これは土中の微生物を使用するもので、以下の記事にある「植物発電」と原理は似ていると思われます。

（参考記事）オランダの女性たちが発見した奇跡のエネルギー生成 ： 生きた植物と生きた微生物と水のコラボレーションが生み出した驚異の発電法 – Plant-MFC
In Deep 2015年07月04日

科学者たちが土を燃料とする「永久に持続する」電源を発明

independent.co.uk 2024/01/17

Scientists invent dirt-fuelled power source that ‘lasts forever’

英国の植物学者によって初めて開発された113年前の技術に基づいた土壌微生物燃料電池

科学者たちが、土から集めた電気によって無限の電力を供給できる新しいタイプの燃料電池を開発した。

米国のノースウェスタン大学のチームは、この単行本サイズのユニットは、農業で使用されるセンサーやインターネットのリモートデバイスに電力を供給するために使用できる可能性があると述べている。

この技術は土壌内に自然に存在するバクテリアから電気を生成することで機能し、有毒で可燃性の電池に代わる持続可能で再生可能な代替手段を提供する可能性がある。

ノースウェスタン大学の土木・環境工学准教授、ジョージ・ウェルズ氏は「これらの微生物は遍在しています。どこの土壌にも生息しているものです」と述べた。

「非常に単純な設計システムを使用して、電力を回収することができます。このエネルギーで都市全体に電力を供給するようなシステムではありません。しかし、実用的な低電力アプリケーションの燃料として微量のエネルギーを回収することはできます」

土壌ベースの微生物燃料電池 (MFC)は、微生物からの発電に初めて成功した英国の植物学者マイケル・クレッセ・ポッターによって初めて開発された 113 年前の技術に基づいている。

最初の商業的応用が提案されるまでには 21世紀までかかった。

研究を主導したノースウェスタン大学の卒業生ビル・イェン氏は以下のように語った。

「私たちは、デバイスの分散ネットワークに電力を供給するために、環境に危険なリチウム、重金属、毒素ではない低量のエネルギーを提供できる代替手段を見つける必要があります。微生物が分解できる有機炭素が土壌中に存在する限り、燃料電池は潜在的に永久に使用できる可能性があります」

この現象は「共鳴太陽フレア （sympathetic solar flare）」というものらしいですが、聞いたのはこれが初めてです。今回のこの太陽フレアの規模（2つのフレアの合計）は、M5 と、やや強いものでしたけれど、2つ同時に発生したということは、地球への影響も、やや複雑になる可能性もあるのかもしれません。

強力な二重太陽フレア

Spaceweather 2024/01/23

A STRONG DOUBLE SOLAR FLARE

この現象が発生する確率はどれくらいなのだろうか？

今朝（1月23日0331 UTC）、50万km離れた 2つの黒点が同時に噴火した。NASA の太陽力学天文台は、二重の紫外線フラッシュを記録した。

この画像では、黒点 AR3559 と AR3561 が、北半球と南半球の反対側の半球から同時に燃え上がるのが見られる。2つの爆発の合計強度はカテゴリー M5.1に達した。

このような現象は、「共鳴太陽フレア」と呼ばれる。

共鳴太陽フレアは、偶然ではなく何らかの物理的接続により、異なる活動領域でほぼ同時に発生するフレアのペアだ。

2002年のフレアの統計分析では、それらが実際に存在し、太陽のコロナの磁気ループによってリンクされていることが証明された。

さらに、共鳴太陽フレアに関するさらに大規模な 40年間のデータの研究では、ペアが緯度で 90° 以上離れている可能性があることが判明した。

今日の共鳴太陽フレアにより、オーストラリアとインドネシア上空で短波ラジオのブラックアウトが発生した。

これは一般の方々による募金ですよね。すごい額だなと思います。ちなみに、日本国内の義援金は、石川県の発表ですと、1月18日時点で、75億7591万3429円となっていました。しかし、日本と台湾の人口（台湾の人口は約 2300万人）比率を考えると、台湾のほうが募金率が高いです。

能登地震義援金２５億円集まる　台湾

時事 2024/01/22

台湾政府は２２日、能登半島地震を受けて募った義援金が計約５億４０００万台湾ドル（約２５億円）になったと発表した。

台湾も日本のように地震が多い地域で、能登半島地震への関心は高く、台湾メディアは被災地の状況を伝え続けている。義援金は１９日に締め切られた。

台湾の蔡英文総統は地震発生直後に日本語の見舞いメッセージを公表し、支援を申し出た。台湾政府による６０００万円の寄付も発表していた。