（※）研究の対象は「11人」で、試験期間は最長4週間でした。記事にもありますが、前・国立成育医療研究センターの医師は、「精子の幹細胞から成熟精子までにかかる期間は約２か月半と言われている」とおっしゃっています。

ワクチン 精子への影響、長期的研究も検討

日テレNEWS24 2021/09/09

新型コロナウイルスのワクチンの接種後、男性の精子に悪影響はみられなかったという調査結果を、民間のクリニックが発表しました。

この調査は、大阪と東京で不妊治療を行うクリニックが、新型コロナの感染歴がない男性１１人を対象に行ったものです。ファイザー製の新型コロナワクチンの接種前と、１回目の接種の２週間後、２回目の接種の２週間後と４週間後に、精子の数や濃度、運動率などのほか、世界で初めて、精子の質につながる精子のＤＮＡの損傷率も解析しました。

その結果、精子の濃度は接種前を１００とすると、２回目接種の４週間後は１２２．８で、統計上、有意な差はないとしたほか、いずれの時期、項目も、接種による負の影響は認められなかったということです。

リプロダクションクリニックＣＥＯ・石川智基医師

「誤った情報でワクチンを打ったら不妊になるんじゃないかと、やはりそういう患者さんからの声っていうのは非常に多いんですね。問題なく（ワクチンを）打っていただいたらいいと思います」

今回の対象は１１人と多くはないため、このクリニックでは、マイアミ大学と共同で、より多い人数を対象に長期的な影響や追加接種による変化などの研究も検討しています。

慶応義塾大学・吉村泰典名誉教授

「世界では、男性に関しては影響は与えないだろうということが一般的に言われているが、日本人の男性のデータがなかったので、今回、日本人にも影響を与えないと言えた。ワクチンを女性だけ打って、男性は影響が分からないからやめましょうということはないので、不妊治療に当たる女性がコロナに感染しないよう、パートナーもしっかりワクチンを打つべきと言える。調査は数千人の単位で行うことは必要で、そういったデータはあった方が良い」

齊藤英和梅ヶ丘産婦人科ＡＲＴセンター長（前・国立成育医療研究センター医師）

「精子の幹細胞から成熟精子までにかかる期間は約２か月半と言われているため、今回のワクチン後の経過観察は、それよりも短いと思う。『精子形成の後半』には、ワクチン接種の影響がないとは言えるかもしれない。しかし、ワクチン接種後の副反応で、短期間とはいえ高熱が出た場合の影響はどうか、また、１１人よりも大規模な、長期の研究をした場合の結果は異なる可能性がある」

9割が若者への接種促進　ワクチン、都道府県庁所在地

東京新聞 2021/09/11

新型コロナの流行「第５波」で感染が目立つ１０～３０代の若者へのワクチン接種について、４７都道府県庁所在地（東京は新宿区）のうち４５市区（９６％）が接種促進に取り組んでいるか検討中であることが１１日、共同通信の調査で分かった。感染力の強いデルタ株が猛威を振るう中、感染拡大を抑えるためには若い世代への接種加速が不可欠とみて自治体が工夫する姿がうかがえる。

夜間や土日の接種時間を拡大するなどの対策を進める。ワクチンは重症化リスクの高い高齢者が優先され、多くの自治体では若者への接種は本格化したばかり。課題として「デマへの懸念払拭」や「情報提供」が挙がった。

「ファイザーワクチンを接種した父、鼻と口から血を流しながら死亡」…死因を究明するため解剖検査へ＝韓国

wowkorea.jp 2021/09/11

韓国で、新型コロナウイルス感染症を予防するため、ファイザーワクチンを1次接種した父親が突然死亡したとして、因果関係を明らかにしてほしいという国民請願が提起された。

9月11日、大統領府国民請願のインターネット掲示板には、前日「ファイザーワクチンを接種して2週間後、私の父の心臓は冷たく止まりました」と題する請願文が掲載された。

請願人は「父は先月26日、インチョン（仁川）市のある病院でファイザーワクチン1次接種を受け、4日後に胸の痛みなどを訴えた」とし「翌日、近くの病院で検診を受けた後、異常はないという医師の所見を受けたものの、8日に病院の救急室に到着した後、倒れた」と説明した。

続いて「心臓外科医が連絡を受けて来るのに30分待ち、到着した医師は血管を広げる施術は可能だが、死亡率は99.9%と強調した」とし「家族は悩み、施術をすると決めた後に署名する過程で死亡判定を受けた」と付け加えた。

請願人は「医療陣が『亡くなった』と言った瞬間、父の鼻と口から血がどんどん流れ、医療陣と私の家族はみな驚いた」とし「父は心筋梗塞の判定を受け、持病による死亡という結論が出たものの、ファイザーワクチンを接種するまで関連症状は全くなかった」と主張した。

さらに「父がワクチン接種後、あまりにも急に亡くなった理由が疑わしい」とし「ワクチンの副作用について因果関係を明白に明らかにし、真相究明ができることを願う」と訴えた。

なお、この日の午後現在、この請願文には9900人以上が同意しており、警察は解剖を通じて死因を確認する予定だという。

コロナによる死者2358人、ワクチン接種後の死者855人＝韓国

wowkorea.jp 2021/09/11

韓国で新型コロナウイルス感染症によりこれまでに死亡した人は、計2358人と集計された。また新型コロナワクチンを接種後「副反応により死亡した」と届け出た件数は、855人に達している。

中央防疫対策本部によると、新型コロナによる死者は9月11日の0時基準で2358人と集計された。また累計感染者全体のうち死者の割合を示す致死率は、0.87%となった。

一方、ワクチン接種が始まったことしの2月26日以降、ワクチン接種後に死亡した累積死者届け出数は計855人である。

ただこれらの死亡原因は、ほとんどがワクチンとの関連性が認められていない。

韓国政府の被害調査班がこれまで29回にわたって会議を開き、予防接種後に届け出を受けた副反応事例2117件の因果関係を調査した結果、死亡2件・重症5件・アナフィラキシーショック245件の計252件だけが、予防接種との因果関係が認められている。

コロナ後遺症、感染時軽症が悪化…寝たきりも

産経新聞 2021/09/06

新型コロナウイルスに感染後、深刻な後遺症を抱える患者が後を絶たない。感染時の症状は比較的軽くても痛みや倦怠感などが長期間続き、寝たきり状態まで悪化するケースがあり、治療が困難な神経系疾患との関連も疑われる。感染「第５波」で自宅療養者が急増する中、回復後の社会復帰のタイミングの難しさを指摘する声もある。

「体調に波があり、午前中は体が動いても、午後には寝込んでしまうこともある。職場への完全復帰は難しい。この先どうしていけばいいのだろう」

昨春から約１年半にわたり、倦怠感などを抱え、今も仕事を休職している埼玉県の男性会社員（５１）はつらい胸の内を明かす。

最初の症状は寒けと激しい動悸、吐き気と下痢だった。新型コロナが国内で広がり始めていた時期で感染を疑ったが、微熱程度で海外渡航歴もないことなどから、当時の検査体制ではすぐにＰＣＲ検査を受けられなかった。しばらくすると嗅覚障害や睡眠障害、抜け毛などの症状も表れた。

その後、数カ月たっても倦怠感などの症状は改善しないまま。それでも無理を強いて仕事を続けていた直後、体が床に引っ張られるような強烈なだるさに襲われ、立っていられない状況に陥ったこともあった。

不安が募り、複数の診療科を受診したが、異常は見つからない。新型コロナの後遺症外来のあるクリニックを知り、訪れたのは昨年９月。検査では陰性だったものの、新型コロナに感染していた可能性が高いと指摘された。昨年１２月に別の医療機関でも同様の指摘を受け、「筋痛性脳脊髄炎・慢性疲労症候群（ＭＥ・ＣＦＳ）」と診断された。

国立精神・神経医療研究センターの山村隆特任研究部長によると、ＭＥ・ＣＦＳはウイルス性の感染症の流行とともに患者が増えることで知られる。２００３年に重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）の感染者が相次いだカナダでも、患者が確認されたという。

国外ではすでに新型コロナの感染拡大下で、ＭＥ・ＣＦＳが増加しているとの報告もある。新型コロナ感染との科学的な因果関係は明らかになっていないが、山村氏は「新型コロナへの感染で免疫機能が過剰に反応し、脳に炎症が起こることで、さまざまな症状が引き起こされているのではないか」と推測する。

発症後、心身に大きな負荷をかけた後に症状が悪化することがあり、介護が必要になるケースもある。「無理をして元の生活に戻したことで起き上がれなくなり、数カ月間オムツをして介護を受けることになった方もいる」（山村氏）

重症化予防には安静と早期発見が重要だが、国内に専門医は少ない。患者団体のＮＰＯ法人「筋痛性脳脊髄炎の会」によると、医師に症状を訴えても取り合ってもらえず医療機関を渡り歩く患者は多い。篠原三恵子理事長は「国は新型コロナがＭＥ・ＣＦＳの引き金となる可能性を早急に調査し、診療体制を整備してほしい」と訴える。

感染第５波で軽症者の多くが自宅療養を強いられる中、一定期間を経ても残る症状が見落とされている恐れもある。山村氏は「社会復帰に当たっては、決して無理をしない。回復後も少しずつ仕事をこなすなど個々のペースで生活する意識や職場の環境づくりが重要になる」と強調した。

世論調査：ワクチン未接種のアメリカ人の70％は、免除のないワクチン義務を理由に仕事を辞めると回答

yahoo! news 2021/09/05

自営業ではないワクチン未接種のアメリカ人の約70％が、雇用主がCOVID-19ワクチンを義務付け、宗教的または医学的免除を認めなかった場合、仕事を辞める可能性が高いと述べたとワシントンポスト/ ABCニュースの新しい調査が発表した。

しかし、これらの数字は、ワクチンの義務が職場からの大規模な人材の流出につながることを示唆していはいない。なぜなら、義務をまだ実施していない場所で働いている健康な大多数の従業員たちはすでに接種を受けているからだ。しかし、そうでない30パーセント程度の人たちの間に重大な反対がある。

そのグループの16％だけがワクチン義務を遵守すると答え、35％は宗教的または医学的なワクチン免除を求め、42％は仕事を辞めると述べた。免除がない場合、調査対象者の72％が辞めると答えた。

それでも、全体的には、ワクチンを躊躇する人アメリカたちの数は減少し続けており、他の世論調査では、ますます多くの人々が彼らの接種を喜んで取得するか、すでにそうしていることを示す最新のデータセットがある。マスクとワクチンの要件も大多数のアメリカ人に支持されている。

世論調査は 8月20日- 9月の間に電話で実施した。