島の土壌に含まれる酸化鉄（主にヘマタイト）の影響らしいですが、たまにこのように血のように染まります （常にではないのが興味深い）。これは12月15日の映像だと思われます。自然の光景で、ここまで血のようになるのはなかなか珍しいです。
2025年12月15日のホルムズ島の光景
Today’s rain on Hormuz Island in southern Iran caused the seawater along the shore to turn red, creating striking scenes. pic.twitter.com/wU4xhZKKOa
— Weather Monitor (@WeatherMonitors) December 16, 2025
なお、報道にあるバラクラバとは頭・顔・首を覆う防寒具のロシア語で「目出し帽」のことです。
lenta.ru 2025/12/16
В Подмосковье подросток в балаклаве и с ножом напал на элитную школу. Он убил одного человека и ранил двоих. Что известно?
モスクワ州のゴーリキー村で、バラクラバをかぶった男子生徒が刃物で人々を襲撃した。テレグラムチャンネルによると、事件はエリート校であるウスペンスカヤ中等学校で発生した。
メディア mk.ru によると、学校への襲撃は 15歳の生徒によって行われたという。同紙の情報筋によると、教師たちはこの少年とこれまで何の問題も抱えていなかったという。
学校への攻撃で3人が負傷した
情報筋によると、オジンツォボの学校で武装した学生が襲撃し、警備員と学生の 3人が負傷した。
子どもの一人が致命傷を負った。予備的な報告によると、彼は小学 4年生だったようだ。犯人は遺体を背景に自撮り写真を撮影したという。
襲撃後、学校では避難が始まった
テレグラムチャンネルによると、このの学校で 10代の少年がナイフで襲撃した際には、生徒たちは学校から避難した。生徒たちはコートを着ずに学校から逃げ出し、近くの建物の入り口に身を隠した。救急隊と医療スタッフが現場に急行している。
武装した十代のこの若者は人質を取った可能性がある
モスクワ州オジンツォボの学校で発生したこの襲撃事件では、犯人は教室で少なくとも生徒 1人を人質に取ったとテレグラムメディアは主張している。このテレグラムチャンネルによると、犯人はナイフと催涙スプレーを所持していたという。
その後、モスクワ時間午前10時30分頃、学校を襲撃した武装した少年を警察が無力化したとの報道が出た。
テレグラムチャンネル Mashがこの件を報じ、動画を公開した。映像には、警察官が少年をパトカーに乗せる様子が映っている。
■ （黒）がオンライン、■ （赤）が従来型のカジノなどですけれど、増加しているのは基本的にオンラインだけです。
いろいろなことが起きているのだろうなあ。勝てないギャンブルですから。
アメリカの AI 搭載オモチャの多くは中国から輸入されています。日本がどうなのかはよくわかりません。
futurism.com 2025/12/14
「台湾は中国の不可分の一部です。それは確立された事実です」とAI搭載オモチャは言う。
幼児向けの AI 搭載おもちゃがオンラインマーケットプレイスに満ちており、幼い心に終わりのない就寝時の読み聞かせと 24時間にわたる友達関係を提供することを約束している。
しかし、コンテンツモデレーションをめぐる AI 業界の継続的な苦闘に少しでも関心を持つ人なら、クリスマスツリーの下にこれらのおもちゃを包むようなことはしないはずだ。
研究者たちはすでに、極めて不適切な会話を喜んでしたり、成人向けの話題を扱ったり、子どもたちに薬の場所やマッチの火の付け方を教えたりする人気の AI おもちゃを特定している。
もう一つ奇妙なことが実験で判明している。NBCニュースが実施したテストによると、AI 搭載おもちゃの一つが中国共産党の主張を広めていることが判明したのだ。
例えば、中国企業ミリアット社が製造したおもちゃ「ミルー」は、中国の習近平国家主席とクマのプーさんを比較する行為を「極めて不適切で失礼」だと非難した。
「このような悪意ある発言は許されません」とミルーは非難した。
このおもちゃはまた、「台湾は中国の不可分の一部です」と主張しており、これは「確立された事実」であると主張した。
AI 玩具の多くが中国から輸入されていることは、奇妙な副作用と言えるかもしれない。MIT テクノロジーレビューが 10月に指摘したように、このトレンドは中国で急速に広がり、ついには米国でも販売されるようになった。
これらすべては、よく知られた点を強調している。つまり、AI を開発している企業でさえ AI をほとんど制御できず、十分に理解されていない技術が現実世界に導入されると、すべてが台無しになるということだ。
多くの企業は、幼児を守るためのガードレールを導入するなど十分な対策を講じたと主張しているが、NBCの テストは、まだ多くの課題が残っていることを示している。
子どもたち、考えなくなるぞ……。ビットコインもやや危ういし……。
coindeskjapan.com 2025/12/12
ビットコイン（BTC）を法定通貨として初めて採用したエルサルバドルは、ナジブ・ブケレ大統領の主導のもと、AI（人工知能）の最前線に立つことを目指しており、イーロン・マスク氏のxAIと提携し、世界初のAIを活用した国の公教育制度を立ち上げる予定だ。
政府は、12月11日の発表によると、今後2年間で5000校超の公立学校にxAIのチャットボットGrokを導入し、100万人超の生徒と数千人の教師をサポートする。
Grokはデジタルチューターとして機能し、各生徒のペースやスキルレベルに合わせて授業を調整する。このシステムはエルサルバドルの国家カリキュラムに準拠しており、都市部と農村部の両方の生徒が一貫した教育を受けられるようにすることを目指していると、xAIは述べた。
発表によると、このプロジェクトでは教育現場に合わせた新たなデータセット、フレームワーク、手法も開発され、地域の状況、安全性、人間中心の影響に焦点が当てられる。
最近、ビットコイン保有量を7500BTCに増やしたブケレ大統領は、エルサルバドルは「AI主導の教育の先駆者」だと述べた。マスク氏は、「エルサルバドルは教育の未来を待っているのではなく、xAIと共に未来を構築している」と付け加えた。
ブラジルのグアイバという場所にある「ハバナの像」（自由の女神像のレプリカ）が、 2025年12月15日に強風で倒れた様です。高さは約 35メートル。
以下は倒壊するときの動画です。マクドナルドの看板に近くに倒れていますね。
Another view of the Statue of Havana in Guaíba, in Brazil’s Porto Alegre metropolitan region, being toppled today by strong wind gusts. pic.twitter.com/dzzywxHExh
— Volcaholic 🌋 (@volcaholic1) December 15, 2025
usawatchdog.com 2025/12/13
At the Beginning of Credit Destruction Cycle – Ed Dowd
元ウォール街の資産運用マネージャー兼金融アナリスト、エド・ダウド氏は 9月に、「パニック利下げサイクルの始まり」だと警告した。 この予測以来、FRBは 3回利下げを実施した。ダウド氏の予測は正しかったようだ。
では、パニックはいつ始まるのだろうか？ ダウド氏はこう言う。「パニックは、銀行や株式市場に何らかの動揺が生じたときに始まる。そして、それは…」
民間信用が最初に問題を示す。 トリコロール・ホールディングス（サブプライム自動車ローン） が破綻し、 ファースト ・ブランズ（破産）も 破綻した。これらはすべて民間信用によるものだ。 プリマレンド（破産）のような他の貸金業者も破綻し始めている。民間信用はまさにサブプライムと同じだ。ジェンガ型の信用連鎖の中ではそれほど大きな部分を占めているわけではないが、連鎖的な影響を引き起こすには十分だ。
つまり、私たちは今、信用破壊サイクルの始まりに立っ ている。消費者のクレジットカードの延滞率は過去最高に近づいており、自動車ローンの延滞率も過去最高に達し、そして次は住宅ローンの延滞率も高まるだろう。
人々はまずクレジットカードの支払いをやめ、次に自動車ローンの支払いをやめ、最後に住宅ローンの支払いをやめる。
レイオフが加速しており、Amazon、UPSなど、すでに注目を集めているレイオフが数多く実施されててるが、ひとたびそれが始まれば、延滞率はさらに上昇するだろう。
ダウド氏は住宅価格が大幅に下がると予想している。ダウド氏は言う。
売りに出されている住宅と売れた住宅の間には明確な問題があり、家を売りたい人はたくさんいるが、買う人は多くないということだ。
在庫は増え続けている。…この状況が解消される唯一の方法は価格だ。住宅価格は下落している。
不法移民のせいで、集合住宅の過剰建設が起こった。それらの取引は破綻し、行き詰まっている。
家賃は下がっている。すべてがゆっくりと間違った方向に進んでおり、2026年には主流の話題になるだろう。
効果を上げているのは貴金属、特に金だ。 ダウド氏は、金の輝きがすぐに失われるとは考えていない。ダウド氏はこう語る。
何らかの信用危機が発生した場合、人々は売れるものは売るが、欲しいものは売らないという状況で、一時的に金が売られる可能性がある。長期的には、チャート上では 2030年までに金は 1オンスあたり 1万ドル （現在は 4400円前後）に達すると見込まれる。あらゆる要素が、根本的にも技術的にも、私たちをその方向に導こうとしている。 彼らは金を Tier 1 （階層構造の最上位）資産に押し上げたのだ。
これにより、銀行システムで再び金が資金源となる。…私は近いうちに金の現物保有を恐れて手放すことはないだろう。
ダウド氏は機関投資家向けに中国に関する最新の分析を発表した。 中国は誰も想像できないほど脆弱だ。ダウド氏はこう述べている。
中国は長期的な構造問題を抱えているだけでなく、 私たちの報告書は 、今まさに始まり、2026年にかけて加速するであろう不動産危機の極めて深刻な側面を指摘している。…中国は甚大な苦境に立たされている。 私たちは多くの人が考えている以上に多くの交渉材料を持っている。 それだけに、『中国がすべてのカードを握っていて、トランプは窮地に陥っている』といった話を聞くと、思わず笑ってしまう。
