（※） 参考過去報道「光上せあら産後ワクチン接種急いだ理由説明…娘、息子に抗体を早くあげたい」 （2021/09/03）

光上せあら、心配になった娘の症状を告白「こんな続くのかな？」

Abema News 2021/11/03

SDN48の元メンバーで実業家の光上せあらが11月1日に自身のアメブロを更新。心配になった娘の症状を告白した。

この日、光上は娘について「突発性発疹になり、ずっと咳をしていました」と報告。「突発性発疹って咳こんな続くのかな？」と乳幼児期の赤ちゃんの代表的な病気で“不機嫌病”とも呼ばれる『突発性発疹』への疑問をつづり、病院を訪れたところ「風邪をひいてると言われ　突発性発疹の後は免疫が落ちてるからしょうもない風邪にかかりやすい」と診断されたことを明かした。

続けて「元気だったからとりあえずいつも通りの生活」と述べ「唯一違うのは、咳。。」とコメント。「じつは、、その咳で激しく嘔吐するようになりました」と報告し「夜寝た後、咳き込んで吐く　これがここ数日毎日で、、」と娘の近況をつづった。

さらに「とにかく咳き込んで、おえーーっとなると吐く感じ」と説明。「その後は普通に寝るから、、まぁ、大丈夫なのかな」と述べつつ「吐いた後にそれが逆流し窒息とかしたら嫌だから気が気じゃない」と不安な様子を明かした。

最後に「娘はなんか、毎日心配、、とりあえず明日は病院に行きます」とつづり、ブログを締めくくった。

インド首都圏、抗体保有率97％を突破　しかし「集団免疫とはいえない」と政府筋

Newsweek 2021/11/02

ワクチンに加え、市中感染が押し上げたか。しかし現地は、集団免疫の判断に慎重姿勢を示す

インド当局は10月28日、デリー首都圏における新型コロナウイルスの抗体保有率を発表した。成人の97％以上が抗体を保有するという、極めて高い水準となっている。デリー首都圏のサティエンドラ・ジャイン保健相が記者会見の場で明かした。

この数字は9月24日からデリーで行われた、新型コロナウイルスの大規模な血清疫学調査の結果を集計したものだ。現地では定期的に検査が実施されており、今回で6回目となる。合計2万8000点の血液サンプルが採取され、これまでで最大の規模となった。

血清抗体検査の結果、インドの成人にあたる18歳以上の市民では、97〜98％に抗体が認められた。18歳未満では88％であった。280ある行政区別の割合では、もっとも数字の低い区でも85％以上となっている。男女別では、女性の方が男性よりも抗体保有率が高い傾向が確認された。

ワクチン接種の有無でみると、接種済み集団の抗体保有率は97％、未接種集団では90％となった。ある政府関係者は、抗体保有率の高さがワクチンの効果によるものかについては断言できないと述べている。市中感染などにより、ワクチン以外のルートで抗体を獲得した市民が多く存在する可能性がある。

インドでは4月から5月にかけて深刻な第2波に襲われたが、今回の調査は第2波後の初の調査となる。タイムズ・オブ・インディア紙によると、1月に行われた前回調査の段階ですでに約56％が抗体を保有していた。

集団免疫の判断、現地は慎重姿勢

今回の発表を受け日本国内では、デリーが集団免疫を獲得した可能性に触れる報道が出ている。集団免疫とは、人口の一定割合がウイルスに対する免疫を持つことにより、流行が起こりづらくなる状態を指す。結果、抗体を持たない人々も、間接的にウイルスの脅威から保護されることになる。

5月のインドでは、1日あたり最大40万人超の新規感染が報告されていた。その後急減に転じ、デリーに限ると8月以降、日ごとの新規感染者数が100人以下と低い水準を保っている。このことも、集団免疫が達成されたのではないかとの見方を後押しした。

一方で、現地メディアの受け止め方はより冷静だ。ヒンドゥスタン・タイムズ紙は「血清陽性率の上昇にかかわらず、デリーでの集団免疫は達成されていない」との見方を報じた。また、政府関係者はインドPTI通信に対して「このような高い水準の血清陽性率にもかかわらず、デリーが集団免疫を獲得したと言うことはできない」とコメントしている。複数の現地有力紙がこれを報じた。

英インディペンデント紙も、集団免疫獲得との判断に慎重な姿勢だ。同紙は専門家の予測として、デリーが今後すぐに壊滅的な被害に見舞われることはないだろうと述べつつ、今後出現する変異株によってはこの限りではないとして警戒を促している。

新型コロナの集団免疫、十分なデータなく

集団免疫を判断できない理由としてインド政府筋は、「人口のうち特定の割合が感染した後はこのウイルスが広がらないということを示す研究またはデータが一切ない」ことを挙げる。

インドの場合は市中感染とワクチン接種の両方により抗体保有者が増加したと考えられるが、少なくともワクチンによる集団免疫獲得の可否については、日本の厚生労働省も判断を保留している。現段階では「新型コロナワクチンによって、集団免疫の効果があるかどうかは分かっておらず、分かるまでには、時間を要すると考えられています」との立場だ。

英ネイチャー誌は今年3月、一部のデータサイエンティストたちが従来の予測を転換しはじめており、集団免疫の獲得は「おそらく不可能」だと考えるようになったと伝えている。絶え間ない変異株の出現や、ワクチンの普及率および有効性が100％にはならないことなどが主な理由だ。

もっとも、ワクチン接種には重症化リスクを抑制する効果があるため、接種が無意味だという論旨ではない。ワクチンの効果と持続期間次第では、集団免疫によってウイルスが根絶されることはなくとも、インフルエンザのような存在になるシナリオは考えられる。

「魔法の境界線」は存在しない

ただし、今回のインドの事例に関して、97％の抗体保有率という数字だけをみて集団免疫獲得と断言するのは早計だ。米ジョンズ・ホプキンズ大学傘下のブルームバーグ公衆衛生大学院は10月、疫学者らによる解説記事を掲載し、集団のなかで何割が免疫を持てば集団免疫を達成できるかという「魔法の境界線」は存在しないと指摘している。

同記事は、アウトブレイクの起こりにくさには複数の要因が関連する、と解説する。ウイルス自体の感染力やワクチンの普及率、そして社会的距離の保持といった対策などが複雑に関連しており、単純に抗体保有者の割合だけでは収束の有無を論じることができない。

デリーが真に集団免疫を獲得したのであれば、今後感染が発生したとしても、いずれも小規模なアウトブレイクに留まるはずだ。しかし、実際にそうした傾向が続くかどうかは、突破感染の割合や変異株の出現などに大きく左右されることになる。

インドでは4月の宗教大祭「クンブメーラ」が感染第2波を拡大したといわれるが、11月以降も新年の祝祭「ディワリ」などが続く。集団免疫の効果がみられるか否かについては、祝祭中の行動習慣が影響することも考えられる。より長期的な視点に立った判断を待つことになりそうだ。

シンガポール、コロナの年間死者数が2000人到達も＝閣僚

ロイター 2021/11/01

シンガポールのジャニル・プトゥチアリー上級国務相は１日、議会で、国内の新型コロナウイルス感染症による年間の死者数がいずれ２０００人に達する可能性があるとした上で、政府としては統計的な推定死者数よりも実際の死者数が多くなる「超過死亡」の回避に注力していると説明した。

プトゥチアリー上級国務相は、新型コロナの死亡率の０．２％は、パンデミック前の肺炎による死亡率とほぼ同水準で、ワクチン接種前に感染者が急増した他の国より低いと説明。

ただ可能な限り最良な医療体制を取っても、新型コロナの死者数は時の経過とともに増加し、年間の死者数が２０００人に達する可能性があると述べた。何年その状況が続くかは明言しなかった。パンデミック前は、インフルエンザなどの呼吸系の病気で年４０００人が死亡していたと述べた。

シンガポールでは人口の８０％以上が新型コロナのワクチン接種を終えている。

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（※参考）シンガポールのコロナ死者数の推移（全パンデミック期間）

ourworldindata.org

ウクライナ、首都でコロナ規制強化へ　感染者が最多更新

ロイター 2021/10/29

ウクライナは２８日、首都キエフで１１月１日から新型コロナウイルスワクチンの接種証明か検査の陰性証明提示を義務付けると発表した。レストランやジム、公共輸送機関などの利用時に必要になる。

保健省によると、過去２４時間に確認された新規感染者は過去最多の２万６０７１人で、１０月２２日に記録した２万３７８０人を上回った。死者は５７６人だった。

リャシュコ保健相はブリーフィングで、「ウクライナは１日当たり感染者数、入院、死亡など、全ての数字においてコロナ禍開始以来最悪となっている」と述べた。

累計感染者は２８５万人、死者は６万６２０４人。

キエフのクリチコ市長は、感染増加を受けて規制を強化すると発表。「人々の健康と命を救い、患者の大量収容による医療システム崩壊を防ぐためには他の選択肢がなく、厳しい規制導入に踏み切ることにした」と説明した。

政府の委員会は２８日、キエフを最も厳格な規制対象となる「レッドゾーン」に指定。１１月１日以降、レストラン、ジム、買い物・娯楽施設は従業員全員がワクチンを接種していなければ営業が認められないほか、ワクチン接種または陰性の証明書を提示しない来場者の受け入れが禁止される。

英のコロナ死者が3月以来最多に、26日は263人

ロイター 2021/10/27

英国で２６日に確認された新型コロナウイルス感染による死者が２６３人となり、３月３日以来最多となった。感染者はここ１カ月、増加が続いている。

新規感染者は４万０９５４人で前日の３万６５６７人を上回った。ただ、過去７日間の平均は横ばいとなっている。

（※） 論文のプレスリリースは以下です。

「酸化グラフェンによる新型コロナウイルスの抑制」 （熊本大学）

新型コロナウイルス分解作用・熊大が発見

くまもと県民テレビ 2021/10/26

新型コロナウイルスを分解する効果を熊本大学が発見した。

発表したのは、熊本大学大学院先端科学研究部の速水真也教授らの研究グループ。

炭素を原料とする「酸化グラフェン」の抗菌作用に注目し、２０２０年８月頃から研究をスタート。

酸化グラフェンに、新型コロナウイルスに対する高い吸着力と分解作用を確認した。

■速水真也教授

「くっつきやすくて分解までしてくれる、スーパーマテリアル＝超材料という、非常に活性が強い材料だ」

新型コロナウイルスを酸化グラフェンを混ぜた液に入れて１時間培養する実験で、ウイルスの感染性が９８％減少したという。

電子顕微鏡で見ると、ウイルスに酸化グラフェンが付着すると、スパイクと呼ばれる突起がなくなることがわかった。

速水教授は、「酸化グラフェンの酸化作用がウイルスを構成するタンパク質を分解した」と説明する。

酸化グラフェンは毒性が低いことから、不織布マスクやコーティング剤への利用が期待されるという。

（※参考記事） 「自然のコロナスパイクタンパク質にも、そしてワクチン由来のスパイクタンパク質にも漂うHIVの気配」 （In Deep 2021/06/29）

「ワクチン打てばエイズにかかる」…ブラジル大統領、またフェイクニュース拡散］

中央日報 2021/10/26

ブラジルのボルソナロ大統領が新型コロナウイルスワクチンに対し、「ワクチンを打てばエイズにかかる危険が大きくなる」とフェイクニュースを拡散し、また批判を受けている。

ブラジル２４７など現地メディアが２５日に伝えたところによると、ボルソナロ大統領は２１日に自身のフェイスブックを通じ新型コロナウイルスワクチンと関連したフェイクニュースを拡散した。

ボルソナロ大統領の主張に対し保健専門家らと政界からは「何の科学的根拠もなく新型コロナウイルスワクチンとエイズの関連性を主張するフェイクニュースをまき散らしている」という非難が出てきた。

社会主義自由党と民主労働党など左派政党所属議員は「ボルソナロ大統領が新型コロナウイルスワクチンと関連してフェイクニュースをまき散らすのは国と犠牲者の遺族に対する無礼であり犯罪行為」と指摘し連邦最高裁に大統領に対する調査を促した。

議論が続くとフェイスブックとインスタグラムはボルソナロ大統領が投稿した内容を前日夜に削除した。これら企業は新型コロナウイルスなど致命的なフェイクニュースに対し職権で削除する方針を取っている。

一方、ボルソナロ大統領は以前から新型コロナウイルスを「軽いインフルエンザ」と呼んで深刻さを否定してきた。マスク着用と社会的距離確保など防疫ルールを無視して封鎖に反対し、マラリア治療薬と駆虫剤を新型コロナウイルス患者の治療に使うべきとの主張までした。

昨年末に彼は「私はワクチンを接種しないだろう。これを非難する人々はバカだ。ワクチンを打った人がワニになっても私は責任を負わないだろう」と嘲弄して批判を受けたりもした。

昨年７月に彼は新型コロナウイルス陽性判定を受け隔離され２０日ぶりに復帰しているが、１３日にあるラジオ番組に出演し「新型コロナウイルスにかかった人は抗体が形成されワクチン接種が必要ない」としてワクチン接種はしないと明らかにした。

だが世界の保健専門家らは新型コロナウイルスにかかって回復した人もワクチン接種をするのが良いと勧告している。

（参考グラフ）

ourworldindata.org

ワクチン「先進国」の英国、いまや感染者１日５万人に…首相「予想から外れてない」

読売新聞 2021/10/24

新型コロナウイルスのワクチン接種をいち早く進め、社会の正常化に向かった英国で、１日あたりの新たな感染者が５万人前後に増えている。専門家からは再び規制が必要との声が出ている。

英政府の２２日の発表によると、新規感染者は４万９２９８人、死者は１８０人だった。感染者数は２１日に５万２００９人を記録した。

ジョンソン首相は２２日、感染者数などの増加について「我々の予想から外れてはいない」と述べ、現時点で規制を導入する必要はないとの考えを示した。英政府はワクチン接種で感染に歯止めがかかったとして７月に規制を解除している。飲食店にはにぎわいが戻り、劇場は大勢の観客を入れて公演を行っている。

現在はインド由来の変異ウイルス「デルタ株」の感染が広がる。英政府は引き続きワクチン接種を進め、１日あたりの死者が１３００人を超えた今年初めのような危機は回避できると主張する。一方、政府に助言する専門家の委員会は「規制を早く始めれば厳しい規制を長く続けなくて済む」として、マスク着用や在宅勤務の推奨などを求める。

欧州では英国に限らず、ルーマニアやロシアでも感染者が急増している。ロシアでは大統領令に基づき、１０月３０日から１１月７日まで経済活動を大幅に抑制する。

世界保健機関（ＷＨＯ）は西太平洋やアフリカなど世界を６地域に分けて感染状況を集計している。１７日までの１週間で前週より感染者が増えたのは欧州だけだった。