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植物の成長が「月の周期と光度に連動している」ことをロシアの科学者が発見

 


月が実際に植物に与える影響

earth-chronicles.ru 2022/04/10

Как Луна на самом деле влияет на растения

反射光の特性に応じて、月はさまざまな方法で植物に影響を与える可能性があることがわかってきた。これは、カレリアン研究センターの生物学研究所の科学者であるビクトル・ミロノフ氏によって確認された。彼は数年間、コケの品種の1つの成長を研究した。

ロシア科学アカデミーのカレリアン研究センターの生物学研究所の研究者であるビクトル・ミロノフ氏は、長期(2015年以降)の研究の過程で、月がコケのミズゴケの成長にどのように影響するかを研究した。結果は国際ジャーナル Environmental and Experimental Botany に掲載された。

現在、ミロノフ氏は185,000のコケの新芽に関する情報を持っている。これのおかげで、植物の成長率の8350の見積もりが与えられた。

氏は、観察の中で、コケの成長率が30日ごとに変化することを発見した。これは月の周期と対応している。

ミロノフ氏はまた、ミズゴケの成長率が月の光の変化に依存するという仮定をテストした。これを行うために、彼はまた、地元の気象観測所から得られた低曇りに関するデータを使用した。

曇りが最大40%のレベルである場合、月の周期の影響が特に強いことがわかった。この数字が大きくなると、月の影響が弱まった。つまり、仮説は最終的に確認された。

また、月明かりの影響で苔の成長が遅いことがわかった。研究は、この速度が満月の期間の周りに減少し、新月の周りに増加することを示した。

アメリカ財務省がロシアのダイヤモンド採掘社に「制裁」措置を講じたため、次はダイヤモンドの価格が急上昇する見込み

 


アメリカ財務省が、全体の供給量の3分の1を生産する世界最大のロシアのダイヤモンド生産社に制裁

ZeroHedge 2022/04/10

US Treasury Sanctions Largest Russian Diamond Miner Producing Third Of World’s Supply

アメリカ財務省外国資産管理局は 、 ロシアのダイヤモンド採掘のアルロサ社に制裁措置を講じた。これにより、世界のダイヤモンド原石の30%が削減され、世界の供給を引き締め、価格の高騰を招く可能性がある。

ロシアの国営企業であり、ロシアのダイヤモンド採掘能力の90%を担当する世界最大のダイヤモンド採掘会社であるアルロサ社は、財務省外国資産管理局によって認可を取り消された。財務省によると、すべての顧客およびその他の取引相手は、4月14日までにロシアのダイヤモンド採掘社との取引を停止する必要がある。

「これらの制裁は、ウクライナに対するロシアの挑発されない戦争を可能にし、資金を提供する主要な組織に圧力をかけ続けるだろう」と、財務省のブライアン・ネルソン次官は述べた。

「国務省と協力し、同盟国やパートナーと協力して行われたこれらの行動は、プーチンの残虐行為の供給と資金調達に不可欠な資産、資源、経済部門へのクレムリンのアクセスを制限するための継続的な努力を反映している」とネルソン次官は言った。

2021年、アルロサ社は 42億ドルを超える収益を上げた。ダイヤモンドは、金額でロシアの非エネルギー輸出のトップの1つであり、2021年の輸出総額は45億ドルを超えている。

ブルームバーグによると 、「アルロサ社は、今世紀の初めまで独占していた象徴的なダイヤモンド会社であるデビアスとほぼ同じ量の宝石を生産している」米国は世界のダイヤモンド需要の約半分を占めており、世界のダイヤモンド供給の3分の1が蒸発するにつれて、ダイヤモンドの供給不足が続く可能性がある。

[がんを完治させる力はほぼなく、毒性で死に至る…そんな抗がん剤が「標準治療」となっている理由]という京都大学名誉教授の寄稿文より抜粋

 


がんを完治させる力はほぼなく、毒性で死に至る…そんな抗がん剤が「標準治療」となっている理由

PRESIDENT 2022/04/09

和田 洋巳
からすま和田クリニック院長、京都大学名誉教授、一般社団法人日本がんと炎症・代謝研究会代表理事

2ページより)

「IV期がんは治らない」と分かって薬を投与している

そもそも、抗がん剤には「がんを治す力」は基本的にありません。

確かに、睾丸がんや絨毛がんなどごく一部の固形がん、白血病や悪性リンパ腫などの血液がんについては、抗がん剤で治ることがありますが、がん全体から見ればレアケースにすぎません。

つまり、圧倒的多数を占める固形がんについては、再発がんや転移がんも含めて、抗がん剤治療で治癒に至ることはほとんどありません。そして、がん治療医らは「IV期がんは治らない」ことを前提として治療を行うのです。

言うまでもなく、がん治療医らはこれらの事実をよく知っています。ただし、患者や家族らに「抗がん剤治療を受けても、がんが治ることはありません」とは明言しにくいものです。そのため、多くの場合、医師は次のような“励ましの言葉”を駆使して、患者や家族らを説得しようとします。

「最近はいいお薬(抗がん剤のこと)もたくさんあります」

「私たちも全力で支えますから、希望を持って頑張りましょう」

これらの励ましの言葉が医師の悪意から発せられている、すなわちウソを伝えて患者や家族らを騙そうとしている、とまでは私も言いません。医師の胸の内に患者や家族らを何とか勇気づけたいという気持ちがあるのもまた事実でしょう。

しかし、「厳然たる事実」と「励ましの言葉」との間にある大いなるギャップは、結果的に患者や家族らをさらなる絶望の淵へ追い込んでいくことになるのです。

治療ガイドラインに疑問を持っても見直されることはない

標準がん治療は病期(ステージ)ごとの治療の方法や手順などが書かれた「治療ガイドライン」に沿って画一的に進められていきます。なぜなら、がん種別の学会や研究会などによって作成され権威づけられた治療ガイドラインは、がん治療医らにとってはバイブルとでも呼ぶべき絶対的な重みを持っているからです。

実際、治療ガイドラインから外れた治療をあえて行おうとするがん治療医は皆無に近いと言っていいでしょう。その治療法が現時点で最良の治療であると信じ込んでいることが大きな理由の1つですが、仮にがん治療医らが最良とされる治療法に疑問を感じたとしても見直されることはほとんどありません。

そんなことをすれば、自身の所属する医療機関や学会などの権威者から睨まれ、がん治療医としての立場が危うくなる恐れがあるからです。

[閉店の丸亀製麺、ロシア側が無断営業か 屋号「マル」に変更]という報道

 

[参考報道] ロシアから撤退したマクドナルド847店舗は、そのまま「ロシア語のチェーン名」となり、ロシアの支配下でハンバーガー提供を継続中 (2022/04/02)

(※)どんな国でも、国内で行われることについては、その国の法律(新しく作られたものでも)が有効となります。


閉店の丸亀製麺、ロシア側が無断営業か 屋号「マル」に変更

産経新聞 2022/04/09

ロシアによるウクライナ侵攻を受け、外食大手「トリドールホールディングス」(東京都)が露国内での閉店を決定した傘下のうどんチェーン「丸亀製麺」について、現在も営業が続けられていることが9日、分かった。

屋号は「マル」に変更されたが、メニューやサービスは同一。同社は産経新聞の取材に「類似の名称やサービスの継続は認めていない」と回答した。同社とフランチャイズ契約を結んでいた露企業が、ブランドとノウハウを無断で使用しているとみられる。

ウクライナ侵攻では、多くの外国企業が露市場からの撤退や露国内での営業停止を表明した。しかし、露メディアによると、営業停止を決めた米ファストフード大手「マクドナルド」でも、直営店は閉店した一方、全体の20%を占めていたフランチャイズ契約の店舗の一部は営業を継続しているという。商標の不正使用に当たる恐れが強く、ロシアをめぐるビジネスリスクが改めて露呈している。

丸亀製麺は2013年、モスクワにロシア第1号店を開店。安価さやサービスが人気となり、ウクライナ侵攻前はモスクワに7店舗を展開していた。同社によると、いずれも屋号の使用や商品の提供を認める対価として権利料を受け取るフランチャイズ形式だった。

ウクライナ侵攻を受け、同社は3月上旬、露フランチャイズ企業に営業停止を打診。協議の結果、全店の閉店で合意し、同月末までに閉店を完了したという。

しかし今月、モスクワの商業施設内の店舗では、屋号は「マル」に変更されたが、天かすやネギ、お茶の無料提供などのサービスやメニューは従来通り。メニューでは「丸亀製麺」の文字が黒塗りされていたものの、内装には「丸亀製麺」と描かれたままだという。

運営会社とされる「マルフーズ」のウェブサイトによると、同社はモスクワの丸亀製麺があったのと同じ7カ所で「マル」を展開。産経新聞はマルフーズに対し、営業継続の経緯や権利関係について電子メールで問い合わせたが、9日までに回答はなかった。

[中国・上海、「14日間感染ゼロ」で封鎖解除]という報道

 

(※) この条件だと、数ヶ月単位になるかもしれないですね。その影響は、ロシアで起きているのと同様「西側」に。

[参考報道] 上海の都市封鎖、ユニクロは全86店を休業 物流は今後さらに混乱の兆し (WWD 2022/04/08)


中国・上海、「14日間感染ゼロ」で封鎖解除 食料不足に悲鳴も―新型コロナ

時事 2022/04/09

中国・上海市政府は9日、3月下旬から続くロックダウン(都市封鎖)について、新型コロナウイルスの感染者が14日間見つからなかった地区の住民に外出を認める方針を明らかにした。ただ、厳しい外出制限にもかかわらず、8日の新規感染者は前日比2402人増の2万3624人と、8日連続で過去最多を更新。全面解除のめどは立たない状況だ。

市当局によると、9日までの過去7日間、感染者が出なかった地区の住民は、7日間の健康観察期間に移行。制限を緩和し、自宅敷地内での移動などを認める。感染者が出た地区の住民は、引き続き自宅での待機を命じる。今後も当面、全市民のウイルス検査は継続する。

上海では3月28日、東半分で都市封鎖がスタート。今月1日以降は市内全域が封鎖状態に置かれている。市当局は一部地域で野菜など生鮮食料を配布するなど、ライフライン維持に努めているが、「届いていない」(日本の自治体職員)という声が多く、「食料が底を突き始めた」と悲鳴も上がり始めている。

[追放のロシア外交官443人に 史上最多規模]という報道

 


追放のロシア外交官443人に 「史上最多規模」と英誌

共同 2022/04/09

ウクライナ外務省は8日、同国にロシアが侵攻を開始した2月24日以降、各国が追放したロシアの外交官らの総数は、日本政府による8人を含め443人に上ったと発表した。英誌エコノミストによると、400人超という今回のような大量の外交官追放は、史上最多規模。

ウクライナ外務省は「ウクライナへの連帯を示す行動だ」と歓迎し、ロシアにさらなる圧力を加えるよう各国に求めた。エコノミスト誌によると、対象となったのは大半がスパイを疑われる人物だが、リトアニアは大使を追放。追放準備を進めている国は他にもあるといい、さらに増加が続きそうだ。