（関係ねーじゃねえか） ← いやあ、好きなんですよ。この３分以降くらいの騒然とした感じこそプロレスという感じで。お客さんたちも大興奮だし。

Giant Baba vs. Abdullah The Butcher (1986)

ああ…。忘れてました。今年はユダヤ歴の安息年（シュミータ）で、9月26日からは「ヨベルの年」に入る可能性があるのでした。

7年前の以下の In Deep の記事などで書いています。

［記事］ シュミータとは何か？：ユダヤ教のラビ、ジョナサン・カーンが語る「市場の崩壊、国家の盛衰、戦争、高い塔、9/11…etc」との関係についての全語録
In Deep 2015年09月03日

このゲンダイの記事は、「投資」に関するものですが、投資以前に、ヨベルの年というのは、

＞ すべてのものが元に戻る年 （Wikipedia）

なんです。

そうなるのですかね。

ユダヤ暦から予測する7年周期の大暴落 イスラエルを取り巻く情勢を理解する

日刊ゲンダイ 2022/10/01

松島修／投資助言会社社長

世界の相場は7年ごとの9月近辺に金融危機や大暴落がありますが、これはユダヤ暦の7年ごとにある安息年（シュミータ年）の大晦日（エルル月）の29日近辺と合致します。

911アメリカ同時多発テロ事件、リーマン・ショック、チャイナ・ショックも、全てシュミータの年のエルル29日近辺に起きています。これは投資に活用できます。

チャイナ・ショックの時は日経225プットオプション買いを推奨し、私も36万円分買いました。損失限定36万円、利益無限大の取引で、短期間に日経225（日本株）が急落すると爆発的に利益になる取引です。購入後、日経225は暴落し3営業日後に36万円が1000万円、ピークでは1500万円になっていました。

7年周期の暴落をこのように活用するのはいいですが、イスラエルを取り巻く情勢を理解すると大激動点が予測可能となります。

金融危機やグレートリセットへの懸念は

激動第1弾は、1967年の第3次中東戦争でイスラエルが2000年ぶりにエルサレム中心部を奪還してから40年後の2007年6月8日からスタートだと判断しました。

「全ての投資をやめる時」とお伝えし、まさしくその時、日経225は大天井をつけ下落開始し13カ月後のリーマン・ショックまでにすでに大きく下落していたのです。

激動第2弾は今年22年1月1日で、この時もニューヨークダウ（米国株）などの大天井で売りポジションを持つことを推奨しました。その後、ロシアのウクライナ侵攻に前後し、ロシア・トルコ・イランの関係が強化され、イスラエルへの脅威が拡大方向となり、その後は戻り天井で売りポジションを持つことを推奨継続しています。

そして、激動第2弾の加速点は22年9月26日です。今年9月25日はシュミータ年エルル29日で前週に株価は急落しましたが、実は、9月26日からヨベルの年のスタートだという説があります。

ヨベルの年とはシュミータの7年を7回、49年の翌年50年目で大解放の時です。借りていた土地は返さなくていいし奴隷は解放されるリセットの年です。

負債が帳消しになる免除・奴隷の解放という良い意味と同時に、崩壊・ゆさぶりという悪い意味もあります。ある者には災い・ある者には祝福の時です。

知恵がなく、準備していない人たちから、正しい情報と知恵を得て準備していた人に富が移動する時です。

ユダヤ暦的にも金融危機やグレートリセットが近そうですが、その激動を富の拡大、つまり、投資、仕事、生き方に応用していくことが極めて大切です。

なんとかしないと、ドイツみたいになるのでは。

（参考報道） ドイツ政府、ウニパーを国有化 （ロイター 2022/09/21）

大手電力10社 11月値上げできず 燃料高騰分を転嫁できる上限に

NHK 2022/09/29

大手電力10社の11月分の電気料金は、全社で燃料価格の高騰分を転嫁できる上限に達しているため、燃料価格が上昇しているのに値上げができない異例の事態となっています。大手電力10社は29日、11月分の家庭向けの標準的な電気料金を発表しました。

それによりますと使用量が平均的な家庭では、料金が高い順に

▽中部電力が9189円
▽東京電力が9126円
▽北海道電力が8862円
▽沖縄電力が8847円
▽東北電力が8565円
▽中国電力が8029円
▽四国電力が7915円
▽関西電力が7497円
▽九州電力が7276円
▽北陸電力が6402円

と、いずれも10月分と変わっていません。

「規制料金」と呼ばれるこの制度では、火力発電の燃料価格の高騰分を転嫁できる上限が決まっています。

10社すべてでこの上限に達しているため、燃料価格が上昇しているのに値上げができない異例の事態となっています。

こうした中、中国電力は「企業努力で対応できる限界を大きく超えている」として、「規制料金」を含めた値上げを検討すると発表するなど、見直しの動きも出ています。

一方、11月分のガス料金は大手4社のうち3社で値上がりします。

10月分と比べると、使用量が平均的な家庭では、料金が高い順に

▽東邦ガスが321円上がって7914円
▽西部ガスが232円上がって7229円
▽東京ガスが286円上がって6461円

となります。

英国30年の9月28日の価格の推移

zerohedge.com

本来、英国債などは最も安定性のある投資先として知られていますが、これでは仕手株。

もういろいろ終わってきているのですかね。これに関しては、こちらの米ゼロヘッジにありますが、私はこのあたりのこのは詳しくないので、説明はできないです。

【速報】英中銀が緊急国債購入、英長期債が上げ幅拡大、詳細発表受け

zai.diamond.jp 2022/09/28

英中銀が緊急国債購入、英長期債が上げ幅拡大、詳細発表受け。

リーマンの時はこんなエネルギー問題はなかったですし、それを超えることは避けられないとみられます。この引き金を引いたのは……。

［参考記事］ ［衝撃］ 米シンクタンク、ランド研究所から漏洩したとされる文書は「ヨーロッパを滅ぼすことを計画した主体はアメリカである」ことを示す
In Deep 2022年9月18日

欧州、リーマン直後匹敵の景気後退も－ロシア産ガス供給停止で現実味

Bloomberg 2022/09/28

欧州ではロシア産天然ガスの供給停止に伴う経済的打撃が急速に拡大しつつあり、世界的な金融危機を最終的にしのぐ影響が生じる恐れが出てきた。

欧州全域のリセッション（景気後退）は今や避けられそうになく、光熱費の急騰で警報が鳴り響く家計にとどまらず、基本原材料が欠かせない化学メーカーや製鉄所、自動車メーカーにとっても厳しい冬が訪れようとしている。

ロシア産ガスを欧州に運ぶパイプライン「ノルドストリーム」で破壊工作が疑われる損傷が見つかり、ロシアからまとまったガスの供給が得られないまま、冬を乗り切らざるを得ない見通しがあらためて意識された。

欧州エネルギー市場・経済モデルに基づく、ブルームバーグ・エコノミクスの基本シナリオによれば、ユーロ圏の域内総生産（ＧＤＰ）は2022年10－12月（第４四半期）から23年１－３月（第１四半期）にかけ約１％縮小すると見込まれる。

しかし、今後数カ月が特にひどい寒さとなり、欧州連合（EU）27カ国で乏しい燃料供給をうまく融通し合うことができない最悪のシナリオでは、ＧＤＰは２四半期で4.7％減少する可能性がある。

2008年９月のリーマン・ブラザーズ・ホールディングス破綻後の２四半期でユーロ圏のＧＤＰは4.9％縮小したが、今度のリセッションは09年まで続いた世界的金融危機当時に匹敵する厳しさになることもあり得る。

国際通貨基金（ＩＭＦ）で主任エコノミスト兼調査局長を務めたピーターソン国際経済研究所の上級研究員、モーリス・オブストフェルド氏は「かなり深刻なリセッションになりかねない状況に欧州が向かっているのは非常に明らかだ」と指摘した。

世界経済のリセッション確率98％強に、株・債券・商品が軒並み安

Bloomberg 2022/09/27

26日の金融市場はウォール街の向こう見ずな人々に厳しい警告を発した。各国中央銀行のタカ派姿勢がリセッション（景気後退）懸念におびえる市場を揺さぶる中、株式市場はなお急降下し、弱気心理が尽きるには程遠い。

Ｓ＆Ｐ500種株価指数は2020年12月以来の安値に沈み、今月の下落率は８％近くに拡大。ポンドは最安値を更新し、商品相場はドル高が重しとなっている。米国債利回りは上がり続け、10年債利回りは一時21ベーシスポイント（ｂｐ、１ｂｐ＝0.01％）上昇し3.898％と、10年４月以来の高水準。

ネッド・デービス・リサーチ（ＮＤＲ）のモデルによれば、世界経済がリセッション（景気後退）に陥る確率は最近98％を上回る水準に上昇。「深刻な」リセッションのシグナルが点灯している。このモデルがこの水準まで高まったのは、20年と、08－09年の深刻な景気下降期だったという。

同社のアレハンドラ・グリンダル氏らはリポートで、「深刻な世界的リセッションのリスクは23年もしばらくの間上昇することを示している。それが世界の株式に一段の下振れリスクをもたらす」と分析した。

欧州と米国の金融政策当局者は、世界的な利上げの波を受けて水準を切り下げ続けるリスク資産に支援の手を差し伸べていない。世界で悪材料が続出しており、既に08年以来最低のパフォーマンスに見舞われる株式市場の売り圧力は高まっている。

ホムリック・バーグのステファニー・ラング最高投資責任者（ＣＩＯ）は電話インタビューで、「残念だが、米金融当局が立ち止まることはなく市場はそれを織り込む必要があるため、そういう展開にならざるを得ないプロセスだ」と指摘。「今はリセッションでなくても近くそうなる見通しであることから、まだ下振れはある」と付け加えた。