「ワクチンニュース」カテゴリーアーカイブ

[再開の市民マラソン、ランナーの心肺停止相次ぐ]という報道

 

[参考記事] 厚生労働省のモデルナ社ブースターショットの特例承認書に見る「若い男性たちへの心筋炎の脅威」。心筋炎の5年生存率は50%…
In Deep 2021年12月16日


再開の市民マラソン、ランナーの心肺停止相次ぐ…危険な巣ごもり後の調整不足

読売新聞 2023/02/26

新型コロナウイルスの影響で中止されていた市民マラソン大会が各地で再開する中、ランナーが突然倒れて心肺停止になる事故が相次いでいる。

コロナ禍で巣ごもり生活が続き、調整不足のまま参加すると体調悪化のリスクが高まる。大会で医療支援を行う医師は「体力を過信せず、入念なトレーニングで大会に備えて」と注意を呼びかける。

昨年10月、3年ぶりに開催された「いわて盛岡シティマラソン」。岩手県二戸市の学習塾経営の男性(70)は42・195キロを完走後、移動のバス内で倒れ、心肺停止になった。

近くの人から心臓マッサージや自動体外式除細動器(AED)による救命処置を受け、一命を取り留めた。

100キロマラソンを10回以上走破した経験があったが、膝の故障や新型コロナで大会が中止になった影響で、フルマラソンは1年ぶりだった。「多少の不安はあり、スピードを抑えたつもりだった。まさか自分が倒れるとは」と振り返る。

同じく3年ぶりに開催された昨年11月の「神戸マラソン」では50歳代男性が心肺停止となり、医師の救命処置で意識を取り戻した。同6月に長野県で行われた「信州安曇野ハーフマラソン」では、60歳代男性が出走中に倒れて死亡した。

各地の大会に医師を派遣するNPO法人「日本医師ジョガーズ連盟」の代表理事、鈴木立紀・東京理科大准教授(健康スポーツ学)は「コロナ禍以前の感覚で久々に走ると、体に過度な負荷がかかる恐れがある。長い時間をかけて準備することが重要だ」と指摘する。

同様の事故は以前からあり、「ニューハート・ワタナベ国際病院」(東京)の大塚俊哉医師は、心臓がけいれんする「心房細動」に気づかず激しい運動をして心不全や脳 梗塞こうそく を起こすケースが多いと指摘する。「心房細動は年代を問わず発症し、肥満やストレスもリスクとなり得る。早期発見が大切だ」としている。

ブラジルで「ワクチン接種を拒否する人たちを投獄する法案」が提出される

 

未来世紀ブラジル……。

(参考報道) ブラジルの大統領が「子どもに予防接種を受けさせない家庭には財政援助をしない」と発表 (2023/02/13)


「これは悪夢だ」: ブラジルの新しい法律は、強制的な Covid の「ワクチン接種」を拒否する人々を投獄する

Rair Foundation 2023/02/23

This is a Nightmare’: New Brazillian Law Would Imprison Those Who Refuse Mandatory Covid ‘Vaccination’

「これは完全に正気ではありません。悪夢です」と、ジャーナリストのカリーナ・ミシュラン氏は、チルドレン・ヘルス・ディフェンスの円卓会議で、強制的な Covid「ワクチン接種」を拒否した場合の投獄と罰金を可能にする新しいブラジルの法案について語った。

提案された法律 PL 5555 2020 の下で、ブラジル国民は義務的な予防接種を拒否すると、2 ~ 8 年間投獄される可能性がある。さらに、ワクチンやその有効性に関する「フェイクニュース」を広めた人にも同じ罰則が科せられる。

元受刑者で社会主義者のルイス・イナシオ・ルラ・ダ・シルバ大統領は、より一般的には単に「ルラ」として知られているが、最近、ジョー・バイデンスタイルの投票のアンティックの助けを借りてブラジル大統領に就任した。

ルラは最近、国の福祉規則を改正し、両親が子供たちに Covid「ワクチン」を「予防接種」することを義務付けた。親が子供への注射を拒否した場合、子供は経済的援助を受けることができなくなる。

コロナワクチン開始以来、突然死をしたカナダの医師の数が132人に増加

 

(※) 以下の記事の昨年 10月までの時点の突然死をしたカナダの医師の数は、80人でした。さらに、昨年 8月の時点では、13人でしたので、現在も着実に増加しているようです。今回の記事も、これを調査し続けているカナダの医師であるウィリアム・マキス博士の文章です。

[参考記事] カナダでのブースター後の医師の突然死が途方もなく増える中…
In Deep 2022年11月19日


COVID-19 ワクチンの導入以降、カナダの医師 132 人が突然または予期せず死亡

Dr. William Makis MD 2023/02/23

132 Canadian doctors have died suddenly or unexpectedly since COVID-19 vaccine rollout

2022年のカナダの全体的な医師の死亡率は 2019年よりも 53%高かった。

そのうち、COVID-19 のワクチンを十分に接種した地域でのすべての過剰死亡率データと同様に、この死亡率は若い年齢層に大きく偏っており、最も若い医師 (医学生または医学研修医) が含まれている 2019/2020年の平均と比較して、2022年の 30歳未満の死亡率は 900%高くなっている

ワクチンの導入以降、カナダの医師 132 人が突然または予期せず死亡した。

[梅毒患者、女性は10年で40倍]という報道

 

(※) 性的な云々が40倍増えたということもないでしょうし (性的云々が40倍増えているなら、ウッホウッホの大盛況の社会ですけれど)世界的に同じようです。

[参考記事] アメリカの「性感染症」の増加が制御不能に。梅毒患者数は過去70年で最大
地球の記録 2022年9月24日


梅毒患者が過去最多、女性は10年で40倍 都内で昨年3677人

朝日新聞 デジタル 2023/02/23

東京都は、2022年の都内の梅毒患者が3677人に上り、調査を開始した1999年以降で最多だったと発表した。

感染者数は前年の1・5倍。都は3月に、匿名で受けられる無料の即日検査を都内4カ所で実施する。

福祉保健局によると、22年の感染者の内訳は、男性が2291人(62%)、女性が1386人(38%)。

女性の報告数はこの10年で約40倍となり、増加が顕著だ。女性は20代が約7割を占めたが、男性は20~50代の幅広い年代に感染が広がっている。

担当者は「治療をすれば治る病気。早期発見のため活用してほしい」と呼びかけている。

ついに出た! コロナワクチン接種が、心臓疾患を「減少させている」という内容のアメリカの研究

 

(笑) ……戦争ですなあ。 ちなみに、これは中国の英字メディアの記事です。


新しい研究は、COVID-19 ワクチン接種が心臓イベントの減少に関連していることを示している

CGTN 2023/02/23

New study shows COVID-19 vaccination linked to fewer cardiac events

新しい研究は、COVID-19 に対するワクチン接種が、COVID-19 を引き起こすウイルスである SARS-CoV-2 に感染した人々の心臓発作、脳卒中、およびその他の心血管系の問題の減少に関連していることを示唆している。

米国心臓病学会誌に発表されたこの研究は、米国で完全および部分的なワクチン接種と主要な心臓有害事象との関連性を調べた最初の研究だ。

米ニューヨークのマウントサイナイ医科大学の研究者たちは、US National COVID Cohort Collaborative データベースを使用した。この研究には 1,934,294 人の患者が含まれ、そのうち 217,843 人が、ファイザーまたはモデルナ、ジョンソン&ジョンソンによる mRNA ワクチン接種を受けていた。

「COVID-19を発症した人々の心血管事象に対する以前のワクチン接種の影響を明らかにしようとしたところ、特に以前の心血管事象、2型糖尿病、高コレステロール、肝疾患、肥満などの併存症のある人々の間で、合併症のリスクが低いこととの関連」を見出したという。

マウントサイナイ医科大学の医学教授である上級著者の Girish N. Nadkarni 氏はそのように述べた。

「因果関係を特定することはできませんが、ワクチン接種がCOVID-19後のさまざまな合併症に有益な効果をもたらす可能性があることを裏付ける証拠です」と彼は言う。

千葉県いすみ市で「男子にも」子宮頸がんワクチンの無料接種が開始

 

(※) イスラエルも男子に接種しています。メルク社の子宮頸がんワクチン「ガーダシル」のすさまじい「効用」は、以下の記事でご紹介しています。

[記事] 「脳と生殖機能を破壊せよ」 : 青空の実験室と課した地球の中でポリソルベート80を調べる
In Deep 2021年3月7日

ガーダシルの場合、問題の根幹は、使用されている脂質ナノ粒子であるポリソルベート80にあると見られます。

なお、厚生労働省によれば、日本国内で使用できる HPV ワクチンは、サーバリックス(2価HPVワクチン)、ガーダシル(4価HPVワクチン)、シルガード9(9価HPVワクチン)の3種類だそうです。拡大し続けますねえ。


男子にも無料で子宮頸がんワクチン 千葉・いすみ市

毎日新聞 2023/02/22

千葉県いすみ市は2023年度から、子宮頸がんワクチンの無料接種の対象に男子の児童・生徒を加える。がんの原因となるヒトパピローマウイルス(HPV)は性交渉を通じて感染するとされ、男性のウイルス保有者を減らすことで女性への感染を防ぐ。

市によると、県内の自治体では初めての取り組みとなる。類似の政策では、青森県平川市が男性が接種した場合の費用を助成する制度を導入している。

対象学年は女子と同じく小学6年~高校1年とする。該当する市内の児童・生徒は約630人。23年度一般会計予算案に5人分の接種費用として25万円を計上し、希望者が多ければ予算を増額する。

HPVワクチンは小学6年~高校1年の女子は無料で接種を受けられる「定期接種」の対象となっている。

副反応の訴えを受け、国は13年6月から接種の積極的な呼びかけを中断していたが、22年4月に再開した。

[ゾコーバ使用した妊婦が流産、厚労省が報告]という報道

 

(※) 基本的に、妊婦さんはどんなものも飲んだらダメ。接種も。ゾコーバについては、以下の記事にあります。

[記事] 21世紀の新しい形の「形而上的な薬剤の姿」を見ながら「これではいつかは、これまでのすべての対象者の致死率が100パーセントになってしまう」と、つくづく思う戦争3年目
In Deep 2022年11月24日


ゾコーバ使用した妊婦が流産、厚労省が報告…「因果関係は不明」

読売新聞 2023/02/21

厚生労働省は21日、塩野義製薬の新型コロナウイルス感染症の飲み薬ゾコーバについて、使用した30歳代の妊婦が流産したと、専門家調査会に報告した。

妊婦は、胎児の成長に悪影響が出る恐れがあるため使用が禁じられている。

専門家からは「自然流産の可能性もあり、服薬との因果関係は不明」との指摘があった。

これまで妊婦2人がゾコーバを使ったことが判明しており、今回、うち1人が流産したことが報告された。

厚労省は都道府県などを通じ、医療機関に患者が妊娠していないことや妊娠の可能性がないことを入念に確認するよう求める事務連絡を出している。

オーストラリアで「夏なのに」感染性胃腸炎が異常な流行

 

(※) ロックダウンの影響としていますけれど、もうほぼ 2年が経過しているのですが……。絶対にワクチンのせいにはしたくないという感じなんですかね。


ニューサウスウェールズ州の感染性胃腸炎の急増の背後にあるロックダウンによる免疫の喪失。疾患の専門家が示唆

Guardian 2023/01/21

Loss of immunity due to lockdowns behind spike in NSW gastro cases, diseases expert suggests

最近のニューサウスウェールズ州での「信じられないほど異常な」胃腸炎の症例の急増は、 Covid-19 の世界的流行の間、子供たちが細菌に頻繁にさらされていないことが原因である可能性が高いと疫学者は述べている。

ニューサウスウェールズ州保健局は、州内の人々に胃腸炎の症状に注意するよう警告する公衆衛生警報を発した。

感染性胃腸炎の一般的な原因であるロタウイルスの報告率は、この時期の通常の率の 5倍となっている。

シドニー大学の感染症小児科医であるロバート・ブーイ氏は、「新年に急増するのは信じられないほど珍しいことであり、通常は3月から10月の間です」と述べる (※ 3月から10月はオーストラリアの秋から春)

「ここ2、3年で子どもたちの免疫力がやや低下し、パーティーや休日のイベントなどで人が集まり、感染が広がっています。特に衛生状態の悪い就学前の子供たちの間で、それらの子供たちが年長の子供たちに感染しています」

ニューサウスウェールズ州王立オーストラリア大学一般開業医の副議長であるマイケル・ライト氏は、救急科に通い、胃の一般診療を行う人々が急増していると述べた。

保健局のケイラ・グラスゴー氏は、夏休みから学校が再開する前に、胃腸炎の蔓延を抑えることが重要であると述べた。

[インフルエンザ患者の「9割が子ども」]という福井県の報道

 

(※) アメリカは現在は、インフルエンザ流行のピークは過ぎましたが、流行中は、やはり入院患者の中心は小さな子どもたちでした。

[記事] アメリカで、前例のない早い時期にインフルエンザ患者が過去最大に急増。患者は小さな子どもが中心であることから考える日本のこの冬、来年の冬、その後の冬
In Deep 2022年11月17日


「かつてない増え方」のインフルエンザ 感染の9割が子ども 肺炎や脳症で命の危険も【福井発】

FNN プライムオンライン 2023/02/17

インフルエンザが1月以降、福井県内で猛威を振るっている。感染者の9割は子どもで、県内の小中学校では学級閉鎖が相次いでいる。小児科医の一人は「かつてない増え方」と注意を呼びかけ、2月中は感染拡大が続くとみている。

学級閉鎖が2クラスも…

2クラスが学級閉鎖となった福井市和田小学校。2月9日時点で、インフルエンザにより全校児童628人のうち47人が出席停止となった。

和田小学校・勝木孝一校長:
先週末から増えてきた。感染者が出始めたのは1月下旬から。主に低学年の感染が多い。新型コロナの感染は落ち着いている。

この小学校では感染を広げないよう、新型コロナ対策と同様に手洗いやうがい、マスク着用などを徹底している。

あわせて児童の健康観察のデータを、担任とその他の教員で毎日共有し、万が一の際には迅速に対応できるよう努めている。

和田小学校・勝木孝一校長:
日々の子どもたちの健康状態を把握し、感染が広がるのか収まるのか検討している。学校医とも相談して学級閉鎖を決めている。

学級閉鎖の期間は2日~3日間にとどまるため、授業の遅れや行事への影響は特に出ていないという。

和田小学校・勝木孝一校長:
今がピークであってほしいが安心はできない。感染が広がっても学校を止めるわけにいかないので、感染対策は十分に取り組んでいきたい。

インフルエンザ急拡大

県内で急拡大するインフルエンザ。診察にあたる福井市内の小児科医は「かつてない増え方をしている」と指摘する。

かさはら小児科・笠原善仁医師:
小中学生の感染の勢いがすごく、福井市を中心に流行している。小学生は活動的なので、それで増えていると思う。この増え方はかつてない。今年は流行すると予想していたが、その通りになった。

笠原医師によると、患者数は前の週に比べて1.5倍に急増している。福井市内の小中学生を中心に感染拡大が続いているが、今後はさらなる広がりに注意が必要だと強調する。

かさはら小児科・笠原善仁医師:
遅かれ早かれ福井市以外の市町村に拡大していくと思う。今は小中学生の感染が多いが、今後は大人や小学生以下の世代に広がっていくのでは。

特に1、2歳児は重症化の危険がある肺炎や脳症を引き起こす恐れもあり注意が必要となる。

ピークは2月中か

最後に感染ピークについて今後の見通しを聞いた。

かさはら小児科・笠原善仁医師:
2月26日頃までにかけては増える見通し。疲れていると感染しやすくなるので、休養をとり、しっかり食べる。体調管理も気を付けてほしい。

[かみ合わせ矯正であご手術後、10代女性死亡]という報道

 

> 病院では同じ手術をコロナ禍前は年十数例行っていたが、今回のような急激な浮腫進行は初めてだったという。

(※) 普通はこういうことが起きることはほぼ絶対にないと思われるものですが、今の免疫抑制下の社会では、どんな手術をするにしても、術前に「ワクチン接種の有無(と回数)の確認」と、免疫に関する数値の検査はしたほうがいいのかもしれません。


かみ合わせ矯正であご手術後、10代女性死亡「管理に改善すべき点」

朝日新聞 デジタル 2023/02/18

愛媛県立中央病院は17日、記者会見を開き、同病院であごの手術を受けた県内の10代女性が、2日後に意識不明となり、死亡する医療事故が起きたと発表した。

あごの手術の影響で気道が腫れて閉塞したのが原因だとした。当時の医師らの対応に落ち度はなかったとする一方、「術後管理に改善すべき点」があったと認めた。

病院によると、女性は昨年2月、歯のかみ合わせを矯正するため、あごの骨をずらす形成手術を受けた。容体は安定していると判断され、手術翌日の午後2時、集中治療室から一般病棟に移った。

その翌日の午前2時半ごろ、女性は呼吸困難や強い吐き気を訴えた。看護師が確認すると、手術で切った部分が腫れて固くなり、腫れが口の中まで及んでいた。

看護師はすぐに、自宅待機していた形成外科の当番医師に連絡。医師は、手術で切った部分からの出血が少ないことや脈拍や血圧などが正常の範囲内だったことなどから、病院に駆けつける必要はないと判断。看護師に、呼吸をしやすくするようにした上で、経過観察を続けるように指示したという。

その後、看護師は女性の口や鼻から管を入れようとしたが、うまくいかなかった。午前3時35分、女性の呼吸が停止し、意識不明に。救急科の医師が駆けつけて約30分後に呼吸は再開したが、意識は戻らなかった。女性は手術から20日後に死亡した。死因は上気道閉塞(へいそく)による低酸素脳症だったという。

病院の近藤裕司医療安全管理部長は「手術後、その周辺の浮腫(むくみ・腫れ)は起きるので警戒していたが、今回のような急激な浮腫の進行に関しては経験がなかった」と説明。一方で「手術に問題はなく、術後管理の判断や行為に明らかな誤りはなかった」と医療過誤は否定した。

菅政治院長は「県立中央病院を信頼して受診された患者を救命することができず、結果的に信頼を裏切ってしまった」と謝罪した。女性の遺族とは15日に示談が成立したという。

病院では同じ手術をコロナ禍前は年十数例行っていたが、今回のような急激な浮腫進行は初めてだったという。

病院内で検証した結果、術後管理には改善すべき点があると結論した。容体が急変する前から救急科の医師に相談できる体制を昨年10月から開始したという。

グラフで見る驚異的な日本の梅毒感染数の増加

 

日本の梅毒感染数の推移

読売新聞

(※) ご紹介する読売新聞の記事では、急増の原因について「性風俗店・SNS利用が原因か」とかありますけれど、性感染症の激増は世界的な現象ですので、あまり関係なさそうです。

梅毒の発症には、T細胞やナチュラルキラー細胞などの防御が大きく関係していることが、論文で示されていまして、「免疫抑制下の世界」であることを示しているというだけだと思われます。つまり、この梅毒の急増はワクチンの影響となります

以下はアメリカの事例です。

[記事] アメリカの「性感染症」の増加が制御不能に。梅毒患者数は過去70年で最大
地球の記録 2022年9月24日


梅毒感染急増、院長「もう珍しさも感じない」…性風俗店・SNS利用が原因か

読売新聞 2023/02/18

性感染症「梅毒」の感染者が昨年、茨城県で239人に上り、年間感染者数の過去最多を更新した。

現在の調査方法になった1999年以降、200人を超えるのは初めてで、2021年の2倍だ。県や医療機関は「感染の可能性がある人は早めに検査や受診をしてほしい」と呼びかけている。

「土浦泌尿器科クリニック」(土浦市)の石川哲生院長(42)は昨年12月、増加する梅毒患者の現状を語った。同院ではこの1年弱の間に梅毒患者約50人が来院。週に1人ペースで患者が訪れる計算だ。

梅毒は細菌の「梅毒トレポネーマ」が性的な接触で性器や口などの粘膜から感染する性感染症だ。感染から約3週間後に、感染部位に大豆ほどのしこりができる。脚の付け根のリンパ節が腫れることもある。

この初期症状を見落とすと、3か月後には手のひらや足の裏などの皮膚に「バラ疹」と呼ばれる赤い湿疹が出る。ただ、湿疹は自然と症状が消えることもあるため、感染に気付かず進行することもある。

石川院長によると、「ヘルペスのようなものができた」という理由で来院し、血液検査で感染が判明するケースが多いという。放置すれば最悪、脳や心臓に重大な合併症を引き起こすことがある。石川院長は「少しでも思い当たる節があれば、血液検査を受け、治療してほしい」と語る。

県衛生研究所によると、県内の感染者数は2018年に121人と初めて3桁になった。20年には82人にまで落ち込んだが、それ以降は21年に105人、昨年は239人と急増。

男女別の内訳でみると、男性は194人、女性は45人。年代別は20歳代が67人と最多で、40歳代の65人、30歳代の57人が続く。

同研究所が18年10月から20年3月に梅毒患者を対象に行ったアンケート調査によると、感染経路は異性間の性的接触が多くを占め、男性の場合、性風俗店利用者も目立っていた。

昨年になって急増した原因ははっきりしていないが、日本性感染症学会の梅毒委員会委員長を務める三鴨広繁・愛知医科大教授は「SNSやマッチングアプリを通じた不特定多数との性交渉が増加しているのではないか」と指摘する。

梅毒は有効な治療法が確立済みの性感染症でもある。治療法には内服薬と筋肉注射の2種類があり、早期であれば、1回の注射で済むことが多いという。注射による治療は昨年1月に解禁されたばかりだ。

県は感染拡大を防ぐため、無料の匿名検査を行っており、21年度は215人が検査を受診した。

県は「パートナーが感染した場合など、疑いがある場合は、検査を活用してほしい」としている。

ハワイで「ワクチン未接種者だけの出会い系オンラインサービス」が開始される

 


「世界初」ワクチン未接種の出会い系サービスがハワイで開始

Epoch Times 2023/02/14

‘World’s First’ Unvaccinated Dating Service Launches in Hawaii

敵意と医療検閲の雰囲気の中で、創業者は志を同じくする人々をマッチングする必要性が高まっていると考えている

ハワイのマウイ島に住むビジネスウーマンのシェルビー・トムソンさんとヘザー・パイルさんは、 2021年のCOVID-19 ワクチンの普及の最盛期に、オンラインの出会い系サイトが未接種の人々にとって苛立たしい経験であることに気づいた。

差別と検閲に直面し、ワクチンを接種していない人々の多くは、ワクチンを接種しないままでいることを選択したため、仕事や人間関係を失った。

接種していない人たちは、オンラインデートパートナーに対して「予防接種を受けていないと言う選択肢がありませんでした」とトムソン氏は言う。

2021年 5月、ビジネスパートナーである母親と親友の 2人が、ワクチン未接種者向けの出会い系アプリ「Unjected」を Google ストアと Apple ストアで立ち上げた。

しかし、アプリのリリース後すぐに、トムソン氏とパイル氏は嫌がらせのメールを受け取り始め、その後、メディアで否定的な宣伝が行われた。Appleは、「Unjected」が医療上の偽情報を提供したとして、App Store から削除することを決定した。

「私たちはすべてを調整し、Apple の基準を満たすまで続けるつもりでした」と、トムソン氏は振り返る。しかし、それでも十分ではなかった。

7月31日までに削除され、これに Google が追随すると述べてきたとき、トムソン氏は両方の巨大メディアから手を引いた。

その後、「Unjected」は 2021年 8月に Web ドメインホストの GoDaddy を使用して公開された。

トムソン氏は、「Unjected」は、ワクチン接種を受けていない人のための出会い系サービス以上のものであると述べた。また、血液銀行のデータベースであり、ワクチン接種を受けていない人のための不妊治療バンクでもある。

トムソン氏によると、デートサービスだけでも 85か国で 11万件の登録があり、毎月 3,000~ 5,000人の新規顧客がいる。

[「超過死亡が年間10万人以上で戦後最大」の謎…]という週刊現代の報道

 


「超過死亡が年間10万人以上で戦後最大」の謎…専門家「今、コロナ以外の急病人や急死者が増えている」

週刊現代 2023/02/14

日々、患者と接する医療者たちは、うすうす「おかしい」と気づき始めている。あまりに多い「不審な死」の背後に何があるのか。コロナ禍3年間のデータを精査して、浮かび上がってきた理由とは。

原因不明の死者が増えた

「朝から、足がふらつくんです。右手と右足が、なんだか痺れているような感じで……」

こう訴える60代男性が、千葉県印西市の千葉新都市ラーバンクリニックを訪れたのは今年1月12日である。男性に基礎疾患はなく、いたって健康体。診察しても明らかな麻痺はなかったが、念のため頭部のMRI検査を行った。院長の河内雅章氏が言う。

「すると、脳の中央部の血管に直径8ミリほどの小さな梗塞(血液の詰まり)が見つかったのです。

血液の流れをよくする抗血小板薬を処方しましたが、その後、症状が悪化したため入院しました。梗塞が小さかったので、しばらく治療し、無事に退院しましたが、いったいあれは何だったのか。

昨年秋ごろから、こうしたケースをちらほら目にします。当院が経営するグループホームでも、それまで元気だった高齢の入所者が2人相次いで亡くなりました。死亡診断書には『老衰』と書きましたが、私自身、納得がいっていません」

原因不明の急病人、急死者が多すぎないか―いま少なからぬ医療者が、こんな違和感を抱きながら日々働いている。

その直感は、数字のうえでも裏付けられつつある。昨年1月から10月末までの「超過死亡」が全国で推計9万人を超えた可能性があることが、国の統計から明らかになった。12月分を合わせれば、年間10万人に達することは間違いない状況だ。

そもそも「超過死亡」とは何か。名古屋大学名誉教授で小児科医の小島勢二氏が解説する。

「平時には、全国で年間にどのくらいの人数が亡くなるのかという数値は、ある程度予測することができます。超過死亡とは、その予測値を超えて亡くなった人数を指します」

戦後最大規模の超過死亡

ちなみに、東日本大震災が発生した’11年には、震災による死者を含む約5万6000人が超過死亡にカウントされたが、それ以外の年では、インフルエンザの流行などで亡くなった推計1万人が計上される程度だ。

「コロナ禍においては、『コロナで亡くなった人』と『診断・報告はされていないが、コロナで亡くなったと思われる人』、さらに『広い意味でコロナの影響で亡くなった人』が、この超過死亡に該当することになります。

そして’21年と’22年の超過死亡数は、コロナによる直接の死者数を差し引いても、東日本大震災の年を上回っている。これは戦後最大の規模です」(前出・小島氏)

では、なぜこれほど超過死亡が増えているのだろうか。国の機関や医療者、専門家の間でも、百家争鳴の状態だ。

政府は、「コロナによる医療逼迫が原因だ」という路線を敷く。厚生労働省が設けた超過死亡の研究班は、’22年5月に次のような報告を出した。

’21年春にコロナの「第4波」が襲った時期には、病床が足りず多くの死者が出た関西圏で、そして「第5波」の時期には人口あたりの病院数が少ない東京や神奈川で、主に超過死亡が増えている。このことから、「コロナ陽性者の急増」と「医療逼迫」が超過死亡の原因だといえる―。

朝日新聞など大手メディアは、この報告をそのまま報じた。

「医療逼迫のせい」ではない

ところが前出の小島氏は、「その後の’22年の超過死亡の内訳を考えると、『医療逼迫説』は崩れてしまう」と言う。

「確かに『第6波』があった’22年2月と3月には、コロナ感染者・死亡者が全国で激増するのにともなって、超過死亡も増えています。医療逼迫が解消していなかった大阪府では、3717人の超過死亡が出ました。

しかし一方で、同じ2ヵ月間にコロナによる死者が月間ひと桁しか出なかった鳥取県と島根県でも、超過死亡がそれぞれ191人と155人発生しているのです。この両県では医療逼迫があったとは考えづらいのに、超過死亡だけが増えていたということになります」

前述したように、超過死亡とは「平時と比べて余計に亡くなった人の数」を指す。コロナ感染者の増加そのものが原因でないとすると、「コロナ禍前後での世の中の変化」に真の原因が潜んでいることは、まず間違いない。

「厳しい自粛生活」「運動不足」が原因なのか

この観点から言えば、「自粛」も重要な「変化」のひとつと言えるだろう。内科医で医療ガバナンス研究所理事長の上昌広氏は、そこに着目する。

「一昨年から、特に老衰や肺炎で亡くなる高齢者が増えていることは間違いありません。日本全体の高齢化が進んでいるところに、長期間の自粛を強いられたことによって、人々の体力や免疫力が低下していることが一因ではないかと考えています」

上氏が根拠として挙げるのは、海外と日本の比較データだ。先進各国の中で、日本に次いで高齢化率が高いイタリアやドイツでは、人口あたりのコロナ感染者数や死者数は日本を大きく上回っているが、超過死亡は増えていない。こうした海外の国と日本の差は「厳しい自粛を長期間続けているか、続けていないか」である―というわけだ。

「緊急事態宣言とまん防(まん延防止等重点措置)を合わせた外出自粛期間は、たとえば東京都では過去3年間で347日にも達しています。特に高齢の方が自宅に閉じこもって運動不足になれば、体重増加、高血圧や糖尿病、脂質異常症などのリスクが跳ね上がる。老衰や肺炎、脳卒中によって亡くなる方が増えているのは、長期間の自粛の悪影響が出ているためと言っていいでしょう」

この見方は、コロナ以外の急病人や急死者が増えている、という医療者の訴えとも辻褄があう。コロナ以前から、日本では「運動不足」が喫煙、高血圧に次いで死亡リスクを高める要因であると指摘されてきた。自粛のせいで命を落としている人は、思った以上に多いのかもしれないのだ。

ブラジルの大統領が「子どもに予防接種を受けさせない家庭には財政援助をしない」と発表

 


ルーラ大統領は、政府の援助の流れを維持するために、両親は子供たちにワクチン接種を強いられるだろうと述べた

Rio Times 2023/02/07

Lula says that parents will be forced to vaccinate their children to keep government aid flowing

ルイス・イナシオ・ルーラ・ダ・シルバ大統領は、ボルサ家庭プログラム (Bolsa Familia program)では、恩恵を受け続けるために、子供たちの予防接種を証明することを両親に再び要求すると述べた。

ボルサ家庭プログラムは、ブラジルの最貧家庭向けの社会福祉プログラムだ。

これは数千万人に保証された一種の普遍的なベーシックインカムだが、今後は、ルーラ大統領の要望に添った家庭だけが受けられることが明らかになった。

ルーラ大統領は、以下のように述べた。

「ボルサ家庭プログラムが重要な使命を持って戻ってきます。条件付きで戻ってきます。子供たちは学校に行かなければなりません。学校に通っていない場合、親は援助の受給を失います」

「また、子供たちは予防接種を受ける必要があります。彼らが予防接種証明書を持っていないとしましょう。その場合、親は援助の受給を失うことになります」

選挙キャンペーン中、ルーラ大統は、子どもたちのワクチン接種が必須になるとすでに言っていた。

大統領は、Covidワクチンが子供にも必要なのか、それとも子供の予防接種カレンダーの一部である従来のワクチンだけ必要なのかについては説明しなかった。

ニーシア・トリンダーデ保健相もこれにふれたが、どのワクチンが必要かについては言及しなかった。

「ワクチン接種は子供たちの権利です」とニーシア保健相はボルサ家庭プログラムの援助を受けるためにワクチン接種の証明が必要であることを宣言した。

ポリオ、三価ワクチン(はしか、おたふくかぜ、風疹)、および結核に対する接種を含む子供の予防接種は、2015 年以降減少している。

英国の高齢者の平均寿命が「2年」も低下

(※) デイリーメールの記事に出てくる専門家たちはいろいろと述べていますが、原因はあまりにもハッキリしている上に、今後加速すると見られます。


わずか10年で英国の平均寿命が2年短くなった

Daily Mail 2023/02/12

Life expectancy drops by TWO YEARS in just a decade: A stretched NHS, Covid and unhealthy lifestyles are to blame for people dying earlier, experts say

英国の高齢者の平均寿命がわずか 10年で 2年短くなった。

専門家によると、 英国医療システムのストレスの高まり、パンデミックによる影響、不健康なライフスタイルの有害な組み合わせが原因であると考えていると述べる。

この下落は、平均余命が年々急速に伸びてきた長期的な傾向に逆行し、現在がピークに達している可能性を高めている。一部の専門家たちは、肥満の蔓延をその原因としている。

この英国の寿命の後退は一時的なものであり、寿命は今後数年で再び伸び始めると考えているヒトたちもいる。.

2012年には英国の 65歳の男性は、あと 23.5 年生きるとされていた。同年代の女性は、あと 26 年の寿命を期待できた。

しかし、来月発表された英国のデータによると、今日の 65歳の男性の平均寿命はあと 21.5年、女性はあと 24年となっていた。

健康アナリストであり、LCPの長寿部門責任者であるスチュアート・マクドナルド氏は、「これは歴史的な基準からすれば、大幅な減少です」と述べた。

彼は、過去3年間に必要なケアを受けられなかったために重病の人々が NHS に殺到した「パンデミックの遅れた影響」がかなりの期間続く可能性があると考えていると述べている。

食品の専門家で、オックスフォード大学の食事と人口の健康の教授であるスーザン・ジェブ氏は、「肥満の有病率の上昇が、確実に平均寿命の低下に寄与するでしょう。これは、若い年齢での過剰体重の出現によって悪化し、人々はより長期間、過体重であり、より大きな代謝障害を蓄積します」と述べる。

数値は、継続的死亡率調査の一環としてアクチュアリーによって毎年作成された見積もりからのものだ。

またイギリスで「幻となりそうなデータ」が

 

(※) 以下の記事などをご参照くだされば幸いです。

(記事) 幻のイギリスのコロナ死者 (2023/01/26)

(記事) 英国でまたも「幻のコロナ死」データ (2023/02/01)

そして、2月10日、またも以下のようなデータが示されていました。数日中に「ゼロに戻る」と見られます。


ourworldindata.org

[一年に二回手足口病に…]という報道

 

免疫がつかなくなっている…。

(参考記事) ヒトの免疫が壊れ始めた:米国で「複数のウイルスに同時感染して入院する子どもたちが激増」しているという報告に見る「ウイルスの干渉」法則さえ崩壊した現在
In Deep 2022年6月22日


川田裕美アナ 年末年始に「一家全滅」の危機 2歳長男が手足口病、胃腸炎に感染し…

スポニチ 2023/02/11

フリーアナウンサーの川田裕美(39)が、10日までに自身のYouTubeチャンネルを更新。年末年始に家族で感染症にかかっていたことを明かした。

川田アナによると、昨年12月に2歳の長男が手足口病に感染。

「手足口病って夏に流行る病気みたいなんです。それが冬にきまして。しかも去年は夏に一回かかってるんですよ。それなのに、またもう一回、一年に二回手足口病に…」と話し「元々保育園で何人か出ていたんですけれども、小児科の先生はびっくりしてましたね。“えー!今?”って」と振り返った。

その後も、長男は胃腸炎に感染。通園する保育園で流行していたという。

川田アナは「夜中二回吐いて、熱は確か38度ちょいくらいまで出て」と話すも、発熱の症状は1日で改善。

「先生に聞いたら“それだけ吐いてたら飲ませないで。吐いた直後とかは何も飲ませないで”って言われたんですけども、受診する直前に飲ませてしまいまして、水分を取らせちゃってて、今度病院から帰ってきたらそれも吐いたんです」と、看病に苦労したことを語った。

胃腸炎は、長男の感染から二日後に夫も感染。

その後、川田アナも感染するも、0歳7カ月の長女には感染を防げたそう。「やっぱり一人かかると一家全滅っていうのはあり得る病気なんだと実感しました」と話した。

[ワクチン後遺症に苦しむ女性たち「経血が青くなった」「早期閉経した」の報告も]という女性セブンの報道

 

(※) 血が青くなる…。初めて聞いた症状です。血が赤いのは、赤血球にヘモグロビンが含まれているからですが、赤い部分は「鉄 (ヘム)」なんですよね。スパイクタンパク質はここにも干渉するということなんでしょうか。

(参考記事) 赤い血と赤い月、そして大量の犠牲が続く中で読む… (In Deep 2014/07/28)


ワクチン後遺症に苦しむ女性たち「経血が青くなった」「早期閉経した」の報告も

NEWSポストセブン 2023/02/11

子宮筋腫や生理痛、更年期に伴う不定愁訴など、いわゆる「婦人病」と呼ばれる女性特有の病気は多い。「新型コロナワクチン後遺症」もまた、その一種ではないのか──そんな疑いを持ちたくなるほど、苦しんでいる人は女性が多い

女性79.9%、男性19.9%」──これはツイッターで実施されたワクチン後遺症患者412人を対象に行ったアンケート回答者における男女の割合だ(2023年2月7日現在の結果)。

後遺症の症状に苦しむ当事者たちがインターネット上で情報収集や意見交換をする「新型コロナワクチン後遺症患者の会」の会員数も女性195人に対して男性68人と圧倒的に女性が多い。

どうして“ワクチン後遺症”に女性が多いのか。

その謎を解くひとつのカギはワクチンの性質にある。ファイザーやモデルナの「mRNAワクチン」は、ウイルスのたんぱく質の遺伝子の一部を体内に注入することで、新型コロナウイルスの表面に存在する突起状の「スパイクたんぱく」を体のあらゆる細胞に作り出す。

そのスパイクたんぱくを体内の免疫細胞が認識するとウイルスへの抗体ができ、コロナの発症や重症化を防ぐという仕組みだ。だが、ここに落とし穴があると蒲田よしのクリニック院長の吉野真人さんが語る。

「スパイクたんぱくが体内に出現すると、全身の免疫機能がそれを“敵”と見なして攻撃する可能性があるため、生来の免疫機能に支障をきたす恐れがあります」

「ワクチン後遺症にはさまざまな症状がありますが、うつや自律神経失調症、記憶力低下やめまいなどの神経機能の異常は、スパイクたんぱくによって免疫異常が生じ、神経組織に炎症が起きることで引き起こされる可能性が大きい。

「そうした神経機能の異常が生じやすいかたがたの傾向として、日頃から鉄分やビタミンB群など大切な栄養素の欠乏がみられる場合が少なくありません。それらは神経伝達物質を合成するために必須の要素で、実際に患者の血液を調べると鉄分とビタミンB群などが足りていないという結果になる例が大部分です」

青い血が出ても「異常なし」

接種後に女性特有の病気を発症する事例もあるという。

「後遺症研究会には、複数の婦人科の医師たちから接種後に生理不順や生理過多、無月経や不正出血といった婦人科系の不調を訴える患者が日増しに増えているという報告が上がっています」(吉野さん)

その中には、これまでに類をみないような症例もある。ワクチン後遺症患者を診察する、大阪肛門診療所副院長の佐々木みのりさんが言う。

「当院の患者さんの娘さんの話です。医療従事者である26才女性で、2021年4月にファイザー製ワクチンを接種した後から生理の経血が青くなったというのです。その写真を見せてもらいましたが、確かに濃い藍色で静脈血の色とも異なり、見たことのない血の色だった。当院のスタッフともども、大きな衝撃を受けました」

それから半年ほど青い経血の生理が続き、勤め先の内科や婦人科で検査したものの異常は見つからなかった。

「次に受診した大学病院の婦人科でも異常なしと診断され、結局何の治療も受けられなかったそうです。彼女はワクチン以外に原因が考えられないと厚生労働省に訴えたそうですが、たらい回しにされた挙げ句、国への副反応報告もしてもらえなかった」

その後半年ほどで赤い経血に戻り、体調にも異常はないそうですが、理由もわからず、治療も受けられなかった当時は強い不安を感じたと話しています」(佐々木さん)

原因不明の症状に苦しむのは若い女性だけではない。

「すでに閉経した高齢女性の中には、接種後2週間ほど生理のような出血がだらだらと続いたうえ、生理痛のような下腹部の痛みに悩まされる人もいました。反対に、接種後に月経が途絶えて早期閉経した30代の女性もいます

「前述の“青い出血”を含めてワクチンと月経異常の因果関係は不明ですが、共通しているのは接種後から症状が出始めたこと。だから私は充分に後遺症の可能性があるとみています」(佐々木さん)

そうした生理の異常が生じる要因として考えられるのも、やはり前述の「スパイクたんぱく」が持つ特性だ。

「マウス実験のデータから、接種後に体内に作り出されるスパイクたんぱくは卵巣に集まりやすく、長期間留まりやすいことがわかっています。つまり、スパイクたんぱくが卵巣の血管を破損したり、スパイクたんぱくを標的とする免疫機能が卵巣を傷つけて、生理に異常が生じている可能性があるということです」(吉野さん)

佐々木さんは、将来的な影響を危惧する。

「スパイクたんぱくが卵巣に長く留まれば、不妊になったり、生まれてくる子供に影響したりする可能性は払拭できません。現時点では因果不明としか言えませんが、私の知る限り、現場レベルでは異常分娩や流産、死産の報告が相次いでいます。この先、妊娠や出産、育児まで長期的な影響が生じることが心配です」

生理不順や更年期障害、抑うつ状態といった身近にある体調不良の陰に、ワクチン後遺症が潜んでいる可能性がある。医師らが口を揃えて指摘するのは、「ワクチン後遺症を自覚しない患者は数多い」と見込まれることだ。

「女性は生理の周期や出血量などで体の不調に気がつきやすく、何かおかしいと思ったら積極的に受診します。そうした行動様式も、男性より女性の患者が多い一因だと考えられます。そのため、まだ症状に気がついていない潜在的な患者は男女問わず多いと考えられます。ワクチンを打ってから体調が優れないという人は、まずは受診してほしい」(吉野さん)

ただし、ワクチン後遺症を診察する病院が少ないという現実もある。

「ワクチン後遺症を訴える患者の多くは大学病院などで検査しても異常が見つからず、診察を拒否されるケースは多い」

「症状で苦しむなか、担当医から『ワクチン後遺症は存在しない』『精神科に行け』と心ない言葉を投げかけられる事例も多く、都内にある私のクリニックでも山梨、静岡、千葉など遠方から多くの患者が受診しています。ワクチンの影響を疑ったら、すぐに病院にかかれる体制づくりが急務です。『コロワク治療ナビ』など、後遺症治療を行う医療機関を検索できるサイトもあるため、活用してほしい」(吉野さん)

「女性活躍推進」を掲げる岸田政権は、多くの女性を苦しめるワクチン後遺症に正面から向き合うべきではないか。

[重症者にいたっては、100%がワクチン接種済みだった]というニューズウィークの報道

 

(※) ニューズウィークまでもこんな報道していて、むしろなんかコワイですね。次はどんなことが計画されているのでしょうかね。

[参考記事] 接種者の方々へのエール。今、問題が何もないなら、きっと大丈夫
In Deep 2023年2月8日


「声を上げずにはいられなかった」…コロナワクチンは安全か? 医師たちの本当の声

Newsweek 2023/02/10

<ワクチン接種に反対する声を「根拠なし」と切り捨ててよいのか。2つのニュースを受け、医師たちが語ったワクチンへの本当の評価とは>

新型コロナの対策として、ワクチンの有効性が議論になっている。

新型コロナが蔓延して3年が過ぎたが、やっと昨年から徐々に経済活動や社会生活が再開されるようになった。そのきっかけはワクチン接種が社会の安寧をもたらしたという側面が大きい。一方で、日本のウイルス学者や医師たちがワクチンの危険性に声を上げている。

現在繰り広げられるワクチンをめぐる議論は、推進派と否定派の間で平行線をたどり、ワクチンを打つべきかどうかの明確な答えを出せないでいる人は少なくないだろう。

日本政府では、元ワクチン大臣の河野太郎デジタル相が「(新型コロナのワクチン接種に反対する)運動を行っている方々のほとんどは科学的に根拠のない話を繰り返している。デマを通じて接種を妨げるのは慎んでいただきたい」(1/29の講演にて)という発言をしている。

そこで本稿では、逆にワクチンのリスクを指摘する医師に取材を行い、その根拠を聞いてみた。

実はこの記事をまとめるきっかけになったのが、2つのニュースだ。一つは、2023年1月に、厚生労働省がコロナワクチンを接種した後に亡くなった36歳~96歳の男女5人に、「接種が原因で死亡した可能性が否定できない」として死亡一時金を支給することに決めたという報道。しかも同様に死亡一時金を、これまですでに15人に対して支払っているという。

実は、「可能性が否定できない」としているケースと、そうでないケースでは、明確な線引きがなされていないと指摘されている。例えば、病理医が因果関係ありと判定した死亡症例ですら、因果関係不明にされており、医師ではない役員が審査していることも問題になっているという。

もう一つのニュースは、神奈川県で健康だった13歳の少年がワクチン接種した後に浴槽で死亡したという痛ましい報道だ。もしワクチン接種に危険性があるならば、それは国がなんと言おうと、決して看過せるものではない。

医師が反対意見を述べにくい環境

そこで筆者は、医師に話を聞いた。「匿名なら」と取材に応じてくれたある医師は、国策であるワクチン接種に反対する意見を述べることを、所属医療機関や厚生労働省から歓迎されていないと言う。ただ「子どもが亡くなっている現実に、声を上げずにいられなかった」と言うことで、匿名で語ってもらった。

この医師がまず示したのは、ワクチン接種が世界的に早い時期から進められた「ワクチン先進国」で、新たに新型コロナに感染した人のうち、ワクチン接種者がどれほど含まれているのかを国ごとに調べた調査だ。

米国防総省のデータによれば、2021年8月28日にアメリカのワクチン接種率は51%だったが、同時期の新規感染者のうちワクチン接種者の占める割合は、71%に上った。さらに新型コロナ重症者のうち、ワクチン接種者の占める割合は60%だった。シンガポールでは、2021年9月12日時点で、新規感染者のうちワクチン接種者の占める割合は75%、重症者にいたっては、100%がワクチン接種済みだった(シンガポール保健省のデータ)。

ワクチン接種が早かったイスラエルでも、2021年〜7月16日当時はワクチン接種率が56%だったが、新規感染者のうち接種者の割合は84%で、重症者で接種者の占める割合は79%だった。イギリスでも、英国公衆衛生庁のデータでは、2021年7月19日当時、イギリスの接種率は68%だったが、新規感染者のうち88.2%がワクチン接種済みで、重症者の66.1%も接種済みだった。つまり、こうしたデータが意味するのは新型コロナウイルス感染症の感染や発症、重症化を防ぐというワクチンの「有効性」に疑念が生じているということだ。

ハーバード大学の人口・開発研究センターが2021年9月に公開したデータでは、世界68カ国の解析で、「ワクチン接種率が高い国ほど、感染率が高くなっている」ことがわかったという。

注意が必要なワクチン接種後「魔の2週間」

このデータは2021年のもので、今は当時のデルタ株などに加えてオミクロン株が広がっているが、この調査結果は現在のワクチン接種にも当てはまるのだろうか。

この医師は「オミクロン株以降、死亡者の7~8割は接種者です。大阪府のデータでも重症者のうち未接種は2割です。接種歴が不明なケースも多く、実際はもっと接種者の占める割合が多いかもしれません。付添の方々は病室に入室することが許可されないので、外来担当医が家族から接種歴を聴取しないと、本人が認知症のため接種歴が不明な例もあります。接種歴が不明なケースに接種済が含まれていると考えると、高齢者施設で4~5回目の接種を終えた方々がクラスターで次々と罹患し、死亡率も高くなっている現象が理解できます」と述べる。

さらに留意が必要となるのが、「魔の2週間」と呼ばれる事象だ。接種後2週間は、かえって新型コロナに感染しやすくなったことがわかっているのだ。例えばイスラエルでは、1回目の接種後14日以内の発症率は高くなったことがデータで示されている 。3回目のワクチンでも、イスラエルを例に見ると、接種13日以内に感染する人が多数出た。さらにデンマークでは、高齢者施設を調べたところ 、接種2週間以内に新型コロナに感染した入所者は1.4倍に、職員は2倍になっている。

実は、接種後2週間以内に感染したとしても、未接種とカウントされるのだそうだ。これは、アメリカのCDC(アメリカ疾病予防管理センター)がワクチン接種していても感染を起こす「ブレークスルー感染」を調べる際、「ワクチン接種完了」を接種後14日以降と定義しているためだという。

ワクチンそのものの体への影響も懸念されている。新型コロナワクチンは、接種すると体内の細胞内で「スパイク蛋白質」が作られ、ウイルスを攻撃する抗体を作る。

「しかし」と、この医師は言う。「新型コロナワクチンに使われているメッセンジャーRNA型は、脂質ナノ粒子(LNP)に包まれています。それがワクチン接種後、筋肉接種部位にとどまるのはわずか25%だけで、残り75%は血中に入って、細胞内に入り込むことがわかっていると、オンタリオ獣医科大学バイラム・ブライドル教授(免疫学)は述べています。取り込まれやすいのは、副腎、骨髄、肝臓、卵巣、脾臓といった免疫系と、細胞分裂盛んな臓器です。こういう臓器でスパイク蛋白が生成されると、ミトコンドリアの断片化が起き、血球成分や卵子の生成が阻害される可能性が考えられます」

ワクチン接種者の自然免疫応答が低下

またLNPには、それ自体に強力な炎症作用があるという。「メッセンジャーRNA型のワクチンは、人工修飾されていることで、自然免疫を活性化させなくします。米ペンシルベニア大学やオランダのラドバウド大学の論文によれば、現実に、接種者の自然免疫応答が低下をしていることもわかっています」と、この医師は言う。

ベルギー人獣医で世界的なワクチン権威のウイルス学者であるギアート・バンデン・ボッシュ博士は、「パンデミックの最中に大量のワクチンを摂取すると変異株が猛威を奮い、感染が爆発する」と予測していたが、それが現実になっている可能性がある。ワクチンを打てば打つほど変異株を生み出し、いたちごっこになるかもしれない。

取材の中で、コロナワクチンについては、ワクチン後の入浴が危険であるという話も耳にした。そんな話をしてくれたのは、関東の循環器内科医師だ。

前出の医師もそうだったが、今回の取材を通して、現在の日本の医療分野では、新型コロナワクチンのリスクを声高に語ることは医療機関や医師らに「負担を与える」ことになる。明らかに、リスクを自由に主張できない目に見えないプレッシャーが医療界を覆っているようである。

そこでこの循環器内科の医師は匿名を条件に、コロナワクチン接種後の入浴の危険性について、話をしてくれた。

冒頭の13歳少年、また昨年末にも11歳少年がいずれも接種4時間後に入浴死している。

この医師は、コロナワクチン接種に含まれるLNPが炎症性サイトカインの増加並びに急性期の副反応を引き起こしている可能性があると指摘する。また「激しい運動や飲酒、喫煙、さらに日本人の習慣であるお湯に浸かる浴槽入浴は、炎症性サイトカイン放出を促進するために、接種直後の副反応を悪化させる可能性があります」と指摘する。

入浴死の9割は接種から5日以内に発生

入浴については、厚生労働省がワクチン接種後の入浴は問題ないとしているが、この医師は、「入浴については、接種当日と翌日に死亡例が多く2023年1月までに報告された入浴死61例中、接種当日が12例、 翌日が31例認められています。

入浴死の9割は、接種から5日以内(61例中55例)に起きています。そのため、ワクチン接種から数日は入浴を避けシャワー浴、また体調不良の場合はシャワー浴も避けるよう推奨しています」と述べる。

最後に、新型コロナが蔓延してからも、数多くの遺体を解剖してきてきた法医学者で日本大学医学部の奥田貴久教授に話を聞いた。

奥田教授は、「日本病理学会や日本法医学会などは現在、ワクチン接種後に亡くなられた方の因果関係を検討するために積極的な解剖を推奨している。死因・身元調査法に基づく解剖なども整備されているので、活用してほしい」という。

「これまでコロナワクチン接種との因果関係が否定できないと感じる事例はあったが、脳梗塞や溶血(赤血球が破壊される現象)など様相は多彩でした。また最近では、ワクチン接種済みの人でも新型コロナ肺炎が重症化して死亡していたという事例を多く経験します。結局ワクチンを接種しても基礎疾患があれば重症化することがあるので、基礎疾患のコントロールこそが最重要なのです」

こう見ていくと、ワクチン接種に二の足を踏む人もいるかもしれない。ただ日本政府の河野大臣は、こうした指摘はナンセンスであると強く主張している。

日本政府の言い分を信じるべきか、ここで紹介したような医師たちが指摘する危険性を信じるべきか。コロナワクチンは難しい質問を日本人に投げかけている。

[東北の死者急増、コロナ以外多数占める]という報道

 


東北の死者急増、コロナ以外多数占める 21年、22年1~10月

河北新報 2023/01/22

2021年と22年(10月まで)の東北6県の死者数が、それぞれ前年を大きく上回っていることが厚生労働省の公表データで分かった。

厚労省は新型コロナウイルスの感染拡大が一因と説明するが、新型コロナ以外での死者が多数を占めることから、原因究明を求める声が上がっている。

有料記事にて、読めるのはここまでです。オリジナルはこちらです。

[メキシコで謎の髄膜炎が発生し、35人が死亡]という米ロイターの報道

 


メキシコで謎の髄膜炎が発生し、35 人が死亡

Reuters 2023/02/07

Death toll from mysterious meningitis outbreak in Mexico at 35

メキシコ北部の州当局は、謎の髄膜炎の発生による新たな死亡を報告し、この病気に関連した犠牲者の総数は35人になった。

大部分が農村部にあるドゥランゴ州の保健当局は、過去数か月で 79例の髄膜炎の症例を記録している。

髄膜炎は通常、脳と脊髄の痛みを伴う炎症に関連しており、多くの場合、ウイルスまたは場合によっては細菌または真菌感染によって引き起こされる。

デュランゴでの髄膜炎の最初の症例は、昨年末に医師が脳の特に有害な炎症である無菌性髄膜炎のいくつかの症例を診断したときに確認された。

地方当局が世界保健機関(WHO)に報告したデータによると、デュランゴの感染患者は全員、広大な州都デュランゴにある私立病院で脊椎麻酔を使用した手術を受けていた。

今年これまでのところ、デュランゴの保健当局はほぼ毎日のように新しい症例を報告しており、この病気による入院や死亡も報告している。

デュランゴ州政府は、進行中の髄膜炎の流行を「世界で前例のない状況」と表現し、メキシコ政府のあらゆるレベルの当局者が患者たちにとって最善の治療法を特定するために協力していることを強調した。

WHOの当局者は12月、メキシコの保健省と地方当局とともに、この髄膜炎の症例を監視し、調査を支援していると述べた。

デュランゴでの感染がいつ始まったのか、または何人の患者が病気の初期の発作から回復したのかは不明だ。

メキシコ保健省にコメントを求めたが、現時点で返答はない。