OMICRON ← → MORONIC
Ivor Cummins 2021/11/27
moronic の意味は下の通りです。
「ブレインデッドニュース」カテゴリーアーカイブ
［「太り気味」と「やせ気味」の子どもが増加…コロナのせい？］という報道
（※） 参考記事
ヒポクラテスが述べた「人は自然から遠ざかるほど病気に近づく」ことをますます示す最近の研究。しかし、自然を不潔なものとする過剰な清潔社会はさらに拡大している
ここに、以下のカナダの研究を記しています。
＞ 家庭用の洗剤や洗浄製品が幼児の腸内細菌叢を変えてしまい、それによって、肥満が増加することがわかった。
子どもの肥満が増えているのは、コロナでの過剰な消毒の継続のためだと思われます。
「太り気味」と「やせ気味」の子どもが増加…コロナのせい？
ヨミドクター 2021/11/28
学校に通う子どもがいるクマさんには、最近、気になることが。ヨミドックに相談してみました。
Q うちの子、なんだか太ったみたい。
ヨミドック 太り気味の子どもは増えました。やせ気味の子どもも、です。文部科学省が今年7月に公表した、昨年度の学校保健統計調査結果では、標準体重より20％以上重い「太り気味」、20％以上軽い「やせ気味」の割合は、どちらも、ほとんどの年齢で前年度より増えていました。
太り気味は、中学3年生は9・64％で、前年度より1・46ポイントアップしました。やせ気味は、高校3年生は3・20％で、同1ポイント増でした。やせ気味はもともと、中高生で増加傾向でしたが、その傾向は昨年度、例年以上に大きくなりました。
Q どうしたんだろう？
ヨ 新型コロナウイルスの影響が考えられます。学校が一斉休校になるなど、コロナ下での巣ごもり生活の影響で、子どもたちの生活習慣が変化したり、運動不足になったりした可能性があります。
Q 学校に行っていれば、給食が出て食生活のリズムはとりやすくなるし、放課後に外で遊んだり、部活動に励んだりするから運動の機会にもなるね。
ヨ 昨年度は一斉休校で多くの学校で健診時期が遅れました。この文科省調査は例年、4～6月の健診を基に集計します。健診時期がズレており、国は、前年度との単純比較は難しいとしています。
ただ、国立成育医療研究センターなどの調査で、初の緊急事態宣言下の昨年4～5月とその前後、バランスのとれた食事ができている子どもの割合が低下していたことは明らかになっています。低所得家庭ほど、その割合は大きく低下していました。
精神面への影響も考えられます。コロナ禍のストレスで、食欲がなくなったり、逆に食べ過ぎになったりした子どもが増えたという別の調査結果もあります。
Q 感染者、減ったわね。もう正常の状態に戻したい。
ヨ 一度乱れた食生活や、失われた運動習慣を取り戻すのは簡単ではありません。日頃から栄養バランスのとれた食事や適度な運動を心がけましょう。おやつは200キロ・カロリー（バナナ2本分）以内。スナック菓子より果物やチーズなど乳製品を。子どもの話を聞く機会を作ってください。ストレスをためないためです。
（加納昭彦／取材協力 森崎菜穂・国立成育医療研究センター社会医学研究部長、文部科学省調査企画課）
イギリスでマスク着用義務が復活
「オミクロン株」感染者確認の英国、マスク着用を義務化
読売新聞 2021/11/28
英政府は２７日、新型コロナウイルスの新たな変異種「オミクロン株」の感染が国内で２人確認されたと発表した。ジョンソン首相は記者会見で、人口の大部分を占めるイングランドでマスク着用を義務化するなど、法的なコロナ規制を再導入する方針を明らかにした。
新型変異株の感染は、英南東部ブレントウッドと中部ノッティンガムで１人ずつ確認された。アフリカ南部への渡航に関連しているという。２人と家族は自主隔離している。
規制の再導入は新型変異株の検出が国内外で相次いでいることを受けた措置で、店舗内や公共交通機関でのマスク着用を義務づけるほか、英国へのすべての渡航者にＰＣＲ検査を義務づけ、陰性が確認できるまで強制的に自主隔離させる。新型変異株の感染者と濃厚接触していれば、ワクチン接種完了の有無にかかわらず自主隔離が必要となる。
ジョンソン氏はオミクロン株について、「感染拡大のスピードが速く、２回ワクチンを接種していても感染することもあり得るようだ」と述べ、「一時的で予防的な措置」として規制の再導入に理解を求めた。一方、規制の導入時期については明らかにせず、近く説明すると述べるにとどめた。
英国は７月に新型コロナの法的規制をすべて解除し、「コロナとの共生」を進めていた。
［子宮頸がんワクチンは男性にも必要、9～14歳での接種が最も有効か］というキチガイ報道
子宮頸がんワクチンは男性にも必要、9～14歳での接種が最も有効か
Forbes 2021/11/28
子宮頸がんワクチンの接種を受けた英国の女性を対象とした研究の結果、発症リスクがワクチンにより、一部で87％低下していたことが明らかになった。英国はこの病気の原因となる非常に感染力の強いウイルス、ヒトパピローマウイルス（HPV）との闘いで、大きな成功を収めたといえる。
HPVは性交など皮膚と皮膚の接触によって感染するウイルスで、成人は大半が感染している。主に、多くの女性たちの命を奪っている子宮頸がんの発症の原因として知られるが、実際には男性の陰茎がんや、性別にかかわらず発生する頭頸部がん、肛門がんにも関連していることが分かっている。
■早期の接種が効果的
英国はHPVワクチンが各国で承認されてから2年後の2008年、12～13歳の少女を対象とする接種プログラムを開始。その後、18歳まで対象を拡大した。先ごろ英医学誌ランセットに掲載された研究結果によると、子宮頸がんの発症リスクは、このプログラムが開始される前と比べ、接種を受けた年齢が12～13歳で87％、14～16歳で62％、16～18歳で34％低下していた。
さらに、英国は2019年から、男子を対象とした接種プログラムも開始している。女子と同年齢を対象としており、いずれ同様に、良い結果が示されることになると見込まれている。
ランセットで発表された研究結果は、世界保健機関（WHO）が掲げる「15歳までに接種を受ける女性の割合を90%に引き上げ、2030年までに子宮頸がんになる女性をなくす」との目標の重要性を、さらに高めるものだといえる。
WHOは男子を含め、より多くの子どもたちが接種を受けることを支持しており、その他の国際機関も含め、より多くがHPVワクチンの重要性を認め、対象年齢を9～14歳とすることが期待される。
■HPVに関する誤解
だが、残念ながら、接種はそれほど普及していない。米国では疾病対策センター（CDC）が11～12歳のすべての子どもたちに接種を推奨、9歳から接種が可能だとしているが、実際に接種を受ける子どもは、あまり増えていない。
接種が「性的な乱れにつながる」との誤解も
米国では2020年の13～17歳の接種率は、女子が61％、男子が56％だった。接種率が上がらない背景には、過去の複数の研究で誤解であることが繰り返し示されているにもかかわらず、親たちが「接種が性的な乱れにつながる」と恐れていることもあるとみられる。
また、米国に加えて日本やアイルランド、デンマークといった国々では、ソーシャルメディアなどで反ワクチン運動が展開されており、それもまた、「医師があまり接種を勧めず、親もあまり接種を求めない」という状況につながっている。
さらに、特に男子を持つ親たち、担当する医療関係者の間で、HPVワクチンに関する知識と理解が不足しているという問題もある。リスクがあるのは女性だけだと誤解している人が多いことから、少年と男性の接種率は今後も、少女・女性を大きく下回る状態が続くことになると考えられる。
■価格も問題
こうした社会的な状況に加え、接種が広まらない原因には、価格の問題もある。HPVワクチンは、当初は3回の接種が必要なタイプで、1回あたりの価格が約130ドル（約1万5000円）だった。
途上国でのワクチン接種の普及を目指す国際団体、GAVIアライアンスが交渉を続け、1回あたり約5ドルに引き下げることを実現してから、まだ10年もたっていない。また、医療保険に加入していない人が多い米国でも、このワクチンは依然として高額だ。1回分が数百ドルという場合もある。
その米国では2001年から2017年までに、頭頸部がんを発症した若年男性が5倍に増加した。このうち90％以上は、ワクチン接種によって防ぐことができたはずだと考えられている。
行政文書不開示決定通知書
ＥＵ保健当局が「欧州の全成人にブースターショット」を促す
「全成人に追加接種を」 ６カ月経過後を推奨 – ＥＵ保健当局
時事 2021/11/25
欧州連合（ＥＵ）の欧州疾病予防管理センター（ＥＣＤＣ）は２４日、新型コロナウイルス感染再拡大を受けて声明を出し、ワクチンを接種完了者に追加投与する「ブースター接種」を全ての成人を対象に実施するよう各国に促した。
ＥＵでは全人口の６５％超への接種を完了している。ただ、未接種者だけでなく、時間経過で免疫が低下した接種完了者にも感染が広がる現状を考慮。
特に４０歳以上を優先し、接種完了から少なくとも６カ月経過後に追加接種することを推奨した。
韓国が２年間も学校を閉鎖し続けていたことを知る
（※）韓国が世界最長レベルのコロナ休校を行っていたとは知らなかったです…。
2年ぶりに開かれた学校の門…全国の学校で22日から全面登校＝韓国
wowkorea.jp 2021/11/22
季節は冬を迎えるが学校にはやっと春が来た。全国の幼稚園と小中高等学校がきょうから全面登校を始めた。新型コロナウイルス事態が発生してから約2年ぶりのことだ。長期間の非対面授業による学習欠損問題が深刻になり、学校の「日常回復」をこれ以上遅らせることはできないという判断からだ。
兪銀恵教育部（部は省に相当）長官は21日、文在寅大統領の「国民との対話」に出席し、「学校に行かなければ学習や心理、情緒、社会性の発達などをきちんと享受することができない」とし、全面登校の必要性を重ねて強調した。
最近、新型コロナウイルス感染者が3000人台を記録していることに加え、学生の感染者が1日平均約300人に達するなど、学校が新型コロナウイルスの再拡散の拠点になるのではないかという懸念が大きい。特に、12～17歳のワクチン接種完了率は12.8%に過ぎず、ワクチン接種を急ぐべきだとの指摘も出ている。
教育部は万一の事態に備え、日常回復がしばらく中断される非常計画が発動されれば、再び遠隔授業に転換する可能性があり、首都圏の学校では感染状況により時差登校や部分登校も可能なようにした。
首都圏の学校に防疫人員約1300人を追加で配置し、自治体・教育庁の合同点検班も年末まで運営する方針だ。