タイで「ジカウイルス」の感染が拡大しているようです

 

このジカウイルスというのは、70年くらい前から「販売」されていたんですよね。以下の記事にあります。

(記事)あらかじめ予定されていたかもしれない十の災い : 69年前から「オンライン販売されていたジカウイルス」
In Deep 2016年2月6日

以下は、最近のタイの報道です。


警告!タイで「ジカウイルス」が全国24県で蔓延しており、患者数は計244人となっていることが判明した

pptvhd36.com 2022/08/28

เตือน! ไทยพบ “ไวรัสซิกา”กระจาย 24 จ. ทั่วประเทศผู้ป่วยรวม 244 ราย

タイ疾病管理省は、蚊によって伝染するジカウイルスの状況について警告している。全国で合計244人の感染者が確認され、24県に分布している。

妊婦が感染した場合、胎児に影響を与える可能性があるため、妊婦は注意してほしい。流産したり、小頭症の赤ちゃんとして生まれる可能性がある。

蚊の繁殖場所となっている水の入った容器は速やかに除去することをお勧めする。これにより、蚊が媒介するデング熱、ジカウイルス等の病気にかかるリスクが軽減される。

現在、症例が報告されている24県で 244名のジカウイルス感染者がいる。チャンタブリー県 (37件) とペッチャブーン県 (23 件)が多い。

ジカウイルスは胎児に悪影響を及ぼす。小頭症や、先天的な障害を持つ場合がある。現在、治療法はないが、しかし、それを予防したり診断したりすることは可能だ。



2023年上半期の日本の出生数が過去最少に

 

厚生労働省の人口動態統計(速報値)は以下にあります。全体としては、昨年同時期とほとんど変化はありません。

人口動態統計速報(令和5年6月分)


23年上半期の出生数、過去最少の37万1052人 3.6%減

毎日新聞 2022/08/29

厚生労働省が29日公表した人口動態統計(速報値)によると、2023年上半期(1~6月)の出生数は、前年同期と比べて3・6%少ない37万1052人だった。上半期の速報値では、比較可能なデータがある00年以降最も少なく、少子化に歯止めがかからない現状が改めて浮き彫りになった

1~6月の速報値によると、出生数は毎月、前年同月を下回り、初めて40万人割れした前年上半期の38万4942人からさらに減少した。

速報値は、日本在住の外国人や在外日本人の数が含まれる。今後公表される概数や確定値は、日本に住む日本人の数で集計するため、速報値よりも少なくなる可能性がある。

今年6月に公表された22年の出生数(概数)は、77万747人で、統計を取り始めた1899年以降、初めて80万人を割った。1人の女性が生涯に産む子どもの数に相当する合計特殊出生率は1・26で、05年と並び過去最低だった。23年の1年間を通じた出生数は過去最少を更新する可能性がある

政府は「異次元の少子化対策」として、24年度から3年間で集中的に取り組む「加速化プラン」を6月に策定し、年間3兆円台半ばの予算を確保するとしている。



日本の金(ゴールド)価格が史上初の1グラム1万円超え

 

100グラム100万円か…。どんどん手が出ない領域に突入していきますね。

(参考記事)過去数百年続いたマネーの「死」までの秒読み
In Deep 2023年3月21日


【速報】金価格(円建て)が1グラム1万1円 初の1万円超え 円安が要因

テレ朝news 2022/08/29

金の国内小売価格が1グラムあたり1万1円となり、円建ての価格が初めて1万円を突破しました。

金の国内小売価格の指標とされる田中貴金属工業の29日の店頭販売価格は、1グラムあたり1万1円となりました。

28日から28円値上がりし、円建ての価格として初めて1万円台に乗せました。

金は国際的にドル建てで取引されるため、円相場が1ドル=146円台に値下がりし、円安ドル高が進んでいることが主な要因とみられます。

また、金は「有事の金」ともいわれ、戦争や災害など世界経済を揺るがすような事態が発生すると需要が高まる傾向があります。



スイスとイタリアで珍しい「8月の雪」

 

8月28日 雪が降ったイタリアのセストリエーレ

joins.com

以下の記事に、「この時期に雪が降るのはとても嬉しいことだ」とあるのは、このサイトがスキーのメディアだからのようです。いくら何でも初雪としては時期が早いですね。


8月の新雪がマッターホルンを覆う – スイスのツェルマットとイタリアのチェルヴィニアではスキーパラダイス

New To Ski 2022/08/28

象徴的なマッターホルン山とその周囲のスキー場は今朝、新雪がエリアを覆い、美しい雪の塊で目覚めた。

スイスのツェルマットとイタリアのチェルヴィニアを取り囲む国境を越えたスキーリゾートであるマッターホルン・スキー・パラダイスエリア一帯に、大量の雪が、一夜で降り積もった。 ウェブカメラの映像では、山頂とスキー場のふもとに 5~10センチの雪が積もり、一帯が美しい白に変わっているのが映った。

アルプスでは夏に雪が降ることもあるが、8月に雪が降ることは珍しく、この時期に雪が降るのはとても嬉しいことだ。



ブースター接種率が高いシンガポールのコロナ感染状況が再び活性化

 

ASEAN10カ国の2023年のコロナ感染報告数の推移

COVID-19 Epidemic Curve Among ASEAN Countries

色分けがやや判別しにくいですが、他は高い順に、フィリピン、マレーシア、インドネシア、ベトナムなどとなっています。低いのはラオスとミャンマーですかね。

いずれにしても、ASEANの中でシンガポールは別格となっています。これは実数ですので、人口10万人あたりなどで計算すると、なかなかすごいことになりそうで、今後の日本を予測させる動きです。2年前にも以下のようなことが起きていました。

(参考記事)シンガポールの新たなコロナ感染者の75%が「ワクチン接種者」だと政府が発表
地球の記録 2021年7月28日




アメリカの「突然死」数は、2021年から急増

米国全体の突然死の推移は以下のようになっています。


Steve Kirsch

すべての州で、「 2021年から突然増えた」のですが、特に顕著な州のグラフは何だかもう、ものすごいものです。

ミネソタ州、ハワイ州、ネブラスカ州等の突然死の推移

Steve Kirsch

アーカンソー州とか、2020年から増えている州(アーカンソー州は前年の 3倍)もいくつかあり、いろいろと複雑な部分もあるのかもしれません。




米国でメンタルヘルス患者が急増中。ロックダウンが理由だというけど、2022年になっても増えているという現実…

 

(参考記事)数年後の社会 : 双極性障害、大うつ病性障害、統合失調症、アルツハイマー病… ヒトヘルペスウイルス6型の再活性化が及ぼす広い影響に戸惑うばかり
In Deep 2021年9月16日


パンデミック開始以来、メンタルヘルスへの支出が50%以上急増 米国

Forbes 2022/08/28

新型コロナウイルスのパンデミックによるメンタルヘルスへの影響が懸念される中、民間保険に加入している米国人において、パンデミック初期にメンタルヘルスサービスへの支出が 50%以上急増したことが、ランド研究所とヘルスケア企業キャストライト・ヘルスの研究者たちによって明らかになった。

2019年から 2022年にかけて、不安障害、PTSD、大うつ病性障害、双極性障害、統合失調症に対するメンタルヘルスケアサービスの利用は、民間保険に加入している米国の成人の間で 38.8%増加したことが「 JAMA Health Forum 」に 25日に発表された研究で明らかになった。

また、民間保険に加入している成人のメンタルヘルスサービスへの支出は、同期間に 53.7%増加した。

この研究は、パンデミック前、パンデミック急性期、パンデミック急性期後の3つのフェーズに分けて、メンタルヘルスケアの利用状況を分析している。

パンデミックの急性期(2020年3月から2020年12月)には、対面サービスは 40%減少したが、遠隔医療サービスは 10倍に増加した。

ポスト急性期(2020年12月から2022年8月)では、遠隔医療サービスはパンデミック前の 10倍のレベルで安定し、対面医療サービスは毎月約 2%増加した。

2022年8月までに、対面診療はパンデミック前の約 80%になったが、遠隔診療はパンデミック前のレベルをはるかに上回っていた。

研究者たちは、正式な公衆衛生上の緊急事態が終息した後、これらの傾向が変化すると予想しているが、その変化が、パンデミック後の世界において、保険会社がメンタルヘルス関連の遠隔医療サービスへの保険適用を中止することを含むのか、それとも引き続き保険を提供するのかは不明である。

パンデミックの期間中、人々は屋内に閉じ込められ、社会的交流が制限されたため、メンタルヘルスの問題に対する懸念が急増した。

昨年10月、一般市民を対象に実施した調査によると、90%の人が米国でメンタルヘルスの危機が発生していると考えており、調査対象となった保護者の半数近くが、パンデミックが子どものメンタルヘルスに悪影響を与えたと回答している。

ピュー・リサーチ・センターの調査によると、大人は自分自身のことも心配しており、米国の成人の 41%が、パンデミックの間、ある時点で「高いレベルの心理的苦痛」を経験したと答えた。

医師や研究者たちは、メンタルヘルスの懸念や治療の増加は、行動療法がしばしば別個の存在として運営されるのではなく、プライマリ・ケアの実践に組み込まれる必要性を示していると述べている。

この研究の共著者であるデナ・ブラバタ氏は、行動保健学と身体医療を統合することで、より包括的なケアを提供しながら「アクセスの不足、経済的負担、偏見といった深刻な問題」にも対処できると述べている。

forbes.com 原文