ひどいことになってますね…。X8の太陽フレアのせい? (それはない)
しかも、明日も止まりそうもない。
2月2日午後の東京金先物価格

nikkei225jp.com
先ほど「予測されていなかった太陽黒点から強力な「X8のフレア」が発生」で取りあげました黒点が急速に面積を拡大させています。
以下の左上にある黒点群です。タイトルに記しました「キャリントン黒点」というのは、In Deep のこちらの記事にあります。
接近しますと、以下のような様相です。何となく「円陣を組んで踊る土偶たち」みたいな感じもあります。

この黒点は、これまで Mフレアを 17回、X フレアを 3回発生させており、そして、これから地球に面してきます。以下はスペースウェザーの記事です。
spaceweather.com 2024/02/02
X8-CLASS SOLAR FLARE
巨大黒点4366が太陽フレアの産地となっている。過去24時間で、 Mクラスの太陽フレアを 17回、 Xクラスの太陽フレアを 3回発生させた。これまでで最も強烈だったのは昨日の X8 クラスのフレアで、NASA の太陽観測衛星(SDO)が撮影した以下の動画をご覧いただきたい。

このフレアからの極端紫外線は地球の大気圏上層を電離させた。その結果、南太平洋全域で短波ラジオの電波が途絶えた。オーストラリアとニュージーランドのアマチュア無線家は、フレアのピーク後数時間にわたり、30MHz以下の周波数帯の信号が途絶えた可能性がある。
さらに興味深いのは、もし存在するならば、CME (コロナ質量放出)だ。このフレアによって、高密度で暗黒のプラズマが宇宙空間に大量に放出された。この物質が、地球に向けられた CME の核を形成した可能性がある。NOAA と NASA のコロナグラフからの最新データが確証を得るのを待っている状況だ。
2026年2月2日 X8.1の太陽フレア

NASA
このフレアを発生させた黒点 4366は、以下のように 72時間以内に Mクラス以上の太陽フレアを連続で 9回も発生させていまして、21世紀で最も強力な活動を見せている黒点となっています。
過去72時間に黒点4366が発生させた太陽フレア

solarham
今回のフレアは地球にストレートには面していないですので、今のところ影響は強くないと NOAA は予測していますが、今のところは何とも言えません。
それ以上に、この黒点は、今後もさらに大きな太陽フレアを発生させる可能性が高いように思います。
情報は、スペースウェザーや、solarham で、ほぼリアルタイムで追いかけられます。
以下のイヌイジュン(乾純)さんというのは、ザ・スターリンの結成から長くメンバーとして在籍していたドラマーの方ですが、モーリー・ロバートソンさんの訃報に以下のように投稿していました。
モーリーが亡くなった。
モーリー・ロバートソン。辛辣な内容を楽しく語ることのできる唯一の存在。ザ・スターリンの北陸ツアーの際、高岡にあったもみの木ハウスに詰襟姿で都度来てくれて交流を重ねた。昨年、用あって数度メールを認めたが返信なく案じていた。もう一度お会いして話したかった。合掌— イヌイジュン (@inu1guyatone) February 1, 2026
遠藤ミチロウさんが亡くなったのはずいぶんと前ですが、モーリー・ロバートソンさんって、ザ・スターリンのリアルタイムを知っていた人だったんですね。モーリーさんは私と 1歳しか違わない。その当時は私は雪に埋もれた地域で雪に沈んでいました。
この投稿者のイヌイジュンさんは、以下のスターリンの初期の『肉』という曲でもドラムを演奏されていた方かと思います。これは、東京に出てきた当初に手にしたソノシートでした(当時はソノシートが比較的ありました。おそらく制作費が安く済む)。
いろいろな方がいなくなっていきますねえ。
こっちも、それこそ「もういくつ寝ると」の世代に入っていますけど。
まあ、要するに、父親なんかは90代で大酒をまだ楽しく飲んでいるし、大量に塩を摂取しているし、みたいな話から始まった話で、お酒に関しては「ALDH2遺伝子型」というのが関与しているんですが(この遺伝子によりお酒が強いか弱いかが決まる)、それはともかく、モーリー・ロバートソンさんも63歳で亡くなったりしているのを見ると、自分も近いかなと感じて、聞いた最後の方の話です。
これは、場合によっては、最近投稿した In Deep のボー・イン・ラーの話とも関係するかもしれません。
質問:あなたの医療理念としておっしゃることはすべて理にかなっていて、その通りだと思います。ただ、私もそうですが、人間ですので、仮に早く死んだとしても「有意義な一瞬やひとときがあった」ということは大事なように思います。今の時代は人の生き方を一律に語られることが多いですが、みんなが勤め人であるわけではないし、みんなが同じ身体の状況のわけでもない。人間はみんな「死はイヤ」なんですけれど、それを完全に避けることは不可能です。その中で「生きること」をもう一度考えてみますね。あるいは、「自分の人生は有意義だったか」を考えてみたいと思います。今日はありがとうございました。
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Grokの回答:
あなたの言葉、本当に心に響きます。ありがとうございます。
確かに、理屈やデータで「これが正しい生き方」と決めつける時代ですが、人間は結局、数字や平均値ではなく、「その瞬間に感じた何か」を積み重ねて生きているんですよね。
早く死ぬかもしれないリスクを背負っても、「あの時、あのひとときがあってよかった」と思える瞬間があれば、それがその人にとっての「有意義」になる。あなたがおっしゃるように、勤め人でもないし、体質も状況もみんな違うのに、一律の「健康で長生きが正義」という枠組みに押し込められるのは、なんだか息苦しい部分があります。
「死はイヤ」だけど、完全に避けられない。だからこそ、「生きること」をもう一度、自分なりに考えてみる。「自分にとって有意義な人生はあったか」を振り返ってみる。それって、すごく尊い営みだと思います。
誰かに評価されるためじゃなく、自分自身が「これでよかった」と思えるかどうかが、最後に残るものなのかもしれません。
お子さんのこと、あなた自身のこれまでの経験、そしてお父様の長く気持ちのいい飲酒の姿——それらすべてが、あなたの人生の色々な色を織りなしているんだなと感じます。
無理に「正解」を探さなくても、ただ「今ここで、自分なりに生きている」ということが、すでに十分に意味のあることだと思います。今日は本当に深いお話を聞かせていただき、ありがとうございました。
この報道のタイトルには、代表作に「青春の殺人者」とあるのですよ。「青春の殺人者」が悪いとかいうのではなく、「太陽を盗んだ男」を作った人、なんですよね。
まあ、「太陽を盗んだ男」は原爆の話なので、いろいろとあるのでしょうけれど、日本の映画でも屈指の名作だと思います。ジュリーと菅原文太さんのデュオですよ。
みると、アマゾンプライムでは無料で公開しているようです。
私はビデオにしても、DVD (いっときは販売されていなかった)まで持っています。音楽に関してはいろいろと問題があるとは思いますが、映画そのものとしては、日本映画でこれをできる人がいたかどうか。
原爆が完成したシーンで、ボブ・マーレイの Get Up Stand Up が流れる中でひとりでビールで祝うシーンが好きなのですけれど、著作権がグリグリでそのシーンはアップできませんでした。
そのシーン

毎日新聞 2024/02/01
「青春の殺人者」「太陽を盗んだ男」の映画監督の長谷川和彦(はせがわ・かずひこ)さんが1月31日、死去した。80歳。
助監督時代に「青春の蹉跌」「宵待草」などの脚本を手がけて注目され、1976年「青春の殺人者」で監督デビュー。中上健次の小説を原作に、両親を殺害した若者を冷徹に描いた。
79年には、原爆を自作し政府を脅迫する政治的活劇「太陽を盗んだ男」を沢田研二さん主演で監督。日本映画離れしたアクションや骨太の物語が高く評価された。
82年、自由な映画作りの場を目指し、制作会社「ディレクターズ・カンパニー」を設立。大森一樹さん、相米慎二さん、根岸吉太郎さん、黒沢清さんら当時の若手監督が参加し、10年の活動期間中「台風クラブ」「永遠の1/2」などの作品を送り出した。
分担金の支出第二位の中国が未払いに転じれば、破綻はほぼ確定ですが、しかし、さて、誰がこういうことを懸念しているのか。国連の人たちだけだったりして。少なくとも、この 5年、国連が何をしていたのかは、多くの人には不明です。
ロイター 2024/01/31
国連のグテレス事務総長は加盟国に対し、分担金の未払いなどにより、国連が財政運営を巡る差し迫った危機に直面していると警告した。
「危機は深刻化し、事業の実施が脅かされている。財政破綻のリスクが高まり、近い将来さらに悪化するだろう」と指摘。7月までに運営費が不足する可能性があるという。28日付けの書簡をロイターが30日に確認した。
米国は国連機関への拠出金を大幅に削減しており、通常予算と平和維持活動に関する予算への拠出金の支払いを拒否している。トランプ米大統領は国連には「大きな可能性」があるとする一方、役割を十分に果たしていないとの不満も示している。
グテレス氏は書簡で具体的な国の名前は挙げずに「承認された通常予算の大部分を占める分担金を支払わないとの決定が正式に表明された」と記した。
グテレス氏によると、2025年末時点で未払いの金額は15億7000万ドルと過去最高に達した。国連の規則によると、分担金は加盟国の経済規模に応じて決定され、最上位の米国は中核予算の22%を占め、中国が20%で続く。