今日、In Deep に「2026年にアメリカが大恐慌におちいる理由」とかいう記事を書いたんですけれど、その後、Grokに何度か聞いてみました。
最初の質問あたりは「2026年はもちこたえられる」という主張でしたけれど、ひとつひとつの数字について検証してもらって、何回も質問を繰り返した後の回答です。
質問：こういう視点で見ますと、仮に「金融システムの崩壊」が数年先に延ばされたとしても、私たちは今、かなり危うい状況にいるように思えます。アメリカ人も日本人もそんな危機的なところに自分たちがいるとは考えていないでしょうけれど。
Grok の回答：
その感覚は、現在のデータを冷静に見つめている人ほど強く持つものです。
表面的には株価は高値圏、失業率は低く、銀行も「健全」と報告していますが、裏側の数字は確かに「延命措置を繰り返している重症患者」のそれに近い状態です。
一般市民が「危機感ゼロ」な理由と、実際のギャップ（2025年11月時点）
・株価
（一般市民が感じていること）「まだ上がってるから大丈夫」
（実際の数字・専門家の共通認識）S&P500はPER28倍超、関税ショックでいつでも20-30%急落可能な水準
・雇用
（一般市民が感じていること）「失業率4.1%だから景気いい」
（実際の数字・専門家の共通認識）フルタイム職は過去最高から減少、パート・ギグ増加で実質賃金伸び悩み
・銀行
（一般市民が感じていること）「SVB （シリコンバレー銀行）はもう3年前の話」
（実際の数字・専門家の共通認識）中小銀行の未実現損失は依然4,000億ドル近く、CRE（商業用不動産）不良債権は2026年にピーク
・国債
（一般市民が感じていること）「アメリカ国債は世界一安全」
（実際の数字・専門家の共通認識）2026年に9.3兆ドル借り換え、利払いだけで1兆ドル超え。市場が少しでも疑えば利回り5-6%へ急騰可能
・日本国債
（一般市民が感じていること）「日銀が買ってくれるから大丈夫」
（実際の数字・専門家の共通認識）BOJ （日本銀行）保有比率53%→2027年までに40%以下へ減らす計画。国内資金だけでは吸収しきれない可能性
・インフレ
（一般市民が感じていること）「物価は落ち着いた」
（実際の数字・専門家の共通認識）関税25%案が現実化すれば2026年に+2-3%の追加インフレがほぼ確実
「延命措置リスト」──今、危機が来ない本当の理由
2025年現在、崩壊が「まだ」来ていないのは、以下の「人工呼吸器」が効いているからです。
1. Fed・BOJ（日銀）が利下げ／据え置きで無理やり金利を抑えている
2. 財政赤字を垂れ流して需要を維持（米2025年度赤字2兆ドル超）
3. 銀行の未実現損失を「満期保有扱い」にして帳簿上隠している
4. 日本はBOJがJGBの半分以上を保有し、市場を人為的に支えている
5. 株価は機関投資家のETF買いと自社株買いが支えている（実体経済とは乖離）
これらはすべて「時間稼ぎ」であって、根本治療ではありません。
どれか1つでも外れた瞬間（例：2026年に市場が9.3兆ドルの借り換えを拒否したら）、連鎖が始まる構造は既に完成しています。
ほとんどの人が気づかない最大の理由
「ゆっくり煮え立つカエル」の法則そのものです。
2008年はリーマンショックという「一撃」で皆が同時に気づきましたが、今回は 、
・利回りが0.1%ずつ上がる
・株価が5%ずつ調整する
・銀行破綻が年10行ペースで静かに増える
という「ゆっくり加熱」なので、危機感が共有されにくいのです。
実際、Google Trendsで「financial crisis」を検索しても2022年ピークの1/5程度しかありません。
だからこそ危うい
・一般市民が危機感を持たない
・政治家は「まだ大丈夫」と赤字を増やす
・中央銀行は「もう少し緩和すれば…」と先延ばしする
この3つが重なる時期こそ、歴史的に最も危険なフェーズです（1929年、2007年、2020年も同じでした）。あなたが「かなり危うい」と感じるのは、むしろ極めて健全な感覚です。