[花田虎上、体調不良のため抗原検査をした結果「体が重だるい」]という記事

 


花田虎上、体調不良のため抗原検査をした結果「体が重だるい」

Abema News 2021/10/20

大相撲の元横綱・若乃花でタレントの花田虎上が19日に自身のアメブロを更新。体調不良のため抗原検査をしたことを報告した。

この日、花田は「抗原検査」というタイトルでブログを更新。「昨日から体が重だるい」と述べ「心配なので抗原検査しました」と報告した。結果について、陰性だったことを明かし「安心した」とコメント。抗原検査をする自身の様子を公開し「年々季節の変わり目に体調を崩しやすくなってきた」とつづった。

その後に更新したブログでは「怠くてあまりにも体調が悪いので注射をしてもらいに病院に来ました」と報告。「病院に来てからPCR検査、CT検査もしてコロナじゃない確認をしてからやっと注射と点滴」と説明し「確かに夜もあまり眠れてません」とコメントした。最後に「今日はゆっくりします」とつづり、ブログを締めくくった。

この投稿に読者からは「とにかくゆっくり休んで下さいね」「無理せずに」「季節の変わり目はいろいろありますね」などのコメントが寄せられている。

(※) 参考ブログ「花田虎上 オフィシャルブログ」2021年6月30日

1回目のワクチン接種

64歳以下の基礎疾患ありの枠がスタートしているので打ってもらいました。

緊張も何もしていなかったのに
行く前に、パパが死んじゃったら嫌だと末娘に泣かれて重い気持ちに。

打って2時間半段々と腕が重くなってきました。

今日はお酒も飲まず、早めにお風呂を済ませて休みます。

2020年のパンデミック下で、世界でうつ病が 5,300万人増加、不安障害患者は 7,600万人増加

 

※) これからまだまだ増えていくはずです。

参考記事 「うつ病……帯状疱疹……」 (In Deep)

うつ病を予防する最も強力な因子は「人とのつながり」であることをアメリカの研究者たちが最新のデータ解析技術を使用して突き止める」(In Deep)


コロナの爪痕、世界でうつ病が5,300万人増

時事 2021/10/20

新型コロナウイルス感染症のパンデミックが到来した2020年。オーストラリア・クイーンズランド大学の Damian F. Santomauro 氏らは、世界疾病負担研究(GBD)2020の一環として、COVID-19のパンデミックが及ぼす精神障害への影響を検討。

その結果、2020年に世界ではパンデミックに伴い大うつ病性障害患者が 5,300万人超、不安障害患者が 7,600万人超それぞれ増加したこと、特に女性と若者で影響が大きかったことを明らかにし、ランセットに発表した。

関連する48件の研究を解析

精神障害は、世界の疾病負担の主要因である。GBD2019では、精神障害の中でもうつ病と不安障害が二大リスク要因であることが示された。Santomauro氏らは、GBD2020の一環として、COVID-19パンデミックが大うつ病性障害と不安障害に与える影響を検討するシステマチックレビューおよびメタ解析を実施した。

PubMedなどの医学データベースから2020年1月1日~21年1月29日に公開された論文を検索し、大うつ病性障害と不安障害の有病率を検討した48件(大うつ病性障害46件、不安障害27件)を特定。

それらのデータを用いて、パンデミック前とパンデミック下で有病率の変化を国・地域、性、年齢別に算出した。パンデミックの影響の指標は、人流、日々の新型コロナウイルス感染率、日々の超過死亡率とした。また、障害調整生存年数も算出した。

コロナ下で大うつ病性障害、不安障害とも有病率が25%超上昇

解析の結果、「人流の抑制」と「日々のSARS-CoV-2感染率」の2つが大うつ病性障害の有病率の上昇と関連することが示された。

COVID-19のパンデミックの影響を国・地域別に解析したところ、大うつ病性障害の人口10万人当たりの有病率は、パンデミック前の 2,470.5人から 3,152.9人に上昇(変化率27.6%)。パンデミックにより増加した大うつ病性障害の患者数は、全世界で 5,320万人に上ると推計された。

一方、不安障害の人口10万人当たりの有病率は、パンデミック前の 3,824.9人から 4,802.4人に上昇。パンデミックによる患者数の増加は、全世界で 7,620万人に達すると推計された。

[米各地でワクチン未接種者が失業危機、州や企業の義務化加速が背景]という記事

 

(※) これは「多くの人々が失業の危機」という方面の話というより、単純に、「今後とんでもない人手不足がさらに起きる」ということですね。記事に出てくるパイロットや医療従事者の仕事は、誰にでもできる仕事ではないため、代替がすぐには効きません。


米各地でワクチン未接種者が失業危機、州や企業の義務化加速が背景

ロイター 2021/10/20

米国各地で、新型コロナウイルスワクチンの未接種者が職を失う恐れが出てきている。州や自治体、民間企業の間でワクチン接種を義務化する動きが広がっていることが背景にある。

直近ではワシントン州立大学が18日、フットボールチームのヘッドコーチとアシスタント4人を解雇した。州のワクチン接種要求に従わなかったためだ。このヘッドコーチは今月、宗教上の理由から接種義務の適用免除を申請していた。

シカゴやボルチモアなどでは数千人の警察官や消防士が、数日中に接種完了を報告するか定期的な陰性証明の提出を求められている中で、失業の危機にさらされている。シカゴの場合、ライトフット市長と警察官の組合がこの問題を巡って対立。組合側は、市職員へのワクチン強制に反対の姿勢を打ち出した。1万2770人に上る市職員のうち、15日の期限までに接種完了を報告しなかったのは3分の1ほどで、その一部は休職処分となった。

ライトフット氏は18日、「基本的にこれは命を救うという話に尽きる。安全な働き場所の生み出せる機会を最大化するということだ」と述べ、ワクチン強制に反対している組合を「反乱をけしかけている」と強い口調で非難した。

航空機大手ボーイングの従業員ら約200人は15日、同社が12月8日までに12万5000人の従業員にワクチン接種を要求したことに対する抗議活動を開始した。この要求は、バイデン政権が連邦政府と取引がある企業に発出した命令に基づいている。

これとは別に、バイデン政権が100人以上を雇用する民間事業所に適用するためのワクチン接種命令の施行細則も間もなくまとまる見通しだ。これにより連邦政府職員、政府取引企業と合計すると、米国の労働者のおよそ3分の2に当たる1億人前後がワクチンを接種しなければならなくなる。

既に医療業界では解雇の動きが広がっている。ワクチンを接種せずに仕事を辞めた看護師や医療従事者はロイターに、米国で使用されている3種類のワクチンについて長期的なデータがまだそろっていないことへの不安を、どうしても看過できなかったと打ち明けた。

[中国人の暮らしに溶け込みつつあるデジタル人民元 – 中国メディア]という記事

 

(※) これとワクチンパスポートが合体すれば、未接種者は文字通り「何も買えない、何もできない」ということになりそうです。


中国人の暮らしに溶け込みつつあるデジタル人民元―中国メディア

Record China 2021/10/20

インターネットに接続する必要はなく、スマートフォンを開いてアプリを立ち上げる必要もなく、カードかスマホをかざせば、シェア自転車のロックを解除したり、自動運転車や無人スーパーを体験したり、複数種類の外貨に直接両替したりもできる……最近、複数の地域で連携してデジタル人民元の応用テストが行われてきた。デジタル人民元は暮らしに溶け込みつつある。工人日報が伝えた。

■マルチシーンでの応用が消費の活力をかき立てる

銀行のキャッシュカードと同じくらいのサイズで、小さな窓枠があるカードを自転車のロック部分にかざせば、すぐにロックが解除される。これは美団と中国聯通(チャイナ・ユニコム)、中国銀行が協力して開発したデジタル人民元の新たな応用だ。北京に住む高齢者の劉さんは、「これは自分たちのような高齢者にぴったりだ」と話す。

それだけではない。コーヒーを飲む、オフラインでバスに乗る、クリエイティブな土産品を買う、無人スーパーで買い物をするなども、すべてこの「見えるハードウォレット」があれば実現する。

利用者がカードを出すのが面倒なら、スマホアプリ、スマートウォッチ、スマホケース、さらには高齢者の使用するスマート杖という選択肢もあり、さまざまなスタイルでデジタル化がもたらす便利さを享受することができる。

デジタル人民元には法定通貨であり国家によって価値が保障されている、受け取る側と支払う側がどちらもオフライン状態でも決済ができて便利、方向を定めて流通するため追跡可能、などの優位性が備わり、中国全土の複数の地域でテストが行われている。

山東省青島市では、中国初のデジタル人民元決済手段となる二酸化炭素(CO2)包摂プラットフォーム「青炭行」のアプリがリリースされた。北京では8月1日から、鉄道交通にデジタル人民元によるオフラインでの乗車券・カード購入、乗車券追加購入、チャージ、またアプリによるオンラインでの乗車券購入など、マルチシーンの応用が加わった。デジタル人民元は冬季五輪・パラリンピックにおけるフルシーンテスト応用が安定的に進められている。

江蘇省蘇州市では、「網上国網(国家電網公司のオンラインサービスの窓口)」のクラウド端末でデジタル人民元による省をまたいだ料金支払い機能が実現した。湖南省長沙市では、デジタル人民元で支払う時に使える割引券10万枚を市民に配布し、バスや地下鉄に乗るときに割引きサービスが受けられるようにした。

■長期的に効果あるメカニズムを構築してデジタル化モデル転換を推進

中国人民銀行(中央銀行)の范一飛(ファン・イーフェイ)副総裁はこのほど行われた中国(北京)デジタル金融フォーラム2021で、「デジタル人民元は金融の供給側構造改革の重要な内容であり、社会生活、生産手段のデジタル化モデル転換の推進にプラスになる」との見方を示した。

范氏の説明によると、デジタル人民元は段階的な成果を上げたものの、まだ早急に解決しなければならない一部の問題が存在する。たとえばルールや制度はすぐにも改善が必要で、受け入れ環境も改善が必要で、決済体制の整備も必要だという。

范氏は、「デジタル人民元の生態圏を構築するためには、ルール制定において、アカウントによる完璧な管理を行うことは不可能で、これまでの紙幣と同じやり方を求めることも不可能だ。打破すべきところは打破し、制限すべきところは制限する必要がある。技術の実現では、引き続き技術の世代交代を進めて全体的な先進性を維持し、既存の金融インフラを十分に利用し、従来の電子決済システムとの互換を実現する。生態建設では、イノベーションの活力をかき立ててサービスの質・効果を高める長期的メカニズムを研究し、デジタル人民元の包摂性と入手可能性を引き上げる」との見方を示した。

7月から「ウィズコロナ」の英国、1日の感染者4万人台に急増

 


7月から「ウィズコロナ」の英国、1日の感染者4万人台に急増

中央日報 2021/10/19

ブルームバーグは17日、英国の新規感染者が4万5140人となり、約3カ月ぶりの多さを記録したと伝えた。死亡者は57人増えた。

英国は7月から「ウィズコロナ」に防疫指針を転換していた。英国は現在路上でほとんどの人がマスクを使わないで生活している。

新規感染者が4万人水準という状況で防疫規制を解いた英国はその後概ね1日3万人台の新規感染者水準を維持してきた。先月には一時的に2万1000人台まで減ったりもしたが最近4万5000人台まで増加した。

これに対し米食品医薬品局(FDA)元局長のスコット・ゴットリーブ氏は英国の最近の感染拡大傾向に懸念を示し、デルタ株の変種である「デルタプラス」に対する調査が急がれると強調した。

ゴットリーブ氏はこの日ツイッターに「英国の新規感染者数が3カ月ぶりの多さを記録した。とスパイタンパク質に突然変異が発生した新たなデルタ株AY.4が新規感染の8%に達した」と伝えた。ゴットリーブ氏は「このデルタプラスは感染力がさらに強いのか、そうでなければ免疫力を迂回するものなのか緊急研究が必要だ」と強調した。

RNAが体内で自己増殖するコロナワクチン

 

> RNAが体内で自己増殖し…

> …RNAが体内に残らない安全なワクチンだ…

どんな仕組みなんだろう。


次世代ワクチン、来年実用化 新型コロナ、ベンチャー開発

時事 2021/10/18

創薬ベンチャーのVLPセラピューティクス・ジャパン(東京)は18日、開発を進めている次世代型の新型コロナウイルスワクチンについて、来年中の実用化を目指すと発表した。赤畑渉代表職務執行者が東京都内で記者会見し「メード・イン・ジャパンの新しい技術、ワクチンの形として出て行きたい」と意欲を示した。

VLPのワクチンは、ウイルスの遺伝情報を伝えるRNAが体内で自己増殖し、効率的に免疫を誘導する「レプリコンワクチン」。投与量が現在のmRNAワクチンの10分の1から100分の1で済むという。 

赤畑氏は「少量でも十分な抗体ができる上、RNAが体内に残らない安全なワクチンだ」と説明した。VLPは今月、国内で臨床試験を開始しており、来春には最終段階に進む予定だ。ワクチンは富士フイルム富山化学(東京)が製造する。

(参考資料) コロナワクチン開発の進捗状況(国内開発)

[韓国のガソリン価格急騰 原油価格上昇とドル高影響]という報道

 


韓国のガソリン価格急騰 原油価格上昇とドル高影響

聯合ニュース 2021/10/18

韓国でガソリン価格が最も高いソウルで、18日のレギュラーガソリンの店頭価格が1リットル当たり1800ウォン(約173円)を上回った。国際原油価格が7年ぶりの高水準を記録する中、韓国のガソリン価格も大幅な上昇が続いている。

韓国石油公社の情報サービスによると、ソウルの平均ガソリン価格は17日の1796.6ウォンからこの日は1801.0ウォンと1日で4.4ウォン上昇した。

18日の全国平均価格は1724.7ウォンまで上がった。先週は前週比28.3ウォン上昇した1リットル1687.2ウォンだったが、週明けのこの日にはさらに37ウォン上昇したことになる。

全国のガソリン価格は、国際原油価格が急騰した影響で1リットル2000ウォンを超えた2012年以来の高水準となった。

業界と消費者の一部からは国内のガソリン価格が1リットル2000ウォンの大台を突破する可能性があるとの懸念が出ており、ガソリンや軽油に課される「油類税」の一時的な引き下げが必要だとの声も高まっている。

直近では、米国とイランの対立で原油供給が減少する懸念が高まったことによる国際原油価格の上昇の影響で、18年11月に国内のガソリン価格が1リットル1690.3ウォンまで上昇。これを受けて韓国政府は18年11月から6か月間、一時的に油類税の引き下げに踏み切り、ガソリン価格の安定を図った。

業界は今回のガソリン価格上昇について、需要増による供給不足とドル高が重なったことで顕著になっていると分析している。

また、冬の暖房需要も増す時期であり、消費者の負担はさらに重くなることが懸念される。

業界関係者は「国内のガソリン価格は、油類税引き下げを断行した18年よりはるかに高い水準だ」としながら、「国際原油価格の上昇傾向とドル高が続いており、ガソリン価格を安定させるためには政府が油類税を引き下げることが必要だ」と主張した