Ameba News 2021/11/19
タレントのモト冬樹が18日に自身のアメブロを更新。眼科で相談した目の症状を明かした。
この日、モトは「今日は久しぶりに六本木の深作眼科に定期検診に行ってきました」と報告。医師に「最近白目が出血することがある」と相談したことを明かした。
続けて、現在「血流がよくなるナイアシンというお薬を飲んでいる」といい、「一旦それをやめて血管を強くするお薬をいただきました」と説明。最後に「一回出血すると治るのに10日はかかるので困っていた」と告白し「これで大丈夫だとは思うんだけど」とつづった。
（※） これは、2018年にカナダのブリティッシュコロンビア大学の研究でも同じような結果が出ています。以下の記事で取りあげたことがあります。
◎ 子どもに対しての虐待は、その子どもに「DNAレベルの変化」を引き起こすことが国際的研究で示される… （In Deep）
あるいは以下のようなイギリスの研究もあります。
◎ 子ども時代に虐待や育児放棄を受けた人の成人後の自殺リスクが「最大で５倍」となることが英国での研究で判明 （In Deep）
もっといえば、幼児期の虐待は「寿命そのものが短くなる」ことがカナダの2016年の研究で示されています。
◎ ヒトは幼少期のストレスで《染色体の生命の回数券》テロメアが短くなることで老化が加速し、寿命が短くなることが判明 （In Deep）
読売新聞 2021/11/19
虐待などの不適切な養育を受けた子どもは、遺伝子に変化が生じ、その度合いが強いほど脳の機能にも影響するとの研究成果を、福井大の友田明美教授（小児発達学）らの研究チームが１８日、発表した。トラウマの治療法の開発につながる可能性があるという。
研究では、虐待や育児放棄（ネグレクト）などを経験した２４人（平均１２・６歳）と、経験していない３１人（同１４・９歳）から唾液を採取。愛着や絆などの形成に関連する「オキシトシン遺伝子」のＤＮＡを解析して比べたところ、経験した子どもは、遺伝子の一部にメチル基という分子が付着する「メチル化」が１・７倍に上った。
また、磁気共鳴画像（ＭＲＩ）検査で子どもの脳を調べた結果、メチル化が多いほど、脳の一部の容積が減り、活動が低下することが判明。オキシトシン遺伝子のメチル化が、こうした脳の変化に関係していると結論付けた。
虐待などを受けた子どもは、脳の一部が縮んだり、トラウマを発症したりすることは知られていたが、治療のためのターゲットが定まっていなかった。友田教授は「遺伝子に付着したメチル基を取り除くことができれば、トラウマなどを緩和できるかもしれない」と話す。論文は国際科学誌「トランスレーショナル・サイキアトリー」の電子版に掲載された。
朝鮮日報 2021/11/19
「当病院は今日（18日）現在で新型コロナウイルス重症者用病床23床のうち19床が埋まっています。私たちは重症者用病床のうち3床ほどは本当に急を要する患者のための予備病床として常に空けており、事実上満床だと言ってもいい状況です。今日も『重症者3人の入院受け入れが可能か』という問い合わせがありましたが、とても受け入れられず、妊婦を1人だけやっとのことで受け入れました」
嘉泉大学吉病院のオム・ジュンシク教授は18日、仁川にある同病院の状況をこのように伝えた。
首都圏の病院で現場診療中のA医師は、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）「フェイスブック」に「救急治療室の重症の新型コロナ患者が病室を割り振ってもらえず待機している。満床の重症者用病床には、死線をさまよう患者が横たわっていて…」と書き、B医師も「現在、首都圏には使用可能な重症者用病床がない状態」「（重症者用病床で）死亡する人々が出なければ、（ほかの新型コロナ重症者が入れる）病床が空かない状況だ」と言った。
一言で言えば、ソウルをはじめとする首都圏の重症者用病床は底を突いた状況だということだ。
首都圏の病床待機400人超
このように、医療現場からは緊迫した状況が相次いで伝えられているが、肝心の防疫当局は「今はやや入院が遅れる現象が出ているところだ」として、それほど騒ぐほどではないという反応だ。政府関係者は「重症者用病床の割り振りをできるだけ早くして、（病床が空くのを待つ）待機という状況が起こらないようにしている」と話した。
このような政府に対して、医療現場では「現場の状況を知らない悠長な発言」という声が上がっている。
政府統計でも首都圏の病床はいっぱいいっぱいの状況だ。
保健福祉部中央事故収拾本部によると、首都圏で病床がなくて1日以上、病床の割り振りを待っている人は、今月1日の「段階的な日常生活回復（ウィズコロナ）」転換時は「0人」だったが、12日に116人と100人を超え、18日午前0時現在では423人にまで増えた。
このうち367人は病院へ一刻も早く搬送する必要がある状態で、56人は生活治療センターの空きを待っている。待機期間が丸一日にならない待機者まで入れれば、首都圏だけでも待機者は既に1000人を超えると言われている。
特に17日には重症者が522人、18日には506人を記録、各病院は「病床不足超非常事態」に陥っている。
本紙取材陣が18日、首都圏の主な大病院を取材したところ、「もう限界」という病院がかなりの数あった。ソウル市内のある大病院では、「私たちは『ウィズコロナ』開始から数日もたっていないのに病床がすべて埋まり、使用率100％の状態が続いている」「1床当たりに医師が5－6人必要なので、医師たちはそれこそ全力を注いでいる状況だ」と言った。
また、別の病院でも「重症者用病床がたまたま2つ空いて、1－2日以内に埋まっても、驚くような状況ではない」と話した。政府は19日、首都圏22の上級総合病院長たちと緊急会議を開き、迅速な追加病床確保を求める方針だ。
「その場しのぎ」繰り返す政府
問題なのは、病床不足が予見されていたのにもかかわらず、準備が不十分だったという点だ。
首都圏のある病院の感染内科教授は「昨年12月にあれほど病床不足問題があったのに、各病院側をせっついて重症者用病床を増やしたとか、減らしたとかという『その場しのぎ』ではなく、ほぼ1年が過ぎようとしているのに、根本的な対策が1つもない。（政府が）病院長たちを集めて『助けてください』と言えば、病院長たちが『私たちもいろいろ苦労しているんです』と答えるのを繰り返す会議は何の意味があるのか」と批判した。
「首都圏の病床状況は急を要するが、『サーキットブレーカー（緊急計画）』を発動する状況ではない」という当局の説明も矛盾していると指摘されている。
中央事故収拾本部の孫映レ（ソン・ヨンレ）社会戦略班長は18日、「緊急計画を発動する状況ではない」「全体の流行規模が拡大して重症者が増えているというよりは、脆弱施設を中心に感染しており、これまでのソーシャルディスタンスなどの防疫措置を強化するのは合っていない」と述べた。
高麗大学九老病院のキム・ウジュ教授は「病院には行政命令まで下して『早く病床を確保しろ』と言っておきながら、『まだ緊急措置を考慮する時期ではない』というのは矛盾している」と語った。
（※） ジョンスホプキンス大学のデータでは、6万8000人を越えていました。
CNN 2021/11/19
ドイツのロベルト・コッホ研究所は（ＲＫＩ）は１８日、新型コロナウイルスの１日あたりの新規感染者が過去最多の６万５３７１人に上ったと報告した。メルケル首相は深刻な感染状況について、新型コロナの第４波がドイツで猛威を振るう結果だと述べた。
ＲＫＩの１８日の報告によると、ドイツの新規感染者は過去２４時間で６万５３７１人となり、それ以前の２４時間と比べて１万２５４５人増加した。
ただＲＫＩのウィーラー所長は１７日夕、ザクセン州の州首相とのオンライン協議で、こうした数字は過少報告されている可能性が高く、実際の感染者数は「２～３倍」に上る可能性があると指摘した。
ＲＫＩのデータによると、ドイツでは１７日から１８日にかけてコロナ関連の死者が２６４人報告され、流行開始後のドイツでの累計死者数は９万８０００人に達した。
また、７日間の罹患率も１０万人あたり３３６．９例と、１週間前の２４９．１例から増加して過去最多になったという。
ドイツはワクチン接種率が西欧で最も低い国の一つで、接種完了者は人口の６７％あまりにとどまる。人口の約３３％は新型コロナウイルスに対する防御を持たない状況となる。
これに加え、新型コロナワクチン接種で獲得した免疫の減退や、より強力な感染力を持つデルタ変異株の流行もあり、感染者が過去最多の水準に膨らんでいると専門家は指摘する。
近く退任するメルケル首相は１７日、「ドイツにおける現在の流行状況は劇的だ。これ以外の言い方はできない」と述べた。
入院数や死者数は以前のピーク時と比べると大幅に低い水準にある。ただ、冬が迫る中ワクチン接種の状況に差があることを懸念する声が強まっている。
メルケル氏は「集中治療室（ＩＣＵ）が一杯になってから行動するようでは大災害となる。それでは遅すぎるからだ」とも語った。
＞ 「再びのロックダウンに向かってゆっくりと進んでいるかのようだ」
courrier.jp 2021/11/19
ワクチン接種率の高さにもかかわらず、アイルランドではいま新型コロナウイルスの感染者が急増している。医療崩壊を防ぐため、政府は11月16日、衛生規制の再開を発表した。
現地のメディアも困惑している。この2週間でアイルランドは、新型コロナウイルス対策の優等生の座から転げ落ちてしまった。
10月27日に米「ブルームバーグ」が発表した、世界でもっとも安全な国・地域の番付「COVIDレジリエンス（耐性）ランキング」では1位だった同国。だが、いまやそのランキングでアイルランドは最悪の国の一つになってしまったとアイルランド版「タイムズ」紙は報じる。同紙によると、同国内の14日間の新規感染率は10万人あたり959人にまで上昇。この数字はいま、西ヨーロッパのどの国よりも高いという。
こうした状況悪化を受け、アイルランド政府は11月16日、衛生対策措置の再開を発表した。
現地メディア「アイリッシュ・インディペンデント」によると、それにはテレワークの再導入や、バーやナイトクラブの深夜0時までの営業時間短縮などが含まれ、濃厚接触者の5日間の隔離も新たに規制に加えられた。
人口500万人あたり290（10万人あたり5つ）しか集中治療用病床を持たない同国では、すでにその3分の1が新型コロナの患者で占められており、医療システムも脆弱な状況にあるという。
ワクチン接種が進んでいるのになぜ？
アイルランドは、世界のなかでもっともワクチン接種が進んでいる国の一つである。「アイルランド公共協会（RTE）」によると、10月末の時点で12歳以上の人口の89%がワクチン接種を終えている。にもかかわらず、同国より接種率の低い他のヨーロッパ諸国の方がましな状況にある。この現状を理解するのは「簡単なことではない」と現地日刊紙「アイリッシュ・タイムズ」は伝える。
同紙は考えられる原因として、世界でもっとも長いロックダウンを経て、アイルランド人はすぐに活動、特に屋内での交流を再開したと指摘。その結果、「早い段階でデルタ株の流行に接することになり、他国のように感染レベルを下げることができなかった」と説明する。
加えて、雨が多く湿度の高いアイルランドの冬と、日照時間が短く屋内で社交を持つ文化もウイルスの伝播に好条件だったと伝える。さらに、多世代で暮らす世帯の割合が比較的高いことも、家族間での感染を容易にした一因だと分析。
アイルランドもまた、ワクチン追加接種の開始が遅れている。「新たな規制は、3度目の接種までの時間稼ぎだ」と同紙は報じる。
火曜日、首相のミホル・マーティンは、今後数週間以内の追加措置発令の可能性も排除できないと発表した。これは同国民にとってはデジャブのようなことだ。アイリッシュ・インディペンデント紙はこう表現する。
「再びのロックダウンに向かってゆっくりと進んでいるかのようだ」
CNN 2021/11/19
フランス上院は18日、動物愛護に関する法改正案を賛成多数で可決した。動物の福祉や衝動買い防止の観点から、犬と猫はペットショップでの販売を2024年から禁止する。マクロン大統領が近く署名し、施行される。
犬や猫を飼う場合、保護団体や個人からの譲渡、ブリーダーからの直接購入となる。また、法改正によって施設でのイルカやシャチのショーを26年から、移動型サーカスでの野生動物の利用を28年から、それぞれ禁止する。
ウサギや魚などは引き続き販売できるが、衝動買いを招かないようショーウインドーに陳列することは禁止する。
CNN 2021/11/18
新型コロナウイルスのワクチンの接種を完了したとみなされるには３回目の接種が必要となるかもしれない。
ワクチンの免疫の低下とデルタ変異株による感染の拡大を受けて、先進国では「ワクチン接種完了」に関する定義について、再考が進んでいる。これまでは通常、２回の接種が接種完了を意味していた。
英国のジョンソン首相は１５日、新型コロナウイルスの流行を抑止するための措置を再導入しないためには、３回目のブースター（追加）接種が重要だとの見方を示した。
他の欧州各国でも追加接種の義務付けに動いている。フランスでは、マクロン大統領が先ごろ、１２月１５日までに６５歳以上の全員について「ワクチンパス」を再び有効にするには３回目の接種が必要だと明らかにしていた。
オーストリアでは、２回目のワクチン接種から９カ月が経過するとワクチン接種を完了した状態だとはみなされなくなる。このため、事実上の追加接種の強制となる。
イスラエルでは、過去６カ月以内に２回目のワクチン接種を受けていない場合、ジムや飲食店などの入店が許可される「グリーンパス」の対象となるには３回目の接種が必要となっている。
