月別アーカイブ: 2025年6月

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「日本の科学者がすべての血液型に適合する人工血液を開発」という報道




日本の科学者がすべての血液型に適合する人工血液を開発

TW 2025/06/02

Japanese Scientists Develop Artificial Blood Compatible With All Blood Types

合成血液は室温で最大2年間保存できると報告されている。

医療において不可欠な要素である輸血は、世界中で日々、人々の命を救う上で重要な役割を果たしている。しかしながら、十分な血液供給を維持することは、特に低・中所得国（LMIC）においては容易ではない。

O型血液（ユニバーサルドナー / ※ O型血液は、受血者の血液型を問わず輸血できる）の需要は供給を上回ることが多く、献血された血液の保存期間も限られている。この問題の解決を目指し、奈良県立医科大学の酒井宏水氏を中心とする日本の科学者グループが研究を進めている。

彼らは、あらゆる血液型の患者に使用できる新しいタイプの人工血液を開発した。

この人工血液は、期限切れの献血血液からヘモグロビン（赤血球中の酸素運搬を促進する鉄を含むタンパク質）を抽出することで作られる。その後、保護シェルで包まれ、安定したウイルスフリーの人工赤血球が作られる。

この人工赤血球には血液型がないため、適合性試験は不要だ。この合成血液は、室温で最大 2年間、冷蔵下で最大 5年間保存できると報告されている。これは、冷蔵下で最大 42日間しか保存できない献血赤血球と比べて、大幅な改善だ。

 

人工血液試験

2022年に小規模な研究が開始された。20歳から50歳までの健康な男性ボランティア 4名ずつからなる 3つのグループに、赤血球の構造を模倣した人工酸素運搬体であるヘモグロビン小胞を 1回静脈注射し、投与量を徐々に増やしていった。投与量は最大 100mlまで増加させた。

一部の参加者に軽度の副作用が見られたが、血圧などのバイタルサインに大きな変化はなかった。この成功を受け、酒井氏は昨年 7月に研究を加速させると発表した。3月には、ボランティアに対し人工血球溶液を 100～ 400ml投与し始めた。

副作用が確認されなければ、治験は治療の有効性と安全性の検証へと移行し、2030年頃の人工赤血球の実用化を目指している。

これらの研究と並行して、中央大学理工学部の小松 晃之教授は、アルブミンで包まれたヘモグロビンを用いた人工酸素運搬体の開発にも取り組んでいる。

このヘモグロビンは、血圧を安定させ、出血や脳卒中などの症状を治療する効果がある。動物実験では良好な結果が得られており、研究者たちはヒトでの治験への移行を熱望している。




ニュース

調査で「中国の女子大生の80％以上が結婚しても子どもは持ちたくない」と回答

少子化の理由はいろいろとあるにしても、これでは、もう人口が増える見込みはなさそうです。日本の若い女性もある程度は同じなのかもしれないですが、2024年の調査では「22歳女性で子ども持ちたくないと回答したのは 12%」と報じられていました。




調査報告：中国の女子大学生の80％以上が子どもを持ちたくない

ntdtv.com 2025/06/03

调查报告：中国超八成女大学生不愿生育

中国科学院が実施した調査によると、インタビューを受けた中国の大学生の半数以上が結婚と出産は重要ではないと考えており、インタビューを受けた女子大学生の 80％以上が結婚後に子どもを持たないことを受け入れていることが明らかになった。

中国本土メディアの報道によると、中国科学院心理学研究所と社会科学学術出版社が共同で発表した「 2024年成人および大学生の結婚と出産観に関する調査報告」によると、18歳から 24歳までの若者、特に大学生は、一般的に恋愛、結婚、出産に対する意欲が低いことが分かった。

この報告書は、昨年 3月から 6月にかけて全国 31省の 16歳から 30歳までの大学生 5万5781人を対象に行われたアンケート調査に基づいている。

調査結果によると、インタビューを受けた大学生のうち 51.8%は結婚は重要ではないと考えており、59.4%は子どもを持つことは重要ではないと答えている。

さらに、インタビューを受けた大学生たちは、恋愛、結婚、そして子どもを持つことの重要性は、その順に低下していくと考えていた。その中で、結婚と子どもを持つことは重要ではないと考える人の割合は 50%を超え、子どもを持たない結婚を受け入れる人の割合は 80%を超えた。

西南財経大学が 2021年10月に発表した調査では、中国経済が急激に衰退し、人々が経済発展に疑問を抱いていることが指摘されている。若者の 79%が、結婚と育児によって消費と生活の質が大幅に低下すると考えており、子どもを持ちたくないと回答している。

中国共産党当局は各地で出産促進の取り組みを強化し、出産手当、結婚休暇や産休の延長などの施策を導入してきたが、若者は概してこうした政策を受け入れていない。




ブレインデッドニュース, ワクチンニュース

オーストラリアが世界最大規模のコロナワクチン安全性研究を突如中止。すべてのサンプルとデータを完全に破棄




クイーンズランド州政府、「世界的に重要な」COVID-19ワクチン研究バイオバンクを破棄へ

canberradaily.com.au 2025/04/15

Queensland Government to destroy ‘globally significant’ Covid vaccine study biobank

COVID-19 ワクチンの免疫効果に関する研究から得られた「世界的に重要な」生体サンプルバンクが、クイーンズランド州政府によって資金提供を打ち切られてから 2年後に、サンプルとデータが破棄される予定となっていることがわかった。

「クイーンズランド州における COVID-19 と COVID-19 ワクチンの短期、中期、長期的影響をより深く理解する」ことを目的とした QoVAX の安全性と有効性に関する州全体の調査では、86%の郵便番号地域にわたる 1万人の成人（ワクチン接種済みと未接種の両方）が参加し、10万点を超える生体試料と 1100万点のデータポイントが生成された。

この研究は、デジタル統合されたバイオバンクとリンクされたデータリポジトリを備えており、疫学、ゲノミクス、ウイルス学、免疫学、さらには COVID ワクチンの予期せぬ合併症や長期的な COVID の結果に対処する継続的な研究を可能にすると期待されている。

データ収集は 2021年8月に始まり、最初のパイロット研究では、あらゆる年齢層の人々が 2回の COVID ワクチン接種後に抗体を生成したが、50歳以上の人々では反応が低かったことが判明したと報告されている。

「この研究により、現実世界の状況において、遺伝子構成、ライフスタイル、一般的な健康状態や幸福感などのどのような要因が人のワクチン反応に影響を与えるかについて、より明確な理解が得られるだろう」と、QoVAX所長のジャネット・デイヴィス教授は冒頭で述べた。

しかし、それから 2年も経たない 2023年6月、この研究は公式な説明もなく資金提供を打ち切られ、完成間近だった未発表の研究論文がいくつか危うくなった。

デイヴィス教授はプロジェクトリーダーを解任され、QoVAX はクイーンズランド州の法定機関メトロノース・ヘルスに移管された。サンプル収集は中止され、データは棚上げされ、かつては大きな話題を呼んだこの取り組みに関する政府のウェブページは削除された。

それ以来、専門家や参加者は QoVAX プロジェクトの復活を求めてきたが、メトロノースヘルスは先月、研究参加者に送った手紙の中で、研究は永久に中止され、すべてのサンプルとデータは破棄されることを確認した。

キャンベラ・デイリー紙は保健省に対し、連邦政府が QoVAX のバイオサンプルとデータセットを引き継いで保存することを検討したか、あるいは検討中であるかを尋ねたが、掲載期限までに回答は得られなかった。

奇跡が起こらない限り、クイーンズランド州政府はこの国際的に重要なバイオバンクとデータセットを破壊するつもりのようだ。




二十代ソング

二十代によく聴いていた曲（65） ローランド SYSTEM-100で演奏したジェフ・ベックのレッド・ブーツ（1976年）

（コメント）最近、昔の知り合いなどと会うと、「初めて会ってから40年 (@_@)」ということに気づくこともありまして、自分も長いことないなあ、とか思う部分もあり、寝る前に思い出投稿をしようと思います。

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Jeff Beck – Led Boots （1976）

以前もどこかで書いたことがあるような気もするんですけれど、北海道の高校生だった頃に、私は他の学校の人たちのバンドに入っていたんです。

そのキッカケは…北海道の岩見沢という場所で、高校生たちのバンドかなんかが集まるフェスティバルかなんかで、私は一緒にやったのが誰だか覚えてもいないんですが、キーボードで参加していたんです。

そのコンサートが終わり、それが行われた岩見沢の市民会館というところの食堂で、一人でカレーライスを食べていたんですね。カレーライスが一杯 200円という時代で、ラーメンも 200円でした。ただし、カツ丼は…（価格の詳細はいいから）。

カレーを一人で食べていると…それにしても、ライブの後に一人で食べていたということを考えると、本当に縁のない人たちとのライブだったのかもしれないですが、よく覚えていません。

とにかく、カレーを食べていると、前に、タンクトップの筋肉隆々の男性が立っているんです。髪型は、GIカットか、あるいは昔のヤクザの髪型でしょうか。

その人「ああ、オカくん？」
私　　「いやどうも、すみません、お金はないんですよ、カツアゲなら他の人に…」
その人「そうじゃなくて」
私　　「ああ、違うの？　なんだよ、誰？」
その人「オカくんさ、さっきのステージでキーボード弾いてたでしょ」
私　　「ああ、まあ。そもそも、なんで名前知ってる」
その人「人にきいた」
私　　「ルックスから何から全体的に、あんたコワいぞ」
その人「いやまあ、うちのリーダーがさ、あの演奏が気に入ったって言ってさ」
私　　「だから、金はないって言ってるだろ」
その人「カツアゲじゃねえよ」
私　　「あんた、こわいし」
その人「だからさ、リーダーがさ、話をしたいって」
私　　「リーダーって誰だよ」
その人「今日は用事があるから車で帰ったけどさ」
私　　「あんたら高校生だろ？」
その人「ああ」
私　　「いい加減にしろ、高校生が車で移動するのは」

とか何とか言いながら、結局、その人と北海道の美唄（びばい）というところまで行ったのです。

彼は、バンドのドラムの人でした。

その人「車、待たせてあるから」
私　　「だから、高校生がいい加減にしろ」

それで、そのリーダーの人と会いまして、彼が言うには、「いいキーボードの人がほしいんだよ」と。

私　　「いやあ、オレは訳のわからない人たちとは付き合いたくないし」

と言うと、そのリーダーの人が何か持って来て、「これ知ってる？」と言うのです。

もちろん知っていて、当時の私にとっては伝説のシンセサイザーであるローランド SYSTEM-100 というものでした。以下のシンセサイザーです。

ROLAND SYSTEM-100 Model-101

私　　　「これ…」
リーダー「バンド入ってくれれば、これあげるよ」
私　　　「あげる…？　えーと、あげるというのは、金銭的な授受がない状態で物品が譲渡されるということですか？」
リーダー「よくわかんないけど、バンド入ってくれれば、これあげるよ」
私　　　「…………………」
リーダー「だって、買ったのはいいけど、結局使い方わからなくて」
私　　　「あんた、これいくらするのか知ってるのかよ」
リーダー「買ったから知ってるよ」
私　　　「あー…では、バンドに入れさせていただきます」

と、物質的な欲望に負けて、そのバンドに入ることになったのでした。

しかし、時代でいえば、そんな大した金額ではないのかもしれないですけれど、数万とかではないですからね。

手に届かない金額のものだったんですよ。

このリーダーは、地元の不動産会社の社長の息子で超ボンボンだということを後に知るのですが、でも、いい人でしたねえ。純粋な人でした。お金のことは全然わからなくて、好きに使いまくるボンボンでしたけれど。

そのバンドが最初にやったライブの冒頭の曲が、ジェフ・ベックさんのレッド・ブーツだったんですね。

結構、キーボードには難しい曲で、夜中にもずっと練習していました。というより、そもそもシンセサイザーの使い方を知るためにずっと操作していました。徹夜とかよくしてましたしね。

以下はオリジナルの曲です。今でも懐かしいです。

私は、その後、東京に出ることになって、バンドと離れます。メンバーとは全員、音信不通です。

彼らはみんな、いわゆる不良の高校みたいに言われていた学校の人たちでしたけれど、みんな家は裕福だったし、性格も穏やかな人ばかりでした。今もおそらく、楽しく生きていると思います。

これに限らず、音信不通の人は多いですね。携帯のない時代でしたので、ある意味でこれが普通です。




ブレインデッドニュース

すでに始まっている「米国からの頭脳流出」

これは、ディーガル（現ディーゲルらしいですが）が、2025年までにアメリカの人口が著しく減少する理由のひとつとして、「アメリカからの頭脳流出」を挙げていました。

＞ 米国が今後入るプロセスを理解するための重要な要素は移民だ。過去、特に 20世紀において、米国が巨大な地位に浮上することを可能にした主な要因は、信用拡大を支える人口動態の拡大と米国に利益をもたらす世界の他の地域からの頭脳の流入という恩恵を伴う移民だった。 （ディーガル 2014/10/26）

こちらの記事にあります。それが今起きていると。




トランプ氏が招いた米国の頭脳流出、世界は獲得に躍起

CNN 2025/06/02

ブラジル出身の神経科学者ダニエル・ベックマンさんは、仕事のために米国へ移住することをずっと夢見ていた。そのため、２０１７年にカリフォルニア大学デービス校の研究施設で働く機会を得たときはそのチャンスに飛びついた。

ベックマンさんの研究は、新型コロナウイルス感染症のようなウイルス感染が脳に及ぼす影響を対象としている。

ベックマンさんは「とても興奮した」「米国に来ることはずっと夢だった。科学への投資が最も多く、つねに憧れの場所だった」と当時を振り返る。

しかし、トランプ米大統領の２期目就任から数カ月が経ち、政権が国内の名門大学や研究機関に対して前例のない攻撃を仕掛ける中、ベックマンさんはもはや米国を自身や自身の研究を歓迎してくれる場所とは考えていない。

現在は移住を計画しており、ドイツとフランスでの研究機会を探しているという。

米国では同国を離れようとする科学者、研究者が増えつつあり、ベックマンさんもそのひとりだ。多くの人がこの波は米国にとって数十年で最大規模の頭脳流出になりかねないと警告する。

ただし、米国の損失は世界の国々の利益となる可能性がある。

トランプ政権が数十億ドル規模の研究資金を凍結・削減し、カリキュラムに介入し、留学生の米国留学を脅かす中、カナダ、欧州、アジアの政府や大学、研究機関は、流出する優秀な人材の誘致に躍起になっている。

欧州連合（ＥＵ）は今後３年間で「欧州を研究者にとって魅力的な場所にする」ため５億ユーロ（約８２０億円）を拠出することを打ち出した。

フランス・マルセイユにある大学は、「科学のための安全な場所」と呼ばれる新プログラムの下、困っている研究者の誘致に取り組んでいる。

カナダ最大級の医療研究機関は、米国などから若手の科学者１００人を引き付けるため３０００万カナダドル（約３０億円）を投資している。

ノルウェー研究評議会は新たな研究者を誘致するために１億クローネ（約１４億円）の基金を設立。

シンガポールの南洋理工大学の学長は先ごろ、高等教育サミットで、「スーパースター」と呼べる米国の研究者を発掘し、最短翌日に採用通知を出すとの考えを示した。

 

米国は科学における優位性を失う可能性

長年、研究開発における大国であり続けてきた米国は、その巨額の予算や高給、充実した研究室で遠方から優秀な人材を引き付けてきた。

連邦政府のデータによると、１９６１年には５８０億ドルだった政府の研究開発（Ｒ＆Ｄ）支出は、２０２４年には約１６００億ドル（インフレ調整後）へと２倍以上に増額した。民間部門からのＲ＆Ｄ資金を含めると、２３年の資金は推定９０００億ドル以上にもふくれ上がる。

米国の巨額のＲ＆Ｄ投資は、世界で並外れた影響力を発揮し、４００以上のノーベル賞受賞をもたらした。これは２位の英国の倍以上にあたる。米国の受賞の３分の１以上は移民によるものだ。

しかし、第２次トランプ政権は、高等教育と連邦政府の関係を覆した。

連邦保健・科学機関を骨抜きにするトランプ氏の改革は、大規模な解雇と資金削減を引き起こしている。対象機関には、大学や病院、科学機関に年間５００億ドル近くの研究資金を助成している国立衛生研究所（ＮＩＨ）も含まれる。

米国医師会雑誌（ＪＡＭＡ）の分析によると、２月末から４月初旬にかけて、政権はＮＩＨの助成金約７００件、総額１８億ドルを取り消した。トランプ政権は、２６年のＮＩＨ予算を４０％削減することを提案している。

トランプ氏は名門大学も標的にしている。ＤＥＩ（多様性、公平性、包摂性）に関するプログラムの廃止を命じる政権の指示にハーバード大学が従わなかったことをめぐり、政権が数十億ドルの連邦資金を凍結。同大学とは法廷闘争のさなかにある。この対立は先月、激しさを増し、トランプ氏は同大の留学生受け入れ資格を停止したが、同大の提訴を受け、一時差し止めの判断が下されている。

ハーバード大の学生が法的にはっきりしない状態に置かれている状況を外国の教育機関はすでに捉えている。香港科技大学は５月２６日、ハーバード大から転校を希望する学生と、現在ハーバード大から入学許可を受けている人々を受け入れると発表した。

米ブラウン大学の教育政策学教授ケネス・ウォン氏は、「これは第二次世界大戦以降で、大学が直面している最も重大な危機だと考えている」と指摘する。「連邦政府と主要研究機関との協力関係が完全になくなりつつある」

かつて科学研究の灯台であった米国は、今や学び、教え、研究を行うには不利な場所になりつつある。ネイチャー誌が３月に実施した調査では、米国の科学者の４分の３が、トランプ政権の政策を理由に離脱を検討していると回答した。