この恐怖と貪欲指数 (Fear & Greed Index)は、米国株市場のムードや投資家の心理を探る指標で、
100~75:極端な貪欲
75~55:貪欲
55~45:中立
45~25:恐怖
25~0:極端な恐怖
と分類される指標(といえるのかどうかはわからない)ですが、「 4 」という極端な指数を示しています。
2025年4月4日の恐怖と貪欲指数

iamtomnash
この恐怖と貪欲指数 (Fear & Greed Index)は、米国株市場のムードや投資家の心理を探る指標で、
100~75:極端な貪欲
75~55:貪欲
55~45:中立
45~25:恐怖
25~0:極端な恐怖
と分類される指標(といえるのかどうかはわからない)ですが、「 4 」という極端な指数を示しています。
2025年4月4日の恐怖と貪欲指数

iamtomnash
以下のアフリカ大陸の東側にある島です。
レユニオン島

Google Map
ria.ru 2025/04/04
Во Франции ввели экстренный план из-за эпидемии чикунгуньи

フランス当局は、インド洋にある同国の海外領土レユニオン島でのチクングニア熱ウイルスの流行を受け、緊急行動計画を導入したと、レユニオン1テレビ局が報じた。
3月のある週に、島内で 6,000件の新たな感染例が検出された。 2024年8月に流行が始まって以来、合計で 2万件の症例が発生している。 (※ レユニオン島の人口は約 85万人)
「進行中のチクングニア熱の流行に関連して、計画された手術の再プログラムや医療従事者の休暇からの召還を可能にするシステム『ホワイトプラン』がレユニオン島で開始された」と同メディアは同島の病院の声明を引用して報じた。
この決定は、北部のサン=ドニと南部のサン=ピエールという主要都市で「数日間にわたり緊急サービスの活動が非常に増加」する中でなされた。
医療施設は「追加のベッドを開設したにもかかわらず、入院能力が枯渇している」ことと「スタッフの作業負荷が増加している」ことを指摘した。
3月31日、地域保健当局はチクングニアウイルスのワクチン接種の開始を発表した。 4万回分のワクチンが島に届けられた。
2005年から 2006年にかけて、このウイルスの流行により、レユニオン島の(当時の)人口の 3分の1以上にあたる 26万人が感染し、200人以上が死亡した。
以下のキャラだそうです。すごい時期に…。
産経新聞 2025/04/01
加藤勝信財務相兼金融担当相が1日の閣議後の記者会見で、少額投資非課税制度(NISA)の普及に務める金融庁公式キャラクター「ワニーサ」をPRする一幕があった。
会見終了後、机上に置かれた人形の頭に触れ、「ワニーサも増えましたんでよろしく」とひと言。これに先立ち、前日の会見から突如登場した大阪・関西万博の公式キャラクター「ミャクミャク」とともに報道陣に紹介した。
金融庁によると、ワニーサは慎重派で、みんなから信頼されているワニ。積み立て投資をイメージして描かれた階段状の尻尾から背中にかけてのデザインが特徴的だ。
加藤氏はワニーサとミャクミャクに挟まれる形で会見に臨んだ。
ただ、この日の会見では、インターネット専業証券で不正取引が相次いで発覚していることについて質問があり、加藤氏は「顧客対応に万全が期されるよう求めていきたい」と厳しい表情で語った。
4月4日のエネルギー関係の商品相場

tradingeconomics.com
以下は金と銀と銅の値動きです。銅は暴落ですね。金もこのまま下がっていってしまうのかなあ… (;ω;) 。
4月4日の貴金属関係の商品相場

tradingeconomics.com
このツルドクダミというのは、ドクダミとはまったく異なるものだそうで、Wikipedia には、
> 中国原産のタデ科のつる性多年草。和名は葉がドクダミに似て、つるになることからこの名が付くが、ドクダミとは科の異なる別種の植物である。
とのことで、日本にも、どこにでもある雑草のようです。
ツルドクダミの花

日本薬学会
また、Wikipedia には、
> ツルドクダミの地下にある塊根を漢方薬の生薬として「何首烏(かしゅう)」とよび、古くから不老長寿のための滋養強壮剤として利用されてきた。
ともあります。
ツルドクダミは、ネットで見ましても、それほど普通に販売されているものではないようで、楽天に「夜交籐」という名前のツルドクダミの茎のお茶があった程度でした。
mdpi.com 2025/04/03
2,3,5,4′-Tetrahydroxystilbene-2-O-β-D-glucoside (TSG) from Polygonum multiflorum Thunb.: A Systematic Review on Anti-Aging
概要
高齢化が世界的に進む中、健康寿命は医学研究における重要な優先課題となっている。
2,3,5,4′-テトラヒドロキシスチルベン-2-O-β-D-グルコシド (TSG) は、ツルドクダミの主な生理活性成分であり、老化や加齢に伴う疾患と闘う有望な薬剤として注目されている。
このレビューでは、TSG の抗老化特性と加齢に伴う病状に対する保護効果を評価する。
現在までに得られた証拠から、TSG は、寿命の延長、神経保護 (アルツハイマー病やパーキンソン病の改善など)、心血管保護 (アテローム性動脈硬化症や高血圧の軽減など)、生殖腺の老化の遅延、骨量減少の減少 (骨粗しょう症の緩和など)、そして、毛髪再生の促進など、総合的な抗老化作用を示すことがわかっている。
メカニズム的には、TSG は酸化ストレス、炎症、アポトーシスを軽減するとともに、ミトファジー、ミトコンドリア機能テロメラーゼ活性、エピジェネティック制御を強化する。
これらのマルチターゲット作用は、伝統的な中国医学の全体論的原理と一致しており、多面的な抗老化剤としての TSG の可能性を浮き彫りにしている。
ただし、TSG の有効性を評価するための標準化された定量的システムを確立し、健康的な老化を促進するためのより広範な臨床応用への道を開くには、さらなる研究が必要だ。
日本の銀行セクターは、確かに激しく下げていますが、過去10年くらいの中ではまだまだ高値です。
4月4日の主銀行株価の終値

halturnerradioshow.com 2025/04/05
Worrisome: Japan Bank Stocks Plummeting

米国のドナルド・トランプ大統領が今世紀最大の関税の壁を発表したことを受けて、景気後退の懸念が市場に広がり、金曜日には世界中の銀行株が暴落した。
日本の銀行は特に大きな打撃を受けている。
これは 40年間で最大の下落となる。
三菱UFJフィナンシャル・グループは金曜日に 8.5%下落し、週間損失は20%となった。
みずほフィナンシャル・グループは金曜日に 11%下落し、週間損失は 22%を超えた。
三井住友フィナンシャル・グループは 1日で 8%下落し、週間損失は 20%を超えた。
2008年以来最大の銀行損失
アジアでは、日本の大手銀行が 2008年の金融危機以来最大の損失で週を終え、トランプ大統領の貿易戦争の影響について市場がこれまでで最も不安を抱くシグナルの一つとなった。
米国が数十年かけて築き上げてきた自由貿易体制を断ち切るなか、成長のバロメーターである銀行株は大打撃を受けている。投資家は支出の減少、融資需要の急減、取引量の急減に備えている。
米国の銀行株も木曜日に数カ月ぶりの安値に落ち込んだ後、市場前取引で下落が続いた。JPモルガン・チェースは 4%下落。ウォール街の大手ゴールドマン・サックスとモルガン・スタンレーはそれぞれ 3%と 4%下落した。
米国からの輸入品に対する一律 10%の関税が 4月5日に発効する予定で、その後数十カ国に対しても追加関税が課される予定で、ワシントンは過去 100年以上で最も厳しい貿易障壁を築いている。
中国財政省は金曜日、4月10日から全ての米国製品に 34%の追加関税を課すと発表した。
この株価の下落は、数か月前は選挙後の楽観論で好調だった銀行業界にとって、急激な反転だ。
関税は銀行に直接打撃を与えることはないが、企業に合併・買収計画の一時停止を促し、消費者心理を悪化させる可能性があり、最終的には投資銀行の手数料に打撃を与え、融資需要を鈍化させる可能性がある。
フィッチ・レーティングスの北米銀行部門責任者クリストファー・ウルフ氏は、特に関税が長期間維持される場合、 銀行は潜在的なローン債務不履行に備えてより大きな引当金を積み立てる必要があるかもしれないと述べた。
これにより、CDS(クレジット・デフォルト・スワップ)が発動され、デリバティブ取引が影響を受けることになるだろう。
(※) CDS とは、企業の債務不履行にともなうリスクを対象にした金融派生商品で、対象となる企業が破綻し金融債権や社債などの支払いができなくなった場合、CDSの買い手は金利や元本に相当する支払いを受け取るという仕組みです。
来週から、JPモルガン、モルガン・スタンレー、ウェルズ・ファーゴ、BNYの各米銀行が決算発表シーズンの幕開けを告げ、混乱を乗り切るための戦略についての見解を発表する予定だ。
NHK 2025/04/05

4日のニューヨーク株式市場ではダウ平均株価が2231ドル下落し、一日の下落幅としては過去3番目の大きさとなりました。
トランプ政権の相互関税に中国が対抗措置を表明したことで貿易摩擦が一段と激しくなることへの懸念が強まったためです。
ニューヨーク株式市場のダウ平均株価は、3日、1600ドル以上の急落となりましたが、4日も株式を売る動きは止まらず、大幅な値下がりとなりました。
トランプ政権が相互関税を表明し、これに中国政府が対抗措置としてアメリカからのすべての輸入品に34%の追加関税を課すと発表したことで、米中の貿易摩擦が一段と激しくなり、世界経済が減速することへの懸念が強まったためです。
トランプ大統領が4日、SNSで「私の方針は決して変わらない」と投稿したことで、「相互関税」をめぐるアメリカと各国との交渉の余地は乏しいという受け止めにつながりました。
ダウ平均株価の終値は、前日と比べて2231ドル7セント安い、3万8314ドル86セントとなり、一日の下落幅としては過去3番目の大きさを記録しました。
ハイテク関連銘柄が多いナスダックの株価指数も5.8%の大幅な下落となりました。
アメリカの有力紙、ウォール・ストリート・ジャーナルは、この2日間でおよそ6兆6000億ドル、日本円にしておよそ970兆円の株式の時価総額が失われたと伝えています。
投資家はリスクを避ける姿勢を強めていて、トランプ政権による「相互関税」の発表以降、世界的な株安の流れに歯止めがかからない状態が続いています。
“新型コロナショック以来の下落” 報道も
世界的な貿易摩擦の激化への懸念を背景に、4日のニューヨーク株式市場ではダウ平均株価は2231ドル7セント値下がりし、一日の下落幅としては過去3番目の大きさとなりました。
▽過去最大の下落幅は2020年3月16日の2997ドル10セントで
▽2番目は2020年3月12日の2352ドル60セントとなっています。
当時は、新型コロナウイルスの感染拡大によって世界経済が深刻な打撃を受けるという懸念から、株価が急落していて、アメリカのメディアは新型コロナショック以来の下落だと報じています。