「食糧」カテゴリーアーカイブ

ライフスタイルをも変える寒波がイギリスを襲う 温暖化から…“地球氷結”時代へ

 

テレビ朝日の「ライフスタイルをも変える熱波 イタリアを襲う 温暖化から…“地球沸騰”時代へ」 (2023/08/02)というタイトルを参考にさせていただきました(笑)。

8月のヨーロッパは、歴史的な気温の低下が始まるようです。

8月4日のヨーロッパの平年との気温の差異の予測

tropictidb​​its.com

> 8月に向けて、気温はさらに低下する傾向にある。

> 最新の GFS の予測によると、今週末に秋の模様に似た状況が予想される。

> 8月4日から最低気温が 3℃になる可能性があり、それが実現すれば、その日の英国史上最低気温の記録に匹敵することになる。これは、1987年にノーフォーク州サントン・ダウンハムで記録した 3℃の最低気温と並ぶ。electroverse.info

(参考記事) ヨーロッパで「災害級の寒さ」が続く (2023/07/27)

ロシアの科学者が南極でスイカを栽培することに成功

 


ロシアの科学者が南極でスイカを栽培

RT 2023/07/31

Russian scientists grow watermelons in Antarctica

研究者たちは、最終的にはすべての極地で他の果物や野生のベリーを栽培できるようにしたいと考えている。

ロシア北極南極研究所(AARI)が発表した声明によると、ロシアの極地探検家らが、地球上で最も寒い場所である南極のボストーク基地でスイカの栽培に成功した。

ボストーク基地でプロジェクトを主導した北極南極研究所の地球物理学者アンドレイ・テプリャコフ氏は、「実験の結果は印象的でした。南極の最も厳しい条件下で最南端のスイカを栽培することができました」と語った。

「味も香りも家で食べるものと遜色ありません! 果実の大きさは直径 13cm、重さは 1kgにもなりました」

この実験は、北極南極研究所とロシア科学アカデミーの農業物理学研究所および生物医学問題研究所との共同プロジェクトであった。

北極南極研究所は声明の中で、気温や湿度などの植物にとって好ましい条件は、ボストーク基地のために農業物理学研究所が特別に設計した植物工学複合施設の助けを借りて科学者らによって生み出されたと説明した。

「植物を育てるときは、薄層の土壌代替物、養分溶液、特別に選ばれた照明が使用された。低気圧や酸欠にも適応できる早生スイカ2品種が4月上旬に植えられた。花は 5月末に手作業で受粉され、7月に極地探検家たちは最初の果実を味わうことができた。全プロセスには103日かかった」と声明文には書かれている。

マカロフ氏は、「ロシアのすべての極地基地に植物栽培を導入することは長い間議論されてきたが、これにはプロジェクトの有効性とコストを正確に計算する必要があります」と述べた。

「植物」と名付けられたこの実験は、2020年2月に、ボストーク基地で開始された。

それ以来、科学者たちはトマト、ピーマン、ディル、ほうれん草、コラードグリーンなどを含む 80種類の野菜を栽培するシステムの開発に成功した。チームの次の目標は、ブラックベリー、ブルーベリー、イチゴの栽培技術を開発することだ。




[焼き魚、焼きそばも危ない!?じつは食中毒のリスクがある行動]という、じゃあもう何も食うなと思わせる報道

 

食中毒なんて、いくら起きてもいいもんですわ。普通なら、お腹こわすくらいで何でもない。コワイコワイと言って衛生に過敏になると、もっと体が弱くなる。

腐ったもん食べながら慣れていくのが現世人類です。


焼き魚、焼きそばも危ない!?じつは食中毒のリスクがある行動

サンキュ! 2023/07/25

食中毒というと「腐ったものや生ものを食べたときに起こるんでしょ」「火を通してあれば大丈夫でしょ」なんて思っている人もいるかもしれません。でも、食中毒は細菌やウイルスをはじめ、化学物質や自然毒、寄生虫など、さまざまな原因によって引き起こされます。また、それらは見た目やニオイだけでは判断できないこともあります。

そこで今回は、暮らしスタイリストとして料理を始め家事全般の情報を日々発信されている河野真希さんに、食中毒を引き起こす意外な原因を教えてもらいました。

焼き魚を食べたら、じんましん!?

「生の魚は危ない気がするけれど、焼き魚で食中毒はないでしょう」と思うかもしれません。でも、実は加熱した魚でも食中毒が起こることがあります。

サバやマグロ、イワシ、アジ、サンマなどの赤身の魚を常温に放置すると、ヒスタミンという化学物質が生成されます。このヒスタミンを多く含む食品を食べたとき、顔面の紅潮やじんましん、頭痛、発熱といったアレルギーのような症状を引き起こすことがあります。

ヒスタミンは加熱しても死滅しません。そのため、加熱調理された焼き魚や缶詰などでもヒスタミンによる食中毒が起こる可能性があります。魚を常温に長く置いたり、冷凍や解凍を繰り返したりするのはNG。冷凍した魚を常温で解凍するのも危険です。また、鮮度の落ちた魚は食べないようにしましょう。

ちなみに、生魚で注意したいのはアニサキス食中毒で、こちらは寄生虫による食中毒です。激しい腹痛や嘔吐などを起こすことがあります。冷凍や加熱をすることで、防ぐことができます。

まさかキャンプで作った焼きそばが原因に!?

夏から秋にかけて、キャンプやバーベキューに出かけるという人も多いと思います。そこでよく作られる焼きそばや炒飯。「加熱しているし、生ものではないし、食中毒とは無縁でしょ」と思いきや、セレウス菌という食中毒菌が繁殖することがあるため、注意が必要です。

セレウス菌は自然界に広く存在し、ご飯や麺類といった穀物を使った食品での食中毒が多く聞かれます。25~35℃が菌の繁殖に適した温度とされており、一度に大量に調理した料理を食べたときに食中毒が起こるケースが多くありました。

キャンプやバーベキューなどでは焼きそばや炒飯などを大量に作って、そのまま放置し、またあとから食べようとすることがあるかもしれません。でも、それはとても危険。しかも、セレウス菌はウェルシュ菌同様に芽胞を作り、再加熱をしても死滅しません。屋外で調理したものは、できるだけ早く食べきること。また、自宅での料理も常温に置きっぱなしにせず、冷蔵庫での保管を心がけましょう。




プーチン大統領、黒海協定崩壊後に、経済的に貧しいアフリカ6カ国に無償で穀物を提供すると声明

 


プーチン大統領、黒海協定崩壊後、アフリカ6カ国に穀物無償提供を約束

Guardian 2023/07/27

Putin promises free grain to six African nations after collapse of Black Sea deal

ロシア政府が黒海穀物協定の崩壊を宣言した中、ウラジーミル・プーチン大統領はアフリカ 6カ国に無料の穀物供給を約束した。

サンクトペテルブルクで行われたロシア・アフリカ首脳会談の初日、ロシア大統領は、穀物やその他の製品の輸出を許可していた国連仲介協定を放棄するというロシア政府の決定により阻止されたウクライナの穀物輸出を自国が代替できると主張した。

「今後数カ月以内に、ブルキナファソ、ジンバブエ、マリ、ソマリア、中央アフリカ共和国、エリトリアに 2万5000~ 5万トンの穀物を無償で提供する用意がある」とプーチン大統領は 7月27日、出席したアフリカ諸国の指導者たちに語った。

ロシアはアフリカ大陸との 2日間の首脳会談を主催しており、西側諸国による壊滅的な制裁と、同国の不安定化をもたらしているウクライナ戦争をめぐるグローバルサウスの不安の高まりにもかかわらず、モスクワを大国として描写することを目的としているようだ

ロシアは今月、穀物協定から離脱すると発表した。

プーチン大統領は、ロシア農産物の海外販売を制限する西側諸国の制裁が今回の離脱の一部の原因だと主張した。




[台湾有事で日本人の半数以上が餓死するという分析も]という読売新聞の報道

 

自給率の向上には長い時間がかかります。若い人たちの意識も変えなければいけません。もう遅いです。


日本の食料自給率は先進国で極端に低い水準…台湾有事で「日本人半数以上が餓死」分析も

読売新聞 2023/07/27

日本の食料自給率は、先進国では極端に低い水準だ。米国、カナダ、フランスなどは100%を超えている。日本が自給率を下げる一方、欧米では自給率を高めてきた国が多い。近い将来の発生が懸念される「台湾有事」などで日本は食料危機に陥る恐れがあり、自給率の向上は待ったなしだ。

農林水産省によると、2019年の食料自給率はカナダ233%、豪州169%、フランス131%、米国121%で、ドイツも84%、英国70%だ。全ての国が以前から高かったわけではなく、1965年のドイツは66%、英国は45%と日本(73%)よりも低かった。

さらに日本は、野菜などを育てる化学肥料や種の多くを海外に依存しており、一部の専門家たちからは「日本の真の食料自給率は10%程度しかない」との指摘も出ている。

欧米では農業保護が手厚い。例えば、農業大国のフランスでは生産者保護のため、生産コストに基づき農産物の適正な価格形成を促す「エガリム法」を2018年に公布。生産者と最初の購入者である加工業者との間で、燃料や飼料などの生産資材の価格が高騰した場合、売値に転嫁し、原価を割らないようにしている。

日本の食料危機は、紛争や食料輸出国の厳格な輸出規制、新たな感染症に伴う物流の大混乱などで起きる可能性があると指摘されている。

中でも専門家が懸念するのは「台湾有事」だ。米中が戦争に突入した場合、日本のシーレーン(海上交通路)が破壊され、食料輸入が途絶しかねないというシナリオが想定されている。

農水省出身でキヤノングローバル戦略研究所の山下一仁研究主幹は「台湾有事で海外から食料が全く入ってこなくなった場合、単純計算で日本人(約1億2500万人)の半数以上が餓死しかねない」と分析する。

山下氏によると、コメで今の日本国民を養うのには年間1600万トンが必要だが、22年産の主食用米の生産は半分以下の670万トンしかないためだ。山下氏は「コメは生産抑制するのではなく、おおいに作り余りは輸出するべきだ。有事の際には輸出を止めて国内で食べる。これは保管費がいらない『無償の備蓄』だ」と主張する。

食料安保を巡っては、国産の飼料、肥料の増産や新規就農者への支援、最新技術を使って省人化を図る「スマート農業」、「稼げる農業」の実現など農業現場の課題のほか、漁業の振興、地産地消の推進、フードロスの削減なども重要な論点になる。(食料安保取材班)




ロシアがウクライナの穀物貯蔵施設への攻撃を強める。今度はドナウ川沿いの港を破壊

 

(参考記事) ラボバンクのアナリストが「今年、世界は小麦不足に直面する可能性がある」と警告
2023年7月21日


ロシア、ドナウ港を攻撃。ウクライナ穀物ルートへの攻撃を激化

New York Times 2023/07/24

Russia Strikes Danube Port, Escalating Attacks on Ukraine Grain Routes


ロシアの無人機攻撃によって破壊されたオデッサ港の穀物倉庫

ウクライナとルーマニアの当局者たちによると、ロシアは月 7月24日、ルーマニア国境に近いウクライナのドナウ川沿いの港を初めて攻撃し、キエフの農業を破壊する取り組みの拡大で穀物格納庫を破壊し、米国や欧州の同盟国とのより直接的な対立の危険にさらされたと述べた。

ウクライナが黒海を越えて穀物を輸送できるようにする協定をロシアが破棄した数日後、北大西洋条約機構(NATO)加盟国のルーマニアから川を隔てたレニの町の港への攻撃は、世界市場に届けるためのキエフの穀物の代替輸出ルートを標的としたものだった。

この攻撃は、昨年ロシアがウクライナに本格的に侵攻して以来、ロシア政府が軍事同盟領土への攻撃に最も近づいたものだ。

この港湾攻撃は 7月24日朝、モスクワ中心部で 2度の無人機攻撃が行われた後に発生し、ロシア当局はこれをウクライナ軍の仕業だと主張した。

ウクライナとルーマニアの当局者は港湾攻撃を非難し、ルーマニアのクラウス・ヨハニス大統領は国境に近いウクライナのインフラへの攻撃を非難した。

同氏はツイッターで、「最近の事態の激化は黒海の安全保障に深刻なリスクをもたらしている」と述べ、ウクライナの穀物輸送や世界の食糧安全保障にも影響を与えていると述べた。

クレムリンが先週、黒海穀物イニシアチブから離脱して以来、クレムリン軍はほぼ毎晩、レニから約 130マイル離れたオデッサ市と黒海の港に集中攻撃を開始し、穀物備蓄とインフラを破壊している。

これらの攻撃は、ウクライナの黒海の港に接近する船舶は軍事貨物を輸送している可能性があるとみなすというロシア政府の警告とともに、ウクライナの代替穀物ルートの重要性を高めた。

農業経済調査会社ストラテジー・グレインズの副事務局長ブノワ・ファヨー氏によると、穀物やその他の食用作物の主要生産国であるウクライナは、ドナウ川の港を通じて月間約 200万トンの穀物を輸出しているという。




インド政府が「バスマティ米以外の白米」の輸出を全面禁止へ

 

バスマティ米というのは以下のようなものです。少なくとも日本食と合うタイプのものではありません。

> バスマティ米は、玄米そのものに若干の香りがあり、炊くと一層香りが強くなる「香り米」の一種。…水気が少なくパラパラとした食感のバスマティ米は、インドやパキスタン特有の汁気の多いカレーと相性抜群。 agri.mynavi.jp

これ以外は、輸出の全面禁止に踏み切ったようです。以下は数日前の記事です。

(記事) 世界最大のコメ輸出国であるインドが「コメの完全な輸出禁止」を検討
地球の記録 2023年7月16日


インドがコメ輸出を一部禁止、世界の食料価格がさらに上昇の恐れ

Forbes 2023/07/22

世界最大のコメ輸出国であるインドはこのほど、国内のコメ価格を抑制する目的で「バスマティ米以外の白米」の輸出を全面禁止した。

国連が仲介したウクライナ産穀物の黒海経由での輸出に関する協定からロシアが離脱したことで、すでに影響を受けている世界の食料安全保障がさらに脅かされる恐れがある。

インドの消費者問題・食料・公共配給省は輸出規制について、国内での「十分な供給量を確保」して「価格上昇を抑制する」ことが目的と説明。国内のコメ価格は過去1年間で11.5%、1カ月で3%上昇したと指摘した。

インドは世界最大のコメ輸出国で、世界の輸出の40%を占める。昨年は過去最高の2220万トンを輸出した。

昨年輸出したコメの約半分にあたる1030万トンはバスマティ米ではない白米だ。

ロイター通信によると、今回の輸出禁止措置で最も深刻な影響を受けるのは隣国のバングラデシュとネパール、そしてバスマティ米以外のコメの主要輸入国であるベナン、アンゴラ、カメルーン、ジブチ、ギニア、コートジボワール、ケニアなどのアフリカ諸国だ。

エルニーニョが稲作に悪影響を与えるとの懸念も相まって、世界のコメ価格は2年ぶりの高値となっていると米分析会社グロー・インテリジェンスの報告書にはある。

世界のコメ価格を追跡している国連食糧農業機関(FAO)が発表したデータによると、コメ価格指数は過去12カ月で13.9%上昇した。

食料をめぐっては、ロシアがこのほど黒海穀物合意から離脱。ウクライナは小麦、トウモロコシ、ヒマワリ油の主要供給国であるため、この動きは世界の食料安全保障に悪影響を及ぼすと予想される。

ロシアは西側諸国の制裁が自国の穀物や肥料の輸出を妨げていると西側を非難し、これらの輸出は世界の食料供給にとって重要だと主張している。

インドは昨年9月、国内のコメ価格の引き下げと供給確保を目的に、バスマティ米以外の白米に20%の輸出関税を導入した。だが、この措置は輸出抑制につながらず、関税対象のコメの輸出は関税導入後の7カ月間で前年同期比25%増となった。

「このような輸出の急激な増加は、地政学的な影響による国際価格の高騰、エルニーニョ現象、他のコメ生産国における異常気象などが原因だ」と消費者問題・食料・公共配給省は指摘した。