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論文
Structure-activity relationships of B.1.617 and other SARS-CoV-2 spike variants
B.1.617および他のSARS-CoV-2スパイク変異体の構造活性相関

記事
Taiwanese Study Shows That SARS-CoV-2 Variants More Importantly Have Unique Differences In Spike Structure Besides Having Different Mutations
台湾の研究によると、SARS-CoV-2変異体は、変異が異なるだけでなく、スパイク構造に独自の違いがあることがさらに重要だ

国立台湾大学の研究者による新しい研究と、ルブリン医科大学（ポーランド）およびジョンズホプキンス大学（米国）の科学者による支援により、異なる SARS-CoV-2 が発見された。変異体は、それらに異なる変異と欠失があるだけでなく、最も重要なことに、それらは異なるが独特のスパイク構造を示す。

（※） 記事を書かれた記者のお名前が「ペ・ジュンヨン記者」となっていて、何だか惜しい気がしました。

イナゴより2倍も大きいトノサマバッタ、韓国で10番目の食用昆虫に認定

朝鮮日報 2021/009/19

バッタ科の昆虫である「トノサマバッタ」が、韓国国内で食用可能な新たな食品原料として承認された。食品医薬品局安全処（食薬処）が9月13日に明らかにした。食薬処と農村振興庁は「昆虫飼育農家から食品原料登載の要請があり、栄養性や毒性・安全性などを評価した結果、食用が可能と評価された」と発表した。

イナゴに似ているがイナゴよりサイズが2倍ほど大きいトノサマバッタは、タンパク質や不飽和脂肪酸が豊富で、ベルギーやスイスでは法律で許容された食用昆虫だ。

韓国国内で食用可能な昆虫は、白きょう蚕（白きょう病にかかって硬化したカイコ。薬剤に用いる）、カイコ、イナゴ、カブトムシなど、トノサマバッタを含めて10種類ある。

ペ・ジュンヨン記者

【コラム】中国が憎くても中国語を学ばねば

朝鮮日報 2021/009/20

0人。2022年度公立中等教員（中学・高校教師）選抜予定公告に記載された中国語任用教師選抜の人数だ。1997年に中国語教師選抜が始まって以来、中国語教師を1人も採用しないのは初めてだ。2020年度は43人、2021年度は33人採用した。

中国語教師を新たに採用しないのは、学校で中国語の人気が冷え込んでいるからだ。選択科目である上、難度の高い中国語に生徒たちが負担を感じていた状況に、反中感情が重なったためだ。

この数年間で中国語の人気は急速に衰えた。2016年の終末高高度防衛ミサイル（THAAD）問題以降、中国からの「遊客（観光客）」が途絶え、観光ガイドを目指していた学生やサービス業界従事者らが真っ先に中国語学習から離脱した。

その後、中国から来るPM2.5などの微小粒子状物質や、「キムチ宗主国」論争などで反中感情が広がり、中国語学習の需要が大幅に減少した。

ソウルの大手語学学校で初級中国語講師をしていた知人は「毎年、受講者の数が大幅に減少し、新型コロナ流行前でも月収は80万ウォン（約7万5000円）に過ぎなかった」と言った。

中国語の通訳・翻訳者も不人気職種になっている。ソウル市内の名門通訳・翻訳大学院を卒業したある中国語通訳は「安価で通訳・翻訳のアルバイトをする中国朝鮮族や留学生、長引く新型コロナ禍で、仕事を見つけるのが難しくなっている」「中国語を習得するのに10年かかったのに、企業の契約職採用に頼る身になった」と言った。

このような現象は気がかりだ。中国は好むと好まざるとにかかわらず、韓国の重要な政治・経済パートナーだ。

2013年以降、中国はずっと韓国の最大貿易相手国だ。韓国の全輸出額において対中輸出が占める割合は25.8％で、米国（14.5％）と日本（4.9％）を合わせた数字を上回る。

中国にとっても、韓国は1999年以降すっと「輸出4位国」の座を占めている。中国人たちは特に「言葉遊び」が好きだ。ビジネスミーティングはもちろん、首脳間の会談でも、何かと故事成語や漢詩を引用して真意をのぞかせる。

筆者は2017年、中国である実業家を朝鮮日報主催のアジアン・リーダーシップ・カンファレンス（ALC）の講演者として招こうと、交渉のために会ったが、「『資治通鑑』を読んで解釈しなさい」というテストを出された。

中国語人材の養成は、韓国の競争力を確保するために一層奨励されるべきだ。高麗時代に「通文館」、朝鮮建国後には「司訳院」という外国語の通訳・翻訳を担当する官庁を設置し、中国語を教育していたのは、国が生き残るのに不可欠だったからだ。だが、17世紀に明を滅亡させた清を蛮人と軽蔑する風潮の中、「新しい中国語」である満州語の人材を見つけるのは難しくなった。中国語も満州語も知らない朝鮮の使臣が清の皇帝に会うという状況が長く続いた。これでは自国の国益をきちんと貫けるはずがない。中国が憎いからと言って中国語を学ばなければ、韓国の競争力が低下するばかりだ。

イ・ボルチャン記者

（※）参考記事　2015年の「世界大学ランキングの日本の大学の順位の急落からさえも思う「もう詰め込み教育から子どもたちを解放させて、遊ばせてやれ！」…の想いは強まるばかり」

世界大学ランキング、200位以内に「東大京大だけ」の惨状　中国から10校、韓国から6校がランクイン

デイリー新潮 2021/009/19

母校の評価を気にするムキは、先ごろ英国の教育誌「タイムズ・ハイアー・エデュケーション（THE）」が発表した世界大学ランキングをご覧になっただろうか。

教育環境や研究成果、国際性など13の指標で測るこのランキング。トップテンには米英の大学が並び、日本の大学はようやく35位に東大、61位に京大が登場する以外は、200位までにどこの名も見当たらない。

それでも東大は昨年より順位を一つ上げ、現在の指標が導入された2016年以降で最高位。新聞各紙は「東大35位に上昇」と前向きに報じた。『世界の大学ランキング:これでいいのか日本の大学』の著者、鈴木憲也氏に訊くと、

「こうした大学の順位付けが20種ほどある中で、『THE』は3大ランキングの一つとされ、最も信頼性が高い。評価要素のうち6割を教授の研究実績、つまり英語での論文等が占めますが、これは日本の人文系大学・学部には不利に働く。日本の法律や歴史を英語で論文にする意味が薄いからです。だから、例えば一橋大学は評価が低くなってしまう」

ランキングの対象は約100カ国・地域の計1662大学で、そこには米国の183校に次いで日本から118校が名を連ねるが、たしかに一橋大は入っていない。理系偏重だとの批判も聞かれるものの、さりとて200位までに2校だけとは寂しい、と語るのは、「THE」誌に直接取材した在英国際ジャーナリストの木村正人氏だ。

「トップ200校を見ると、米国から57校、英国から28校。アジアでは中国から10校、韓国から6校が入っています。人口や経済力を考えれば、日本から7校ほど入っていておかしくない」

何がいけないのだろうか。

「東大の一強化、一極化が進み、国内での競争が停滞していることでしょうか。運営費交付金の額も東大が突出している。その点、英国の研究者は、どの大学にいてもいい論文さえ書けば予算がもらえ、そうした仕組みがひいては大学間に競争をもたらしている。日本は大学の数が多すぎるので、もっと減らして個々の規模を大きくするのも一つの手でしょう。英国では一つの学科に研究室が100ぐらいある例も珍しくありません。いろんな角度からの研究が糾合され、新しい成果が生まれることに繋がっています。若手にもっとチャンスを与えるような環境も必要ですよね」

今や大学は世界から人材を集める時代。注目されるには200位入りが必須とか。日本の大学の地盤沈下が、国力の低下と表裏一体だと思えばなおさら……。