（※） ちなみに、NYダウは、過去12週間のうち11週間下落したそうで、これは、過去に一度も起こったことがないことだそうです。1929年11月に、11週間のうち10週間下落したことがあり、つまり大恐慌の時を上回るものとなっているようです。
売りの幅広さで前例のない相場 – 大恐慌までさかのぼるデータが示す
bloomberg.co.jp 2022/06/18
ウォール街に今まん延している徒労感は他に例がない。
市場のメルトダウンに関する話は数多いが、大恐慌までさかのぼるデータを見ても、今回ほど広範囲な損失に並ぶものはない。
サンダイアル・キャピタル・リサーチによると、先週16日までの７営業日中５営業日で、Ｓ＆Ｐ500種株価指数を構成する銘柄の90％以上が下落。これほど幅広い下げが続いたのは史上初だった。
それほどまで悲惨ではないが同様の姿は各資産クラスにも見られた。米国債から社債、商品に至る全てが２週連続で下落。このような幅広い連続的な下げは2013年の「テーパー・タントラム」以来となった。
ここ１週間ほどの動きは、お手上げ状態の市場関係者が投げ売りする状況に近づきつつあることを示しているようだが、弱気相場は必ずしも大きな音を立てて終わるものではないことを歴史は示している。無気力状態がその後長く続くことも少なくない。
キャップトラストのマイケル・ボーゲルザン最高投資責任者（ＣＩＯ）は、「隠れる場所がない。こうした状況に慣れていない人がほとんどであり、不快な環境だ」と指摘。
「バリュエーションが切り下げられている。金利はお金の値段であるため、全ての金融資産そしていずれは実物資産も下がり始めるだろう」と述べた。
世界の多くの中央銀行が1980年代以降で最も積極的な金融引き締めに乗り出していることに伴う現実に投資家は直面している。米消費者物価指数（ＣＰＩ）の上昇率が予想を上回ったことで、インフレがピークに近いとの期待は崩れ、リセッション（景気後退）懸念が高まりつつある。
ヘッジファンドやクオンツトレーダーが株式の売却を急ぎ、Ｓ＆Ｐ500種は過去11週のうち10週で下落。2020年の新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）開始以降で２度目の弱気相場に入った。同指数は先週5.8％下落し、週間ベースで20年３月以来の大幅な下げとなった。