合に、ほかの銀行に融資を頼みにいっても、融資が受けられる可能性は非常に低いわけです。したがって、取引銀行が貸し渋りを始めると、軽微な問題を抱えた借り手が大量に倒産する可能性もあるわけですね。
公的資金の注入に苦労した日本政府
銀行の資金繰りの問題は、中央銀行が銀行への融資を弾力的に実施すればなんとか乗り切れますが、さらに厳しいのは自己資本比率規制による貸し渋りです。
大胆に簡略化していえば、世界中の主な銀行は条約によって「自己資本の12.5倍までしか融資してはならない」と決められています。そこで、銀行が赤字になって自己資本が減ってくると「貸してもいい金額」が減ってくるのです。
それによって銀行が融資を回収せざるを得なくなると、中央銀行が銀行の資金繰りを支援しても効果はありません。金がないから貸せないのではなく、「金があっても貸してはならない」からです。
そうなると、政府が銀行に増資をさせてそれを引き受けて（公的資金の注入）、銀行の自己資本を回復させることが必要となります。銀行の自己資本が回復すれば、銀行は貸し渋りをしなくてすむようになるからです。
しかし、それには世論の反対が強いので、日本政府は大変苦労しました。「銀行を助けるために国民の血税を使うとはケシカラン」という反対が強かったのです。世の中の人々は自己資本比率規制のことをしらないでしょうから、「公的資金の注入が、結局は貸し渋りを受けている中小企業を助けることになる」ということがなかなか理解されなかったわけですね。
もっともこれについては、中国政府が世論をどれくらい気にするのか、という点が要注目でしょう。世論を気にせず、いいと思った政策を断行するということであれば、問題が深刻化を免れる可能性もありますね。
筆者としては、中国共産党の経済に対するグリップは日本政府より遥かに強いので、今回も「政府が何とか切り抜ける」可能性が高いような気もしていますが、そのあたりは中国の事情に詳しくないので…。
世界経済への影響は「中程度」か?
日本の金融危機は、日本円の世界でのできごとでしたから、影響は日本経済に限定されていました。
しかし、リーマン・ショックは米国の金融危機であり、基軸通貨である米ドルの「信用収縮（貸し借りが滞ること）」が起こったので、世界の金融が大混乱に陥りました。その意味では、中国で仮に金融危機が起きても、日本の場合と同様に、世界の金融市場への影響は限定的でしょう。
日本は輸入が少なかったので、金融危機で景気が悪化して輸入が減っても、世界経済への影響は限定的でした。しかし、米国は巨額の輸入をしているので、リーマン・ショックで景気が悪化すると世界中からの輸入が大きく落ち込み、世界の経済に貿易面でも甚大な影響を及ぼしました。
中国も世界中から大量の輸入をしているので、中国経済が金融危機等によって深刻な不況に陥れば、世界からの輸入が激減し、その面で世界経済に甚大な影響を及ぼす可能性は高いでしょう。
そうしたことを考えると、中国で不動産バブルが崩壊して金融危機が起きた場合の世界経済への影響として、リーマン・ショックと日本の金融危機の中間あたりを考えておけばいいのかもしれませんね。
一方で、中国経済の失速は日米欧にとって恩恵となり得るという考え方もあります。資源価格の下落等が期待できるからです。そのあたりのことは別の機会に。
今回は、以上です。なお、本稿はわかりやすさを重視しているため、細部が厳密ではない場合があります。ご了承いただければ幸いです。
129人……。
時事 2022/10/02
インドネシアの地元メディアによると、東ジャワ州マランのサッカー場で１日、暴動があり、１２９人が死亡した。
試合後、負けたチームのサポーターがグラウンドになだれ込み、催涙弾を発射する警官隊と衝突したと伝えられている。
サッカー場ではインドネシアのプロサッカーリーグ、アレマ・クロノス対ペルセバヤ・スラバヤ戦が行われていた。日本人選手２人が出場し、うち１人が決勝ゴールを決めたという
