SARS-CoV-2 スパイクタンパク質は、TLR4 を介した長期的な認知機能障害を誘発し、マウスで COVID-19 後の症候群を再現する

cell.com 2023/02/16

SARS-CoV-2 Spike protein induces TLR4-mediated long-term cognitive dysfunction recapitulating post-COVID-19 syndrome in mice

論文の「結果」冒頭

SARS-CoV-2 スパイクタンパク質への脳曝露は、マウスの後期認知障害とシナプス喪失を誘発する

COVID-19 は後期認知機能障害と関連しているようだ。

SARS-CoV-2スパイクタンパク質への脳曝露が全身性炎症とは無関係に認知機能に影響を与えるかどうかを評価するために、組換えタンパク質をマウスの脳に直接注入し、「初期」と「後期」の2つの異なる時間枠で行動の変化を追跡した。

スパイクタンパク質注入後、それぞれ最初の 7日以内および 30～ 60日以内に実行された評価に対応する。

…新規オブジェクト認識 (NOR) テストを使用して、マウスの記憶機能を評価した。

ビヒクルを注入したマウスは、新規オブジェクト認識タスクを実行できたが、なじみのあるオブジェクトよりも新しいオブジェクトをより長く探索することで示されているように、スパイクを注入したマウスは、注射後 30 日から 45 日の間に評価した場合、新しいオブジェクトを認識できなかった。

驚くべきことに、記憶機能障害は、スパイクタンパク質への脳曝露の晩期の結果だった。

初期の時点 (注入後 7 日) では、動物はまだ新規オブジェクト認識タスクを実行できた。注目すべきは、新規オブジェクト認識テストにおけるスパイクタンパク質注入マウスの成績は、注入後 60 日で正常に戻り、記憶障害が可逆的であることを示している。

10倍少ないタンパク質量への投与は、モデルの初期段階および後期段階で記憶機能に影響を与えなかった。

ウイルスとその製品の CNS への主なアクセス経路はまだ議論中だが、それらは末梢から脳に到達する可能性がある。したがって、タンパク質が CNS に到達するこの可能な経路を模倣するために、皮下スパイクタンパク質注入後のマウスの記憶機能を評価した。

結果は、皮下注射されたマウスで得られたものと同様であり、認知機能障害はタンパク質注入後の時点でのみ発生した。

ニュース, 食糧

韓国南部が50年ぶりの最悪の干ばつ。ダムからの水の汲み上げが危機に

2023年4月4日 nofia

初めてダムの「死水」までくみ上げ…韓国南部の干ばつ、最後のとりでも崩壊か

朝鮮日報 2023/04/04

（アンカー）

最後に雨を見てから随分たちます。特に韓国南部地域は、50年ぶりに最悪の干ばつに見舞われました。あしたは雨の予報ですが、渇きを癒やすには足りず、韓国政府は中長期対策を発表しました。予想外の案まで出ました。もっとひどくなったら、「死水」と呼ばれる、ダム底の泥水までくみ上げて使うというのです。

シン・ギョンヒ記者のリポートです。

（記者リポート）

光州・全羅南道の主な飲料水源となっている順天の住岩調節池ダムです。方々にある水たまりの間に、黄土色をしたダム底の土が広々と出現しています。1年以上も続く干ばつのせいです。

南部地域の降水量は1973年以来50年ぶりに最低値を記録し、主なダムの貯水率は普段に比べ半分の水準に落ちました。

（韓和眞〈ハン・ファジン〉／環境相）

「昨年から深刻な干ばつが続いている光州・全南地域から優先的に中長期的な干ばつ対策を…」

第1段階は、光州・全南の六つの主要ダムの水位が歴代最低値まで低下した場合に発動されるもので、長興ダムの水を住岩ダムに送って下水まで再処理して使用します。

干ばつがさらにひどくなる第2段階になったら、「死水」までくみ上げて使うことにしました。死水の活用案が出たのは今回が初めてです。

ここまでやることで16万トンを確保できますが、光州市で1日に消費する量の3分の1にすぎません。

（キム・ウォン／韓国建設技術研究院先任委員）

「堆積物のせいで水質の問題が発生しかねません、使う水そのものに」

環境部は今月中に、4大河川（漢江・洛東江・錦江・栄山江）のせきの活用案を含む干ばつ対策を確定・発表する予定です。

ブレインデッドニュース, 戦争

［ＷＨＯ、不妊は成人の６人に１人…地域や所得による差なく「世界的な健康問題」］という読売新聞の記事から思い出すこと

2023年4月4日 nofia

その読売新聞の記事は、全部写すようなものでもなく、以下のようなものです。

《ＷＨＯ、不妊は成人の６人に１人…地域や所得による差なく「世界的な健康問題」》

世界保健機関（ＷＨＯ）は４日、世界の成人の６人に１人（約１７・５％）が不妊を経験しているとする報告書を公表した。不妊治療を必要とする人々が、安価で質の高い治療を受けられるようにすることが急務だと指摘している。
yomiuri.co.jp 2023/04/04

これは結局、「WHOが望んでいた結果となっているだけ」ということを示す 1970年代から続けた WHO の画期的な研究に関しての 2017年の論文をご紹介します。以下の記事の後半にあります。

（記事）「脳と生殖機能を破壊せよ」：青空の実験室と化した地球の中でポリソルベート80を調べる
In Deep 2021年3月7日

ケニアの WHO 破傷風ワクチンに見いだされるヒト絨毛性ゴナドトロピンは発展途上国での懸念を引き起こしている

researchgate.net 2017/10

HCG Found in WHO Tetanus Vaccine in Kenya Raises Concern in the Developing World

1993年、WHO は「家族計画」のための「避妊ワクチン」を発表した。

発表された研究によると、1976年までに WHO の研究者たちは破傷風トキソイド（TT）をヒト絨毛性ゴナドトロピン（hCG）と結合させ、「避妊ワクチン」を製造した。

破傷風トキソイドをヒト絨毛性ゴナドトロピンと結合させると、妊娠ホルモンが免疫系によって攻撃される。そこから予測される結果は、すでに妊娠している女性の場合では流産、あるいはまだ妊娠していない場合では不妊症を引き起こす。

このワクチンの繰り返しの接種は不妊症の長期化につながる。

現在、WHO の研究者たちは、組換え DNA を使用した、より強力な不妊ワクチンに取り組んでいる。 WHO のリリースによれば、それは「不安定な発展途上国の人口増加を減らす」という長期的な目的を示している。

1993年11月、破傷風予防薬として「堕胎ワクチン」が使用されていたことがカトリック系のリリースに登場した。 2014年11月には、カトリック教会が、そのようなプログラムがケニアで進行中であると主張した。

ケニア・ナイロビ当局認定の 3つの独立した生化学研究所が、2014年3月に使用された WHO 破傷風ワクチンのサンプルを試験したところ、そこには、ワクチン中に存在してはならないヒト絨毛性ゴナドトロピンを発見した。

2014年10月に、6つの追加のサンプルがカトリックの医師たちによって入手され、6つの認定された研究所で試験された。

その結果、ヒト絨毛性ゴナドトロピンが、サンプルの半分で見つかった。

ケニアで使用されたワクチンの投与に関与した医師たちによって知られている WHO ワクチンサンプルの少なくとも半分でヒト絨毛性ゴナドトロピンが見つかったことを考えると、ケニアの「抗破傷風」キャンペーンは合理的に疑問視される。

戦争

アメリカで「列車の脱線事故」が過去にないような数で増加している

2023年4月4日 nofia

2013年から2023年4月までの米国の列車の脱線の件数

Bloomberg, Zerohedge

経済崩壊, 食糧

［原油急伸でスタグフレーション懸念］というブルームバーグの報道

2023年4月4日 nofia

ヘッジ強化に走るトレーダー、原油急伸でスタグフレーション懸念

bloomberg.co.jp 2023/04/04

スタグフレーションに陥った1970年代にはやった投資戦略が金融市場に戻ってきた。中央銀行が経済成長を支えるために利下げに軸足を移し、根強いインフレ圧力との闘いに見切りをつけるとみられていた矢先、原油の供給制限という新たな衝撃でインフレに拍車が掛かりかねない状況だからだ。

新型コロナウイルスのパンデミック発生以後、物価上昇の持続力に何度も窮地に追い込まれてきた投資家は、インフレに油断することなくガードを固めている。

石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）と非加盟の主要産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」による協調減産決定を受けて原油価格が上昇しており、世界経済の新たなリスクになり得る。

ステート・ストリート・グローバル・マーケッツのマルチアセット担当シニアストラテジスト、マリヤ・ベイトメーン氏はブルームバーグテレビジョンで、「まただ。市場に新たな問題が放り込まれた」と述べた上で、「中央銀行にとって難易度が一段と増している。インフレとの闘いは終わっていない」と語った。

投資家がインフレヘッジに資金を投じる中、最もパフォーマンスの高いアセットクラスは、オイルショック（石油危機）で物価が押し上げられた1970年代のそれと似通いつつある。

マイケル・ハートネット氏率いるバンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）のストラテジストらは、年初来リターンが最も高い資産クラスに金や小型株、新興国市場資産が含まれている点を指摘した。

ゴールドマン・サックス・グループのポートフォリオ戦略向け資産配分責任者、クリスチャン・ミュラーグリスマン氏は「向こう数年はインフレのボラティリティーが一層高まる可能性がある」とし、短期のインフレ連動債（ＴＩＰＳ）がヘッジ手段になるとみている。「インフレリスクの分散につながるため、戦略的配分ベースにおける実物資産への配分を拡大するケースを強化するものだ」と解説した。

産油国がサプライズ減産に動く前から、シリコンバレー銀行（ＳＶＢ）破綻に端を発した米地銀を巡る懸念によってマクロ経済シナリオは大きく変化していた。トレーダーは米金融当局が利上げをあと数回行うと予想していたが、年内に積極的な利下げに転じるとの見方になっていた。

プルリミ・ウェルスのパトリック・アームストロング最高投資責任者（ＣＩＯ）はインタビューで、「米金融当局は物価の安定よりも金融の安定を優先する公算が大きい」とした上で、米国の金融緩和状態がやや過剰になると分析。「これにより次のインフレの波の種がまかれることとなる」との見方を示した。

同氏は、世界的なインフレは根強く、日本銀行はイールドカーブコントロール（ＹＣＣ）政策を解除せざるを得なくなるとの予想に基づいて日本の10年物国債を空売りしている。資源国通貨がインフレヘッジの役割を果たし得ることを踏まえると、特に南アフリカ共和国やメキシコ、ブラジルといった新興国市場のＴＩＰＳにも投資妙味があるという。